大量訂正の例

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大量訂正の例

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/23 19:54 UTC 版)

「大量訂正 (論文)」の記事における「大量訂正の例」の解説

大量訂正の例研究機関訂正公告被大量訂正論文態様東京大学分子細胞生物学研究所 Nature 480, 132 (01 December 2011) Nature 461, pages 1007-1012 (15 October 2009) 訂正前のデータにはコピペ流用や加工が大量にあり、明らかに捏造の隠蔽と撤回回避のための虚偽訂正であった。この訂正公告を見て不審に思った読者が、このグループの他の論文にも捏造が蔓延していることをインターネットの匿名サイトで暴くことになった。この論文は、結局2012年に撤回されることになった。東京大学の報告書によれば、研究室主催者は、捏造・改竄の疑いを把握していながら、当該論文の撤回を回避するためにその隠蔽を図り、関係者に画像や実験ノートの捏造・改ざんを指示し、事実と異なる内容を学術誌の編集者へ回答するなど、極めて不当な対応をとっていたとされる。 Goethe University Frankfurt Nature 478, page 274 (2011) Nature 472, pages 356-360 (2011) 再現性が得られないという主張。 千葉県環境研究センター J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 50, No. 3 (2015) J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 50, No. 3,152-165 (2015) 結論まで一部訂正。大気環境学会は大きなミスではあるが論旨に変更がないと公表。 千葉大学医学研究院 Nature 506, 254 (13 February 2014) Nature 454, pages 345-349 (17 July 2008) オリジナルの生データなし。論文に記載したプロトコルを完全に変更した状態で行われた追実験のデータを用いて修正が行われている。その追実験を行ったのは著者ではない人物であることも訂正公告には記されている。筆頭著者であった留学生は論文出版直後に帰国した。 国立環境研究所大阪大学 計画行政 40(2), 111-115, 2017-05 計画行政 31(2), 72-78, 2008-06 論文7ページ、訂正5ページ。撤回回避と捏造隠蔽のために訂正公告に意図的な嘘を記載してメガコレクションを公表した。二酸化炭素削減政策の定量評価が主旨であるにも関わらず、意図的な嘘を記載するという不正行為により二酸化炭素削減率に過失があったとして無意味に二酸化炭素削減率と全分析結果を訂正し、20万円もの訂正費用をかけて無意味に主旨を破綻させ、捏造を隠蔽した。また原著論文及び大量訂正で示された定性的結論は先行研究において否定されている。さらに原著論文及び大量訂正で示された炭素税収を家計へ還付する政策（原著論文の"家計への還付"の政策）の方が政府支出増に充てる政策（原書論文の"炭素税"の政策）よりも目標削減率達成のための炭素税率が下がるという定性的結果も先行研究において否定されている。訂正公告では「払い戻しケースでは・・・炭素税率の水準も他のケースと比べて高くなった。このように・・・政策的インプリケーションの結論には変更はない。」（ p111、「1.1 結論1（論文 P77）について」より）と公表されたが、訂正公告表-3では訂正前後で払い戻しケースより税率軽減ケースの方が炭素税率が高いため訂正公告の記載は意図的虚偽記載であり訂正公告上でさえ定性的結論が破綻している。 この大量訂正により筆頭著者が約5年間に発表したほぼ全ての研究発表である博士論文・論文等15報以上に結論・主旨・大部分の分析結果の破綻が生じ、撤回相当となっている。 湖北大学 Chinese Journal of Chemistry 35(7),1185-1194,2017 原著論文より長い訂正。 金沢大学 J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 53 No. 1, N10 (2018) J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 50 No. 2, 117-122 (2015) 論文6ページ、訂正3ページ。主要データの導出法を強引に変更。そのため主要5図のうち4図と関連部分を大量訂正。 国立循環器病研究センター PNAS August 14, 2018. 115 (33) E7883-E7886 PNAS March 31, 2015. 112 (13) 4086-4091 論文6ページ、訂正4ページ。不適切さの指摘。2021年に大量訂正された論文に捏造、改ざんが認定。大量訂正は撤回回避と隠蔽の不正。大量訂正の論文は撤回。JANP studyは中止、10件の健康被害が確認。