武装解除とは? わかりやすく解説

ぶそう‐かいじょ〔ブサウカイヂヨ〕【武装解除】

読み方:ぶそうかいじょ

[名](スル)降伏者・捕虜などから強制的にその武器取り上げること。また、武力紛争起こらないように戦闘のための装備取り去ること。


武装解除

作者島紀彦

収載図書シベリア収容所人々
出版社講談社
刊行年月1996.6


武装解除

作者小林正樹

収載図書“浅”見の明
出版社彩図社
刊行年月1999.10
シリーズ名ぶんりき文庫


非武装化

(武装解除 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/11 09:05 UTC 版)

非武装化英語: Demilitarisation、ひぶそうか)とは、民間人や敵対組織・特定地域内の武装を解除させることである[1]銃規制刀狩などの禁武政策が有名である。非軍事化武装解除とも呼ばれる[2]


  1. ^ ウクライナの「非武装化」主張 プーチン氏、仏大統領に:時事ドットコム”. 時事ドットコム. 2022年9月16日閲覧。
  2. ^ 荒, 敬、アラ, タカシ、Takashi, Ara「占領期における非軍事化と武装解除 : 特に「占領軍の刀狩り」を中心として」、[出版社不明]、1991年3月、doi:10.14992/00001291 
  3. ^ a b c 池本, 淳一「伝統中国における禁武政策と民間武術の法的基盤 ――武器に関する禁令に着目して」、会津大学、2019年、doi:10.15016/00000176 
  4. ^ 武器移転規制と秩序構想―武器貿易条約(ATT)の実施における課題から― 著:榎本 珠良 サイト:明治大学
  5. ^ This common weapon was so 'pernicious' that Catholicism banned it” (英語). We Are The Mighty (2020年4月29日). 2022年9月16日閲覧。
  6. ^ No. 625: The Crossbow”. www.uh.edu. ヒューストン大学. 2022年9月16日閲覧。
  7. ^ 一 文化財保護の法的整備:文部科学省”. www.mext.go.jp. 文部科学省. 2022年9月16日閲覧。
  8. ^ Haller, Oliver, Destroying Weapons of Coal, Air and Water: A Critical Evaluation of the American Policy of German Industrial Demilitarization 1945 - 1952 (Philipps-Universität Marburg: Marburg, 2006).
  9. ^ Moore, Tristana (2009年6月27日). “Breaking News, Analysis, Politics, Blogs, News Photos, Video, Tech Reviews” (英語). Time. 2022年9月16日閲覧。
  10. ^ (第一類 第五号) - 昭和二十六年三月二十日(火曜日) 第10回国会衆議院外務委員会議事録第10号 サイト:国会会議録検索システム
  11. ^ Cesare Beccaria Quote/Quotation”. quotes.liberty-tree.ca. 2022年9月21日閲覧。
  12. ^ ヴォルフガング・ナウケ ベッカリーア――刑法を批判し,強化する者 立命館大学 著:本田稔


「非武装化」の続きの解説一覧

武装解除

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/03 14:30 UTC 版)

ヴェルサイユ条約」の記事における「武装解除」の解説

ドイツ海軍艦艇連合国引き渡されることになっていたが、当時イギリススカパ・フロー港に抑留されていたドイツ艦艇は、ルートヴィヒ・フォン・ロイター(英語版提督命令1919年6月21日いっせいに自沈し、艦艇74隻中52隻が沈没したスカパ・フローでのドイツ艦隊の自沈)。いくつかの艦は引き上げられず、連合国引き渡しを受けることができなかった。ドイツ世論ではロイター提督国民的な英雄であると受け止められた。

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武装解除

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/10 02:21 UTC 版)

連合国軍占領下の日本」の記事における「武装解除」の解説

日本軍本土海外領土のみならず植民地全ての占領地において武装解除され、植民地占領地にいた全ての軍人本土へ戻された他、ソビエト連邦占領地捕虜となったものの多くシベリア抑留されることとなった。またインドネシアマレー半島などでは、イギリスオランダからの独立画策する勢力加担するために現地留まることを選択するものもいた。本土だけで1万機以上残存していた航空機全て廃棄処分とされ、最新ジェット機ロケット機をはじめとする戦闘機攻撃機水上飛行機潜水艦等とその技術文書は、研究のためにすべてアメリカイギリス持ち去られた。また一部植民地占領地では、これらの航空機戦車そのまま中華民国軍フランス軍などで使用された。本土残存していた戦艦空母潜水艦含めた艦艇は、一部空母輸送船植民地占領地からの引き揚げ使用された他は、ソビエト連邦中華民国アメリカなどの戦勝国戦利品として持ち去られたり、接収され以前民間船舶会社戻された他、スクラップとして廃棄処分とされた。

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