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1950 -（事実上の台湾海軍）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/19 20:46 UTC 版)

「中華民国海軍」の記事における「1950 -（事実上の台湾海軍）」の解説

1950年に朝鮮戦争が始まると、アメリカは極東政策を転換。一時は見捨てる（アチソンライン）かに見えた台湾の中華民国政府をアジア反共勢力の一員として支援する方向に切り替えた。アメリカは中華民国に第二次世界大戦時の軍艦を大量に供与。また第７艦隊を支援に充てて、中華人民共和国へ強い圧力をかけ続けた。 「台湾海峡危機」および「国光計画」も参照 海軍を含む軍隊が大陸沿岸のわずかに残った島嶼を死守している間、蒋介石は大陸反攻の意思を捨てていなかった。閉関政策により中国大陸への海上封鎖を宣言。共産党支配下の港へ寄港しようとする第三国船籍の船舶を拿捕した他、大陸沿岸への襲撃作戦を実施した（東山島戦役など）。蒋介石は中華民国海軍もいずれはアメリカの支援の下で（第二次世界大戦のノルマンディーや朝鮮戦争の仁川のような）中国本土上陸作戦を行うものと捉えていた。しかしソビエト連邦と中共が核兵器を保有すると、大陸反攻はキューバ危機のように連鎖的に世界を核戦争に突入させるリスクのある行為となり、アメリカはそのような状況を望まなくなった。米中全面衝突を望まないのは実のところ毛沢東も一緒だった。こうして（中ソ対立で毛沢東が海軍拡張を後回しにしなければならなくなったことも手伝って）、1960年代後半に入ると、1965年に発生した偶発的な東引海戦、東山海戦、烏坵海戦を除くと台湾海峡には暗黙の休戦状態が成立した。 1971年、中華民国は中国の国連代表権を失った。米中国交樹立に伴う対米断交もあって中華民国の地位は非常に不安定になった。中華民国は、蒋介石の跡を継いだ新総統蒋経国の下で、軍事戦略を攻勢主義から「攻守一体」に転換。1988年、李登輝に代替わりするまでの間に、大陸反攻の方針は段階的に放棄されていった。 この間、中華民国海軍は大型艦艇の国産ができず、防衛装備の供給をほぼアメリカに依存していた。しかし歴代のアメリカ政権は二つの中国政府との関係を常に気にする立場にあったので、提供される装備は常にその時点での米海軍の型落ち（ベンソン級、フレッチャー級、ノックス級、キッド級、ニューポート級）やダウングレード品（シコルスキー S-70ヘリコプター、シーチャパラルミサイル）だった。潜水艦の新規供与は拒否され続け、テンチ級が21世紀に入るまで運用されていた。中華民国海軍はフレッチャー級やギアリング級など第二次大戦型の駆逐艦も改装に改装を重ねて運用していた（武進改装）が、中華人民共和国が1980年代に改革開放で長い経済低迷から脱すると、中華民国も軍備旧式化の改善の必要性を認識。冷戦が終わり、第三次台湾海峡危機が起きると過度な対米依存のリスクも顕わになって、イスラエル製ガブリエル対艦ミサイルやフランス製ラ・ファイエット級フリゲート（康定級フリゲート）など、アメリカ以外の国の装備が海軍にも加わるようになった。

1950

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/06 17:10 UTC 版)

「ジーノ・バルタリ」の記事における「1950」の解説

ミラノ～サンレモ 優勝。