二代目日本青年館
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1925年（大正14年）に完成した初代日本青年館の老朽化したことから、1971年（昭和46年）になると日本青年館評議員会内に「館建設構想特別委員会」が発足、翌年1972年（昭和47年）にはその発展形である「日本青年館新館建設委員会」として具体的な新館建設の計画が開始された。 一方、日本青年団協議会（日青協）でも「日本青年館は全国青年団運動の拠点である」という認識の下、その動きに呼応して同年「新館建設日青協特別委員会」を設け、1974年（昭和49年）、新館建設のために1975年（昭和50年）末までに各道府県青年団1,100万円、計5億円の募金を集める等の新館建設運動方針を決定した。 しかし、募金達成時期である1975年末になっても半数以上の道府県団が達成に至っていなかった。このため、1976年（昭和51年）の日青協定期大会において執行部は、達成年度を1978年（昭和53年）まで延長し、何が何でも総額5億円の募金を達成すべしという強い姿勢を打ち出した。議論は紛糾したものの、結局この方針は各道府県団に受け入れられ、全国で精力的な募金活動が展開される事となる。各道府県団、及びその加盟団である郡市青年団による地域への全戸訪問、美化作業や物品販売、映画「同胞」の上映会などの取り組みによって、ついに1982年（昭和57年）4月、新館竣工後ではあったものの募金は目標の5億円に達した。募金活動は平成に入っても一部で続き、最終的には神奈川県、山梨県を除く44道府県で目標額に達し、募金総額も5億2千500万円あまりに及んだ。 日本青年館の募金運動の時期は、20近い府県で再建を含めた地元の青年会館建設運動が起こる時期と重なっており、金銭的負担が各府県団の重荷に過ぎたため当初の計画通り募金運動が進まなかったという見方がある一方、日本青年館の募金運動を成し得た事が地元の青年会館建設運動の大きな自信につながったという見方もある。 かくして青年団による募金に加え、所有財産であった「浴恩館」「千葉修練場」の売却益、年金福祉事業団からの特別融資、日本船舶振興会や日本自転車振興会からの助成金、さらに文部省や全国都道府県など行政からの補助金などにより建設資金は着実に集まっていった。特に文部省からは調査研究費も含め総額7億2千300万円の補助金が交付されており、国が民間の施設にこれだけ大型の補助を出したのは史上初めてであった。 そして1979年（昭和54年）2月1日、常陸宮正仁親王臨席のもと竣工式が執り行われ、総工費54億円、地上9階地下3階の2代目の日本青年館が誕生した。地上9階・地下3階建てで、約80室のホテルや1,360名を収容する大ホールなどを備えていた。 2015年（平成27年）4月、国立競技場の建設（敷地拡大）にともなう移転要請を日本スポーツ振興センターから受け、解体。南に約100メートル先の、西テニス場（3月1日閉場）跡地に移転。
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