バスカード（磁気式・IC）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/01/01 08:41 UTC 版)
「福島交通」の記事における「バスカード（磁気式・IC）」の解説
「NORUCA」、「バスICカード (福島交通)」、および「乗車カード#歴史」も参照 1992年3月16日、福島支社管内で無線式バスロケーションシステム、磁気式バスカードシステムの運用を開始。福島市中心部を運行する特定路線では専用の中型車が運用され、磁気式バスカードの利用が可能であった。その後、新バスICカード「NORUCA」導入へ向けて2010年8月31日で発売停止、同年9月30日で利用停止となった。 2001年4月2日、郡山支社管内でバスICカードが導入され、郡山駅発着の全路線と、郡山市周辺を運行する路線で利用可能となった。特にバスICカードシステムの導入については東北地方初であり、全国のバス事業者の中でも東急トランセ、道北バス、山梨交通に続く早期のものとなった。また福島交通のバスICカードはFeliCaとは通信方式が異なるフィリップス社提唱の非接触型ICカード「ISO14443 Type-A」を採用しており、これは日本初の交通系ICカードであるユーバスカードと同じ方式であった。「NORUCA」移行のため、バスICカードは2010年11月1日に発売終了、翌2011年7月31日に利用終了となった（無手数料での払い戻しは2011年8月31日まで）。 2010年10月30日には、紙製回数券や各バスカード等に代わる、新しいバスICカード「NORUCA」を福島交通全路線（高速バス及び、一部各市町村の生活バス等を除く）に導入した。詳細については「バスICカード (福島交通)#今後」の項も参照のこと。
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バスカード（3社共通）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/12 09:53 UTC 版)
「関東自動車 (栃木県)」の記事における「バスカード（3社共通）」の解説
関東自動車は1993年（平成5年）、栃木県内では初めてプリペイド式磁気カードによる乗車カードシステム「バスカード」を一般路線バスに導入した。その後、ジェイアールバス関東（宇都宮地区）、旧東野交通（宇都宮・真岡地区）も同システムを導入しエリアを拡大した。2021年1月4日、ICカードシステム導入に伴う機器更新のため、取扱を終了した。 「バスカード (栃木県)」を参照 一般路線ではない、鹿沼市民バス「リーバス」鹿沼 - 古峰原線、日光市営バス今市 - 下小林線でも使用可能であった。
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バスカード
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/22 09:42 UTC 版)
金券式回数券を磁気プリペイドカード形式にしたもの。導入時に専用のカードリーダ・ライタが必要になってくるものの、金券式回数券を複数枚投入することによる乗務員の確認の負担が軽減される。基本的に使い切り形式で、残額がゼロになると使用出来なくなる。磁気情報の書き換えによるカードの偽造が発生する恐れがあり、後述のICカード形式に切り替える事業者も多い。
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バスカード
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/03 14:03 UTC 版)
2020年3月31日まで和歌山バス那賀・和歌山バス共通で利用できる降車時の運賃払いで小銭不要のバスカードが発売されていた。 バスカードは、バス車内、JR和歌山駅、紀伊駅・南海和歌山市駅の和歌山バス定期券うりば、和歌山営業所、海南出張所、那賀営業所にて発売されていた。なお、バス車内は数に限りがあるため、一度に大量購入する場合や全線フリー1日乗車券の小児券は各定期券うりば、各営業所での購入となっていた。 普通バスカード・昼間バスカードは小児券の設定されておらず降車時に小児運賃で支払う場合カード読取り器機に入れる前に運転士に申し出て運賃を支払う。（身体障害者本人・介護人又は2人以上で利用する場合も同様） 種類については下記のとおりである。 普通バスカード：発売額2,000円（2,200円分利用可）・5,000円（5,500円分利用可）各種 昼間バスカード（10時から16時（降車時）の間利用できる）：発売額2,000円（2,200円分利用可）各種 全線フリー1日乗車券：発売額1,000円（大人券）・500円（小児券）高速、リムジン、コミュニティバスを除き和歌山バスの路線を含め当日限り1日乗り放題
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バスカード
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/03 15:40 UTC 版)
川本線自体は島根県内の路線であるが、陰陽連絡特急「江の川号」・「銀山号」もあくまで一般路線の特急便扱いであったため、広島県内路線である広浜線ではバスカードを利用可能にする必要があった。一方で島根県内の共通バスカードにも対応する必要があったため、中国JRバス発行のカードについては広島県・島根県のいずれの地区でも共通カードとして機能するように設定された。
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