大日本帝国陸軍の大将
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戦前の日本陸軍では陸軍大将は官吏区分の最上級である親任官に位置し、内閣総理大臣や枢密院議長と同じ格付けであった。 中将から大将への進級は法的には「陸軍武官進級令」に依り、同令第10条には「中将ヲ大将ニ進級セシムルニハ歴戦者又ハ枢要ナル軍務ノ経歴ヲ有スル者ニシテ功績特ニ顕著ナル者ノ中ヨリ特旨ヲ以テ親任スルモノトス」とある。初期の武官進級令では条件が歴戦者で功績顕著な者であったが、日露戦争以後これといって戦時がなかったため1906年（明治39年）、「枢要ナル軍務ノ経歴」が加えられた。 ここでいう枢要なる軍務とは陸軍三長官である陸軍大臣・参謀総長・教育総監の他、航空総監・陸軍次官・参謀次長・築城本部長や技術本部長等の本部長職・軍司令官・師団長・警備司令官・造兵廠長官を指す。 次の階級へ進級する目安となる実役停年は内規によって6年（令では4年）で、これを満たした中将の内先任順に審議を以って天皇に奏上する。尤もこの内規の6年は1941年（昭和16年）11月に5年に短縮されることとなる。これは東條英機中将の首相就任に伴い、年数の満たない東條を進級させるための特例である。従前の規定では篠塚義男中将が先に大将進級の議にかけられるはずであったが東條に先を越され、篠塚は大将に進級することはなかった。 大将のいわゆる定年（実役定限年齢）は65歳と定められており、65歳までに終身現役である元帥に列せられなければ予備役に編入される。太平洋戦争（大東亜戦争）末期の1944年（昭和19年）に内閣総理大臣に就任した小磯國昭は、1938年（昭和13年）に予備役となっており、以後拓務大臣や朝鮮総督を務めていたものの大戦の戦況が全くわからない状態だった。首相就任後に戦争の概略を知らされたものの、以後の戦況を把握するために設置した最高戦争指導会議は殆ど機能せず、小磯は大本営のメンバーにもなれなかったため首相在任中に天皇の御前で今後の作戦について下問されても答えることができなかった。 対米開戦以後は中将の戦死者が続出したことから、中将で戦死した者のうち、武功顕著で親補職を2年半以上経験した者の中から陸海軍の協議により大将へ進級させる内規ができた。この内規によって7名の陸軍中将が陸軍大将に進級した。栗林忠道はこの年限が足りないものの、特旨によって進級した。 陸軍では兵科のみ大将があり、主計・軍医などの各部将校相当官（陸軍に於いては1937年（昭和12年）2月以降より各部将校とされる）は、海軍と同じく中将までとされ大将がなかった。
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