20世紀終盤から2000年代以降

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20世紀終盤から2000年代以降

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/15 06:20 UTC 版)

「バレンタインデー」の記事における「20世紀終盤から2000年代以降」の解説

日本のチョコレートの年間消費量の2割程度が、2月14日に消費されると言われるほどの国民的行事となっており、2000年代以降は後述のように多様化している。 女性が男性にチョコレートを贈ると同時に愛の告白をするといった主要目的以外にも、すでに交際中の恋人や、結婚している夫妻、子供同士でも行われるようになり、憧れの男性・女性に贈るケースや、上司や同僚、ただの友人などの恋愛感情を伴わない相手にもチョコレートを贈る「義理チョコ」という習慣が定着しているが、義理チョコは1990年代後半以降衰退傾向にあり、2000年代後半から2010年代前半においてもその傾向は継続している。 また、女性が女性へチョコレートを贈る「友チョコ」の動きが2000年代初旬より広まってきてバレンタイン市場・商戦を支える存在となっており、特に2000年代後半以降、友チョコの市場規模は拡大傾向となっている。 バレンタインデーにおけるチョコの売上停滞に危機感を抱いた関連業界の企業において、友チョコを重視したキャンペーンを行ったり、男性が女性にチョコレートを贈る「逆チョコ」といった様々な展開で消費活性化を図っている。逆チョコは特に森永製菓が積極的に展開しており、1960年と同じく2000年代後半以降も大々的なキャンペーンを行っていて、逆チョコ仕様の「逆ダース」を期間限定発売するなど力を入れている。この時期はチョコレート販売店舗で特設会場が設けられたり、商品の種類が多様化するため、その試食を目当てにしたり、輸入品や高級品のように店頭在庫が珍しいものを自らのために買い求める「自分チョコ」を行う者も2000年代以降増えている。 上記のような習慣について日本人自身が抱く感想はさまざまである。近年では意識調査も行われている。#意識調査を参照。 世界最大の恋愛・結婚マッチングサイト「マッチ・ドットコム ジャパン株式会社」は、2009年2月5日のプレスリリースにて「2月14日に愛のないチョコレートを形式的に贈答する『義理チョコ』をマッチ・ドットコム社内での配布禁止令」を発表した。 なお、2010年頃より、日本の花業界（主に花小売店）が「フラワーバレンタイン推進委員会」を結成し、バレンタインデーを「男性から女性に花を贈る日」として定着させようとする動きが起こっている。2012年2月には「初代Mr.フラワーバレンタイン」として、元サッカー日本代表の三浦知良選手（横浜FC、2012年当時）が選出され話題を呼んだ。 2012年には、愛知県内の中学校で、バレンタインデーでのチョコのやりとりが「校則違反」とされ、クラブ活動が活動停止となった事例もある。愛知県教育委員会などへは、保護者などから抗議の投書が多数寄せられており、また、有識者や教育関係者からは、配慮不足との声が多数出ている。その一方で、バレンタインは環境型セクハラに該当するため、禁止するのが妥当とする意見も近年では専門家から出されている。 バレンタインデーの市場規模は2017年以降、縮小傾向にある。2020年は前年比4％の増加が見られたが、2021年は前年比20％減の1050億円に留まる見通しである。 2019年末より発生した新型コロナウイルス感染症の流行は、バレンタインデーの在り方にも影響を与えた。たとえば、プロバスケットボールチーム千葉ジェッツふなばしは感染防止の観点から2020年10月より飲食物の差し入れを禁止しており、2021年のバレンタインデーの際にはTwitter上で再度周知した。また、ゲーム会社スクウェア・エニックスは2020年12月より在宅勤務制度を本格化しており、緊急事態宣言が解除されていない中でのチョコレートの受け取りが難しいとの理由から、飲食物を贈らないでほしいと呼びかけた。