大学の対応
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「匿名Aによる論文大量不正疑義事件」の記事における「大学の対応」の解説
最も多い28本の論文が指摘された大阪大学は、前述の服毒自殺者を出した論文捏造事件で懲戒解雇された教授が責任著者である1本の論文を除く27本について予備調査を行い、1本については疑義を否定し、7本については不注意による誤使用と判断し、残りの19本については「データが残っていないため不正の事実が確認できず、これ以上の調査は困難」として調査を打ち切った。九州大学については、不正を認めない形で内部調査を終了したことがマスコミによって報道された。札幌医科大学、東京大学および東北大学は、指摘された全ての論文について研究不正がなかったと判断したという結論のみを記した文書を公表した。金沢大学は、データが既に破棄されているため調査は困難であると判断し、本調査を行わないことを発表した[要出典]。京都大学と慶應義塾大学は、一部あるいは全ての指摘項目について研究不正がなかったと判断したことを具体的な調査内容を含め公表した。京都府立医科大学の研究者は、自らのホームページで自主的に実験ノートを公開し、指摘について回答した。
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大学の対応
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/25 03:25 UTC 版)
大学では、対人コミュニケーションなどの観点から、学生の便所飯を問題とする動きがある。便所飯という言葉が報道され始めた当初は事象に対する認知度も低く、2009年の朝日新聞の取材に対し、東京大学の広報グループでは「気づいていないと言えなくもないですが、聞いたことがありませんね」とし、名城大学の総合政策部では、「把握できていませんので、指導もしていません」と答えた。しかし便所飯の知名度が上がるにつれて、その存在を受け止め、対応を検討する大学が出始めた。以下はその一例。 2013年に島根大学教育学部は新入生の大学一年ギャップを解消するための宿泊合宿の中でアンケートを行い、便所飯という単語の認知度が56.6%あるとした上で、上級生を交えた人間関係構築のための研修を行うなどして、新入生の困り感の解消につとめたという。 2016年に神戸学院大学が自校のキャンパスを対象とした「居場所」に関する調査報告では、居場所としてトイレを挙げた学生が全体の1.7%に達することを受け、二宮の「トイレで昼食をとる大学生の『便所飯』のような事態を心配する必要がある」という見解を引用し、「人との関わりを避け、もしくは人とうまく関ることができないという理由で『トイレが居場所』と考える学生が本学にも存在する可能性は否定できない」とした。 北海道大学の保健センターのカウンセラーによると「一人でトイレの個室で御飯を食べてしまう学生も実際にはいます」としたうえで、人目が気になって一人でご飯を食べられない学生のために、スタッフと一緒に御飯を食べながらいろんな話をするという、ランチ会という活動をしているという。 東京富士大学の学生相談室では、実際に便所飯をしている学生からの相談があったことを定期報を通じて明らかにした上で、便所飯に至る心理メカニズムを図解して解消が可能であると説明し、「このようなことで悩んでいたら早めに学生相談室に来て下さい」と呼び掛けている。
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