日下公人とは? わかりやすく解説

日下公人

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/01 02:11 UTC 版)

日下 公人(くさか きみんど、1930年昭和5年〉12月9日[1] - )は、日本評論家作家日本財団特別顧問。多摩大学名誉教授三谷産業株式会社監査役[2]


注釈

  1. ^ 「新しい歴史教科書をつくる会」結成会見時の賛同者(78人)には、会田雄次阿川弘之石堂淑朗伊藤隆大宅映子小田晋河盛好蔵川勝平太北方謙三木村治美、日下公人、草柳大蔵小島直記小室直樹佐々淳行佐藤愛子佐藤誠三郎田久保忠衛竹内義和芳賀徹長谷川慶太郎秦郁彦馬場のぼる林健太郎藤本義一村上兵衛屋山太郎石井公一郎鈴木三郎助種子島経山本卓眞などが名を連ねた[11]
  2. ^ 「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会」の発足時(2012年9月5日)の発起人は以下の28人。三宅久之(代表発起人)、長谷川三千子金美齢津川雅彦板垣正鳥居泰彦大原康男中西輝政岡崎久彦西鋭夫小田村四郎加瀬英明百田尚樹、日下公人、平川祐弘小林正小堀桂一郎福田逸佐々淳行すぎやまこういち百地章石平渡部昇一竹本忠雄山本學田母神俊雄屋山太郎奥田瑛二[13][14]。ほどなく奥田が抜け、丹羽春喜福井雄三藤岡信勝西岡力上念司勝間和代潮匡人倉山満三橋貴明島田洋一の10人が加わり、最終的に計37人となった[15]日本会議および同関連団体の役員・幹部が多く名を連ね、その数は37人中17人に及んだ。内訳は以下のとおり。日本会議:長谷川、板垣、大原、小田村、加瀬、小堀、百地、竹本、丹羽[16][17][18][19]。日本会議関連団体:中西、岡崎、佐々、津川、渡部、平川、小林、屋山[20][21][22]

出典

  1. ^ http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/p/
  2. ^ 『不敗の名将今村均の生き方--組織に負けない人生を学ぶ』祥伝社、2018ー10-10。 
  3. ^ a b c d [1]
  4. ^ 第90期定時株主総会招集ご通知 三谷産業 平成27年6月2日
  5. ^ http://www.inss.co.jp/gaiyou/
  6. ^ https://www.word.co.jp/satisfy/
  7. ^ 植木裕光「日下公人さん 市民満足学会の会長(ひと) 」朝日新聞朝刊2001年8月16日2ページ
  8. ^ 朝日新聞 望月照彦先生,北矢行男先生、日下公人名誉教授 2005/07/05
  9. ^ 日下 公人 『新・文化産業論』 サントリー学芸賞 サントリー文化財団
  10. ^ 『毎日新聞』1996年12月3日付大阪朝刊、社会、27面、「『従軍慰安婦強制連行』削除を 歴史教科書でもゴーマニズム宣言 書き直しを陳情」。
  11. ^ 「新しい歴史教科書をつくる会」呼びかけ人と賛同者名簿”. JCA-NET. 2023年8月10日閲覧。
  12. ^ 創誠天志塾 Facebook 2012年9月6日”. 2022年12月31日閲覧。
  13. ^ 安倍晋三総理大臣を求める民間人有志による緊急声明(一部抜粋)”. 城内 実(きうちみのる) オフィシャルサイト. 2023年1月1日閲覧。
  14. ^ a b 安倍晋三総理大臣を求める民間人有志による緊急声明”. 金美齢ホームページ (2012年9月10日). 2023年1月1日閲覧。
  15. ^ 発起人一覧”. 安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会. 2022年6月3日閲覧。
  16. ^ 役員名簿(平成23年4月15日現在)”. 日本会議. 2012年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月10日閲覧。
  17. ^ 設立10周年大会”. 日本会議. 2021年1月16日閲覧。
  18. ^ 日本人の伝統取り戻す 日本会議政策委員の百地章・日大教授”. 日本経済新聞 (2016年10月9日). 2024年1月30日閲覧。
  19. ^ 『日本の息吹』創刊200号(2014年7月号)”. 日本会議. 2024年2月7日閲覧。
  20. ^ 役員一覧(平成24年3月31日現在)”. 民間憲法臨調. 2014年7月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月25日閲覧。
  21. ^ 役員名簿”. 皇室の伝統を守る国民の会. 2023年9月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年2月12日閲覧。
  22. ^ 要望書(2004年10月29日)”. 民間教育臨調. 2006年12月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月30日閲覧。
  23. ^ 渡辺哲哉、神田知子「民主党最後の切り札 細野豪志を代表選から引きずり降ろした黒幕の名前」 『週刊朝日』2012年9月21日、18頁。
  24. ^ 『日本と中国は理解しあえない』の「あとがき」より


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