論旨とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 同じ種類の言葉 > 言葉 > 表現 > > 論旨の意味・解説 

ろん‐し【論旨】

読み方:ろんし

論文議論主旨議論筋道


論旨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/07/29 20:51 UTC 版)

毎月抄」の記事における「論旨」の解説

十体有心体心と詞の関係・秀逸体・本歌取り題詠方法歌病と詞の用捨などの論が展開され前後修行稽古心得述べられており、定家歌論書の中で最も充実した内容を持つとされる。『毎月抄』の中心を成すのは有心体論と秀逸礼論であり、その他の部分は『近代秀歌』『詠歌大概』で説かれ技術論とほぼ同旨である。 本書定家提唱した十体とは、至高の体(有心躰)、崇高への志向性感じられる幽玄躰)、意味内容がなるほどと思われ確かさ感じられる(事可然躰)、表現均整調和などの整った感じがする(麗躰)、声調緊張保ち流麗感が強い(長高躰)、視覚的な描写が目立つ(見躰)、題に基づく趣向知性的巧みに行われている(面白躰)、着想珍しさが目立つ(有一躰)、複雑な修辞技巧によって情趣美を濃厚にする(濃躰)、意味内容や詞使い強さ恐ろしさ感じられる(鬼拉躰)である。

※この「論旨」の解説は、「毎月抄」の解説の一部です。
「論旨」を含む「毎月抄」の記事については、「毎月抄」の概要を参照ください。


論旨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2015/04/12 13:31 UTC 版)

ブリッジマン・アート・ライブラリ対コーレル・コーポレーション事件」の記事における「論旨」の解説

ブリッジマン・アート・ライブラリは、スライドの製作に要した労力強調し、これらの事件により損害を被る可能性があるとしたが、ここで言う労力とは、オリジナル可能な限り忠実なスライド美術研究者歴史研究者にとっては価値のあるのである)を再製するのを確実にするための労力であり、したがって目的から言っても創作性に欠くものではあった。 また、ライブラリは、こうした複製イギリス及びウェールズ法において保護される考えられることも強調したが、裁判所は、アメリカ合衆国内における著作物利用について他国の法を適用することを認めなかった上でイギリスにおいても、原告の主張するような解釈複製に対して適用されうるか疑義呈し次のように述べた。「著作物性有無定める法についての本法廷による結論は、原告指摘疑義呈するものであり、また仮にイギリス法適用したとしても、原告の主張するような著作権の存在認められないものと考えるものである

※この「論旨」の解説は、「ブリッジマン・アート・ライブラリ対コーレル・コーポレーション事件」の解説の一部です。
「論旨」を含む「ブリッジマン・アート・ライブラリ対コーレル・コーポレーション事件」の記事については、「ブリッジマン・アート・ライブラリ対コーレル・コーポレーション事件」の概要を参照ください。


論旨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/08/29 04:00 UTC 版)

北碑南帖論」の記事における「論旨」の解説

南北朝時代の書というものは、基点こそ同じ後漢代の後を受けた魏の隷書であるが、その先発展系統書風南北で全く異なり明確に二分されるものとする。 南での発展系統は魏の鍾繇始まり、その書『宣示表』を西晋滅亡時に王導持ち来たったことにより、その書法南へ伝わったとする。そして東晋王羲之王献之至って走り書き行書とそれを整えた楷書芸術的に完成され以降宋から斉・・陳と南朝経て、隋で合流しながら唐まで続く。書蹟は紙の法帖であり、これを「南帖」と呼ぶ。 一方北での発展系統は魏の鍾繇同じく基点とし、西晋から五胡十六国受け継がれ隷書から直接的に六朝楷書となり、北魏通って東魏西魏北斉北周北朝経て、隋で合流しながら唐まで続く。書蹟金石文であり、これを「北碑」と呼ぶ。 このように南北系統発展ルート想定した上で阮元書道正統書体後漢代隷書考え、これを基準南北書蹟価値計った正統書体隷書なのは、彼が漢代学問文化無上のものとして尊ぶきとする主張行っていたためである。これによると南帖途中で行書草書に一旦変化しているため隷書面影=隷意がないが、北碑直接楷書変化しているため隷意がかなり色濃く残っている。これにより、北碑の方が隷書、つまり書道正統受け継いでいると断ずる。 それに北碑金石文刻まれた姿のまま出土したり、多少摩滅はあるにせよ昔の姿のままで建っているのに対し南帖模刻やりすぎによって誤り累積し、元の姿を留めていないのでその資料的価値には疑問をおぼえるという。 このようなことから、北碑南帖よりも書蹟として優れている考えのである

※この「論旨」の解説は、「北碑南帖論」の解説の一部です。
「論旨」を含む「北碑南帖論」の記事については、「北碑南帖論」の概要を参照ください。


論旨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/31 01:32 UTC 版)

モーゼス・ヘスと観念弁証法の諸問題」の記事における「論旨」の解説

ルカーチ観念弁証法検証主題とし、その一例としてヘス論じる。初期ヘス影響与えている思想家としてあげられるのは、スピノザシェリングフィヒテなどで、ヘス同じよう弁証法展開した者としてあげられるのはチェシュコフスキーである。 ヘーゲルの弁証法は、過去から現実導き出しその現実是認するところで止まっているが、ヘスとチェシュコフスキーは「弁証法によって未来を具体的につかむ」試みによって、フィヒテヘーゲル超えた評される。しかし彼らは観念弁証法枠内にいて、それ故に「抽象的=ユートピア的」であることを免れないともされる。 われわれが遂行したのではない過去はわれわれにとっても必然」に生じたといえるが、「われわれを通して遂行されることは、われわれにとっては自由に生じる」はずだ、と主張したヘスを、ルカーチは「ヘーゲルからカントへの後退」と批判するヘスにあっては理論と実践歴史的現実当為正義はなされねばならないという義務感)はかけ離れてしまう、と指摘するヘスにとって社会的平等は「必然」であるがゆえに望ましいのではなく、「正しい」からなのであってそのような正義は「自由意志」によって勝ちとられねばならないのは自明のことだった。しかし、ルカーチは、「プロレタリアート要求が正当かどうか」を問うヘスは、労働者たちが歴史によって勝利者たるべく召されている階級であることを理解していない、と考えしかない。ここでルカーチは、正義道徳規準歴史によって移り変わるという「相対主義」について述べている。ヘスにとって「利己主義」は断罪すべきものだったが、ルカーチによればそれはブルジョアが「封建道徳」に対抗する時に用いイデオロギー的な「武器」である限りでは非難すべきものではない。ヘスの「利己主義批判は、その意味で「センチメンタル」な弱さ、「道徳主義」と解釈されるフォイエルバッハは、ヘスに「利己主義道徳」に対抗する新し積極的な道徳与えた、とルカーチ論ずる。ヘスフォイエルバッハ示唆されて個ではなくとしての人間解放対象とし、マルクス立場に近づいてはいるが、ブルジョア社会における宗教感情や愛が歴史産物であり克服さるべきものであることがわかっていない、と批判するルカーチによればフォイエルバッハヘス)はヘーゲルの「媒介概念」を否定したために、現在の実存形態思惟により転機もたらされ媒介され)、客観的な環境内部から変化する可能性捨ててしまった。ヘスにとっては環境変革は、思惟の外から「倫理的ユートピア」として、もたらされるこの方法は社会現象の「良い面」と「悪い面」を対峙させ後者除去しようとしたプルードン似ている、とも指摘されるルカーチ結論として、ヘスプルードンカール・グリューントーマス・ホジスキン同様に現実相対性理解せずマルクスによる唯物弁証法史的唯物論完成初め現実可能性矛盾認識論的克服された、とする。しかし理論家としてヘス時代遅れになったにもかかわらず実践的な社会主義者であり続け彼の正義自由に関わる信念最期まで変化しなかった事実ルカーチは、「運命のふしぎさ」と述べている。

※この「論旨」の解説は、「モーゼス・ヘスと観念弁証法の諸問題」の解説の一部です。
「論旨」を含む「モーゼス・ヘスと観念弁証法の諸問題」の記事については、「モーゼス・ヘスと観念弁証法の諸問題」の概要を参照ください。


論旨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/10 06:00 UTC 版)

「である」ことと「する」こと」の記事における「論旨」の解説

第1段落・「権利の上に眠る者」権利の上に眠るものは民法保護値しない債権者であるという位置安住していると債権喪失するというロジックには重大な意味が潜んでいる。日本国憲法も、主権者であることに安住していると主権喪失する恐れがある。自由も自由であることを祝福している間に自由に実質なくなってしまう。 第2段落近代社会における制度考え方自由と民主主義について論じている。自由人「である」と思い込んで自身行動点検する(自由を利用「する」)ことを怠る人は逆に自由でなく、比べて自由「である」ことに甘んじることなく自分自由さ積極的に利用「し」ようとする人が自由に恵まれている。現代社会においては、「である」論理と「する」論理どちらかではなく両方図式考えることにより、具体的な国家社会性質論ずることができるし、また日本近代化失敗についても説明しうる。 第3/4段落徳川時代を例にとると/「である」社会と「である」道徳徳川幕府統治代表的な儒教イデオロギーとする「である」社会性質について論じている。 第5段落・「する」社会と「する」論理への移行「である」社会から「する」社会への変質について論じている。「する」社会においては上下関係はある一定の目的上の組織会社などの上司と部下)においてのみ成り立ち、違う組織においてはの上下関係が成り立つとはいえないのだから、通常の付き合いにまで会社の上下関係が付きまとうならば、それは身分的な社会である。 第6段落・日本の急激な近代化第5段落を踏まえて日本近代化失敗未発達論じている。「である」社会に突然「する」社会道具大量に流れ込み、「する」論理に基づくべき社会を「である」論理支配しているという近代化失敗説明する

※この「論旨」の解説は、「「である」ことと「する」こと」の解説の一部です。
「論旨」を含む「「である」ことと「する」こと」の記事については、「「である」ことと「する」こと」の概要を参照ください。


論旨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/16 02:32 UTC 版)

X論文」の記事における「論旨」の解説

本論文は、4節で構成されている。以下にその要旨掲げる。 なお、論旨の記述に当たり、原文における「ソヴィエトSoviet)」、「ソ連USSR)」、「ロシアRussia)」、「モスクワMoscow)」といった呼称については、概ねソ連」で統一した

※この「論旨」の解説は、「X論文」の解説の一部です。
「論旨」を含む「X論文」の記事については、「X論文」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「論旨」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「論旨」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



論旨と同じ種類の言葉


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「論旨」の関連用語

論旨のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



論旨のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの毎月抄 (改訂履歴)、ブリッジマン・アート・ライブラリ対コーレル・コーポレーション事件 (改訂履歴)、北碑南帖論 (改訂履歴)、モーゼス・ヘスと観念弁証法の諸問題 (改訂履歴)、「である」ことと「する」こと (改訂履歴)、X論文 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS