大戦前の計画推移
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/06 08:41 UTC 版)
1936年に第二次ロンドン海軍軍縮会議から日本が脱退した。これを受け、同条約を批准した英米仏の三国は対応を協議し、1938年3月末にエスカレータ条項を発効した。この結果、軍縮会議で定められていた戦艦の主砲口径と基準排水量の上限はそれぞれ14インチから16インチ、35,000トンから45,000トンへと拡大された。これに伴い、英米仏の戦艦保有制限枠も拡大されることになった。 この時期、日本は条約制限を上回る46,000トン型の16インチ砲戦艦、もしくはそれ以上の18インチ砲戦艦を建造していると見なされており、アメリカの新型戦艦は、日本海軍新型戦艦に対抗できる性能を持つ必要があると見なされていた。 一方、当時のアメリカ海軍では「互いの偵察艦隊(空母機動部隊)の決戦で制空権を奪取したのち、味方制空権下で戦艦同士の砲撃戦を行うもの」という戦術が考えられていた。この際、日本の偵察部隊に金剛型戦艦が配属されて空母部隊と遊撃作戦を実施したと仮定した際、日米の空母部隊が接触時、アメリカの重巡以下で構成された偵察部隊が砲戦で敗北することが懸念された。その為、空母決戦の構想が進むにつれ、空母部隊に随伴し金剛型を大きく上回る砲撃力及び防御力を持った高速戦艦が必要不可欠と考えられるようになった。また、同時に主力戦艦同士の砲撃戦となった場合でも、日本戦艦を速力で上回る高速戦艦を保有すれば優位に戦闘が進められるという判断もあった。 こうした観点から、新型戦艦の計画は排水量をエスカレータ条項で認められた上限である45,000トン級とし、二つの案で検討されることになった。一つはサウスダコタ級戦艦と同じ27ノットに抑える代わり、18インチ砲9門又は16インチ砲12門を備え攻防力を強化したスローバトルシップ「低速戦艦(Slow Battleships)」案。もう一つは特殊打撃部隊(Special Strike Force、空母機動部隊の原型)を引率して味方艦隊を襲撃する可能性がある敵艦隊を捜索・攻撃し、金剛型の撃破と日本の戦列の圧倒するため、サウスダコタ級と同等の攻防力を持った33ノットのファーストバトルシップ「高速戦艦(Fast Battleships)」案である。この二つの案は「低速戦艦」案が後のモンタナ級、「高速戦艦」案が後のアイオワ級として発展していった。 この低速戦艦案と高速戦艦案の検討はエスカレータ条項の内容確定以前の1938年1月から開始された。低速戦艦案は「BB-65」案として、全20種の案が提出され検討された。当初搭載が考えられた16インチ56口径砲や18インチ45口径砲等の新型砲は、砲身の寿命が短いこと、45,000トン級で搭載すれば十分な防御を施せないこと、日本の新戦艦が18インチ砲を搭載していないとアメリカ海軍情報部が判断したことから見送られることとなった。そのため、20種の案はアイオワ級と同じ16インチ50口径砲を搭載することとなっていた。
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