岩田宙造 岩田宙造の概要

岩田宙造

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/03/12 06:34 UTC 版)

岩田 宙造
いわた ちゅうぞう
生年月日 1875年4月7日
出生地 日本山口県熊毛郡立野村(現・光市
没年月日 (1966-02-22) 1966年2月22日(90歳没)
出身校 旧制山口高等学校卒業
東京帝国大学法科大学法律学科(英法)卒業
称号 法学博士
正三位
勲一等瑞宝章
配偶者 岩田華奈子
子女 長男:岩田永俊
次男:岩田健次郎

在任期間 1931年12月12日 - 1946年9月30日[1]

第46代司法大臣
内閣 東久邇宮内閣
幣原内閣
在任期間 1945年8月17日 - 1946年5月22日
テンプレートを表示

経歴・人物

1875年山口県熊毛郡立野村(現・光市)に樋山彦七の二男として生まれ[2]、岩田金蔵の養子となる[2]。樋山家は江戸時代、代々庄屋をつとめた家柄だった[4]1898年(明治31年)東京帝国大学法科大学法律学科(英法)卒[2]

1901年(明治34年)に東京日日新聞社入社。1902年(明治35年)弁護士開業[2]、東京築地に岩田宙造法律事務所(現在の岩田合同法律事務所)を開設。後に、宮内省日本銀行日本郵船東京海上火災三菱銀行日本勧業銀行の各顧問弁護士に就任。1931年(昭和6年)12月12日に貴族院勅選議員に任じられた[5]。そして、内閣顧問や行政査察使を同時に兼任した。

1945年(昭和20年)東久邇宮内閣司法大臣就任。幣原内閣時は留任。1946年(昭和21年)2月には、大審院長細野長良検事総長木村篤太郎司法次官谷村唯一郎を起用した[6]。同年5月に公職追放される[7]1953年(昭和28年)追放解除[8]。同年より日本弁護士連合会会長。1958年(昭和33年)に学士会第3代理事長。1961年(昭和36年)には国民政治協会の前身の国民協会初代会長に就任した。墓所は多磨霊園

栄典

家族・親族

  • 妻:華奈子
  • 長男:岩田永俊(実業家) 
  • 二男:岩田健次郎(実業家) - 妻・幸子は官僚阪本釤之助二女。阪本は作家永井荷風叔父にあたる。

脚注

参考文献

  • 毎日通信社編『東京社会辞彙』毎日通信社、1913年。
  • 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
  • 私の履歴書4』 日本経済新聞社 1957年 1-58頁
  • 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。

外部リンク

先代
松阪広政
司法大臣
第48代:1945年 - 1946年
次代
木村篤太郎

  1. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、56頁。
  2. ^ a b c d e 『東京社会辞彙』イ7頁。
  3. ^ 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』99頁。
  4. ^ 私の履歴書.4』、3頁
  5. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、39頁。
  6. ^ 山本祐司「最高裁物語<上>」(講談社a文庫)57頁
  7. ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、194頁。NDLJP:1276156 
  8. ^ 『朝日新聞』1951年8月7日二面
  9. ^ 『官報』・付録 1941年11月21日 辞令二


「岩田宙造」の続きの解説一覧




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「岩田宙造」の関連用語

岩田宙造のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



岩田宙造のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの岩田宙造 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS