標準規格

デジタル大辞泉

ひょうじゅん‐きかく〔ヘウジユン‐〕【標準規格】

読み方：ひょうじゅんきかく

製品・サービス・組織・システムなどの品質・利便性・生産性等の安定・向上などを目的として、標準化団体が定める、統一された基準。ISO規格・日本産業規格（JIS）・日本農業規格（JAS）など。

[補説] 規格を制定する機関や適用される範囲によって、国際規格・地域規格・国家規格・団体規格・社内規格などに分類される。

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標準化

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/17 07:56 UTC 版)

標準化（ひょうじゅんか、英語：standardization〈スタンダーディゼーション〉）という用語は、文脈によって様々な意味を持つ。「標準（standard）」という用語には、相互運用のための広く合意されたガイドラインという意味が含まれ、「標準化」はそのような標準を確立する過程を指すのが一般的である。

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標準規格

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/28 15:03 UTC 版)

「小電力データ通信システム」の記事における「標準規格」の解説

法制化当初から、電波システム開発センター（略称 RCR）（現 電波産業会（略称 ARIB））が電波法令の技術基準を含めて規格化し、標準規格として公開している。 RCR STD-33 小電力データ通信システム／ワイヤレスLANシステム ARIB STD-T66 第二世代小電力データ通信システム／ワイヤレスLANシステム

標準規格

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/02/23 03:42 UTC 版)

「JEDEC」の記事における「標準規格」の解説

JEDEC のオープンな標準規格(関心のあるいかなる企業でも、適用された標準に準拠した製品を自由に製造してよい)の採用は、電子技術の発展に欠かせないものの一つとして機能している。何より、こうした標準規格は異なる電子部品同士を相互に接続することを可能にしている。しかし、JEDEC のメンバーには関連した特許（審査中のものも含めて）公開する義務はない。選ばれた JEDEC の代表企業は、（独占的な情報でない場合には）これらの企業のみが知っている特許や特許の出願書を開示する必要がある。JEDEC の特許についての方針では、特許を含む標準規格は、所有者が JEDEC 標準の特許に関連する書類に署名しない場合には、取り下げとなる。従って、特許の公開に失敗した場合には規格は取り消しとなってしまう。非常にまれなケースだが、特許の所有者が権利を強制的に行使しないか、最低でも所有者が妥当かつ差別的でないライセンスを特許技術に対して提供するという合意の下においてのみ、特許の対象となる標準規格が採用されることがある。

標準規格

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「ろうと台」の記事における「標準規格」の解説

JIS規格では、JISK 0050：2019 「化学分析方法通則」において「沈殿重量分析の一般的操作」で、ろ紙を用いて沈殿物のろ過をする場合は、漏斗をろうと台に置いてろ過するよう指示がある。その際、漏斗の脚部（細い部分）が受け器の内壁に接触するようにし、漏斗の高さを、脚部先端がろ紙の中に浸らない位置に調節する必要がある。

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「第三者無線」の記事における「標準規格」の解説

電波産業会（略称はARIB）（旧称は電波システム開発センター（略称はRCR））が電波法令の技術基準を含めて規格化し、標準規格として公開している。 RCR STD-8 800MHz帯（広帯域）MCA陸上移動通信を行う無線局の無線設備（有効期限切れ） RCR STD-23 800MHｚ帯（狭帯域化）MCA陸上移動通信を行う無線局の無線設備 RCR STD-24 800MHｚ帯（狭帯域化）MCA陸上移動通信を行う無線局の無線設備 （PSTN接続機能を含む。） RCR STD-25 1500MHｚ帯MCA陸上移動通信を行う無線局の無線設備（廃止済み） RCR STD-26 1500MHｚ帯MCA陸上移動通信を行う無線局の無線設備（PSTN接続機能を含む。）（廃止済み） RCR STD-32 1.5GHz帯デジタルMCAシステム（廃止済み） ARIB STD-T85 800MHz帯デジタルMCAシステム RCR STD-40 地域振興用無線局の無線設備

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「IPC (エレクトロニクス)」の記事における「標準規格」の解説

IPC標準は電子製品製造産業で使用される。IC-A-610、「電子組立品の許容基準」は、正規メーカーやEMS (製造業)業界で国際的に使われている。世界中で3600名以上のトレーナーがおり、標準に関する訓練・試験を行うことを認められている。IPC標準規格は、産業ボランティアの委員会により作成される。タスクグループは、中国・米国・デンマークで組織されている。日本国内では、各標準は、IPCの総合代理店である、株式会社ジャパンユニックス、または、IPC公式オンラインストアから購入可能である。一部の標準書では、基本文書に加え、産業特有の要件を追加した文書が発行されている。例えば、はんだ付の国際基準であるJ-STD-001には、宇宙・軍事用途向け追加規格として、J-STD-001xSがある。 各セクター規格の適用方法は、基本文書と併用して使用することが要求される。宇宙・航空産業向け追加規格と自動車・車載産業向け追加規格に詳細が掲載されている。また、2017年より日米欧の主要自動車メーカーや車載部品メーカーが参画し、車載品質レベルを満たす追加規格の策定が進んでいる。 2019年3月、株式会社ジャパンユニックスにより、IPC用語集が日本語、英語、中国語の対訳で無料公開された。IPC用語集様々なはんだ付関連用語、技術用語、専門用語などエレクトロニクス産業で使用される用語を2,324語を掲載しており、エクセル形式のデータも無料で一括ダウンロード可能。本用語集は、一般的な企業活動(作業手順書、カタログ作成、社内資料、製品のインターフェース表現など)において無料で使用可能である。 また、同年5月、はんだ付け後の清浄度およびイオン性清浄度要件において、国際的に大きな見直しがあった。過去25年以上、要件変更の無かったはんだ付工程の清浄度において重要な変更となるものである。この改訂に伴い、一律的なROSE試験の1.56μg/NaClという値は、許容可能を判断する客観的証拠として見なされない。なお、これに伴う国際標準の変更は、「J-STD-001G Am」として発行されており、変更に伴う背景説明や調査内容の報告は、「IPC-WP-019A：イオン性清浄度要件における国際的な見直し」として発行されている。 また、2020年には自動車産業のグローバルOEM、サプライヤーが集結し、作成されたIPC J-STD-001GA/IPC-A-610GAが発行された。本規格書は、エレクトロニクスのグローバル市場においてはんだ付け工程管理および品質基準として採用されているJ-STD-001およびIPC-A-610に自動車業界の要求を追加したものである。通常のJ-STD-001、IPC-A-610に追加して使用するものであり、一般要求では記載されていない車載用途の部品形状やミッションクリティカルな用途での実装要求基準などが追記されている。尚、本書に関しても株式会社ジャパンユニックスにより、即時に翻訳されリリースされている。 IPCにより発行された標準には以下のものが含まれる： 一般文書 IPC-T-50:用語と定義 IPC-2615:プリント基板の寸法と許容範囲 IPC-D-325:プリント基板のドキュメンテーション要件 IPC-A-31:フレキシブルな原料のテストパターン IPC-ET-652:未実装のプリント基板の電子テストのガイドラインおよび要件 設計に関する仕様 IPC-2612:電子図面作成の部門要件に関する文書（図式およびロジックの詳細） IPC-2221:プリント基板設計に関する共通基準(日本語訳有) IPC-2226:高密度配線(HDI)プリント基板の設計(日本語訳有) IPC-2223:フレキシブルなプリント基板の部門設計標準 IPC-7351B:表面実装型設計およびランドパターンの一般要件標準 IPC-7095D:ボールグリッドアレイ(BGA)の設計および組立プロセスの実施(日本語訳有) 材質に関する仕様 IPC-FC-234:一面および二面構成のフレキシブルなプリント基板の加圧接着組立ガイドライン IPC-4562:プリント配線利用のための金属箔 IPC-4101:プリント基板のためのラミネートプリプレグ材質標準 IPC-4202:フレキシブルなプリント電気回路構成で用いるフレキシブルな誘導体基板 IPC-4203:フレキシブルなプリント基板のカバーシートとして使われる粘着コートされた絶縁体フィルム、およびフレキシブルな結着フィルム IPC-4204:フレキシブルなプリント基板製作で用いるフレキシブルな金属クラッド絶縁体 パフォーマンスおよび実装評価に関するドキュメント IPC-A-600:プリント基板の許容性 (日本語訳有) IPC-A-610:電子部品の許容基準 (日本語訳有) IPC-A-610xA:電子部品の許容基準 ～車載用途向け追加規格～ (日本語訳有) IPC-A-620:ケーブル及びワイヤーハーネス組立品の要求事項及び許容基準(日本語訳有) IPC-6011:プリント基板の一般パフォーマンス仕様 IPC-6012:リジッドプリント板の認定および性能仕様 (日本語訳有) IPC-6012xS:リジッドプリント板の認定および性能仕様 ～宇宙・軍用アビオニクス用途向け追加規格～ (日本語訳有) IPC-6012xA:リジッドプリント板の認定および性能仕様 ～車載用途向け追加規格～ (日本語訳有) IPC-6013:プリント配線・フレキシブル・リジッドフレックスの仕様 IPC-6202:片面および両面フレキシブルなプリント配線基板のIPC/JPCAパフォーマンス・ガイドマニュアル PAS-62123:片面および両面フレキシブルなプリント配線基板のパフォーマンス・ガイドマニュアル IPC-TF-870:ポリマー厚膜プリント基板の条件とパフォーマンス IPC J-STD-001 : はんだ付された電気・電子組立品に関する要求事項 (日本語訳有) IPC-WP-019A：イオン性清浄度要件における国際的な見直し (日本語訳有) IPC J-STD-001xS : はんだ付された電気・電子組立品に関する要求事項 ～宇宙・軍事用途向け追加規格～ (日本語訳有) IPC J-STD-001xA : はんだ付された電気・電子組立品に関する要求事項 ～車載用途向け追加規格～ (日本語訳有) IPC-7711/21 : 電子組立品のリワーク、改造およびリペア (日本語訳有) IPC-9797：車載要求事項および他高信頼性用途のプレスフィット規格 (日本語訳有) IPC-CC-830：プリント配線板組立用電気絶縁化合物の認定および性能 (日本語訳有) はんだ付け性試験/はんだ材料に関する標準 IPC J-STD-002:はんだ付性試験：部品リード、ターミネーション、ラグ、端子およびワイヤー (日本語訳有) IPC J-STD-003:プリント基板のはんだ付性試験 (日本語訳有) IPC J-STD-004:はんだ付用フラックスに関する要求事項 (日本語訳有) IPC J-STD-005:ソルダペーストに関する要求事項 (日本語訳有) IPC J-STD-006:電子グレードはんだ合金、および電子はんだ付用やに入り/やになし固体はんだに関する要求事項 (日本語訳有) フレックス組立と材質に関する標準 IPC-FA-251:片面および両面フレキシブルなプリント配線基板の組立ガイドライン IPC-3406:表面実装の導電性接着剤のガイドライン IPC-3408:異なる方向の導電性接着剤フィルムの一般要件 各種試験方法 IPC-TM-650:環境、物理的、電気的試験、電子及び電気部品試験マニュアル (コンプリート版)

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2016/04/11 00:51 UTC 版)

「空港無線電話」の記事における「標準規格」の解説

電波産業会（略称ARIB）が電波法令の技術基準を含めて規格化し、標準規格として公開している。 ARIB STD-T87 空港内デジタル移動通信システム ARIB STD-T114 空港内デジタル移動通信システム TYPE2

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/01/23 02:09 UTC 版)

「フレキシブルプリント基板」の記事における「標準規格」の解説

FPCに関する標準規格はIPC（Association Connecting Electronics Industries（本部はアメリカ合衆国イリノイ州バンノックバーン））、JPCA（一般社団法人日本電子回路工業会）、KPCA（韓国電子回路産業協会）などがある。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/06/03 20:52 UTC 版)

「可視光通信」の記事における「標準規格」の解説

JEITA CP-1221/1222/1223片方向4.8kbpsの主に照明光通信用 ARIB STD-T50 4.0版下り可視光、上り赤外を用いた光LAN（赤外光LANの可視光拡張） IrDA「可視光通信標準規格」1.0版IrDAの可視光通信拡張、互換性確保規格 IEEE802.15.7 規格リリース済みの可視光通信規格 802.15.SG7a イメージセンサを使った可視光通信規格。現在、策定作業中

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/02/19 02:25 UTC 版)

「ネットワーク管理」の記事における「標準規格」の解説

運用時のネットワーク管理のための標準規格（通信プロトコルなど）として以下のものがある。 Simple Network Management Protocol (SNMP) Common Management Information Protocol (CMIP) Web-Based Enterprise Management (WBEM) Common Information Model (CIM) Transaction Language 1 Java Management Extensions (JMX) NETCONF 運用時のネットワーク管理は、まずネットワークを構成する機器の監視が第一にあり、監視によって収集した情報を使って性能管理や障害管理が可能となる。監視には上掲の標準を使用するのが一般的だが、その際にネットワーク上の各機器にソフトウェアエージェントを搭載して監視機能を実現する方式もある。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/09 05:09 UTC 版)

「ねじ」の記事における「標準規格」の解説

ねじはその構造上、互換性が非常に重要であり、早くから標準規格が規定された。その主なものを以下に示す。これらの主な標準規格の他にもそれぞれの業界ごとや企業ごとの規格が存在する。なお、小ねじの頭の表面に小さなくぼみが付いているものはISO規格に沿っているという印であり、日本ではJIS認定工場でのみ付けることが許される。 メートル単位系を用いたものは「メートルねじ」と呼ばれ、インチ単位系を用いたものを「インチねじ」と呼ばれる。一般にメートルねじでのねじのピッチは1ピッチあたりの長さを「ミリ」で表すのに対して、インチねじでは、「軸方向1インチあたりの山数」で表される。 ISOメートルねじ 国際標準化機構（ISO）で規定された汎用のメートル三角ねじである。ねじ山の角度60度。接頭記号「M」で識別される。日本やヨーロッパ各国で広く使われている。日本産業規格（JIS）では呼び径に対するピッチの細かさによって、標準的なピッチの「並目」と、それより細かい「細目」とに分けて規格が採用されている。 ユニファイねじ（ISOインチねじ） ISOで規定された汎用のインチ三角ねじである。ねじ山の角度60度。接尾記号「UN」で識別される。ねじ山は角度60度。汎用として、呼び径に対するピッチの細かさにより「並目」(UNC)、「細目」(UNF)、「極細目」(UNEF) が規定される他、航空宇宙機器用 (UNJ) がある。日本では航空機などごく一部での採用にとどまるが、米国では広範に使用されている。日本のJISには並目と細目のみが採用されている。 ウイットワースねじ ねじ山の角度55度のインチ三角ねじである。1834年に世界に先駆けて、イギリス人のホイットワース（Whitworth）により考案された。JISでも規定されていたが、1965年に廃止されている。日本では主に建築分野で使用される。 管用テーパねじ テーパおねじとテーパまたは平行めねじの組み合わせで使用され、気密性を必要とする管の接続に使われる。ねじ山の角度55度のインチ三角ねじで、テーパの傾きは16分の1である。最初にイギリスで規格化され、その後はJISにも導入されて日本でも広く使われている管用ねじである。その後ISOにより国際標準化された。ISOではテーパおねじ、テーパめねじ、平行めねじをそれぞれ接頭記号「R」「Rc」「Rp」で識別するが、JISの当該規格がISOに準拠する以前はテーパねじ（おねじ・めねじ共）を「PT」、平行めねじを「PS」とそれぞれ呼んでおり、現在でも慣用的に旧式の呼称が用いられる事がある。また、殆どの場合R・Rc・Rpと、PT・PSとは同義であるが、一部にISOには規定されていない呼び寸法がある。 アメリカ管用ねじ 管の接続に使われるねじ山の角度60°のインチ三角ねじである。テーパねじと平行ねじとがあり、テーパねじにおけるテーパの傾きは16分の1である。日本では一般用管用テーパねじ「NPT」や気密管用テーパねじ「NPTF」（共に接尾記号）が使用される。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/14 15:17 UTC 版)

「Data Matrix」の記事における「標準規格」の解説

データマトリックスの特許は、米インターナショナル・データマトリックス社(ID Matrix)によって1987年に発明され、米オートマチックス社に買収された後、2005年10月に独シーメンス、2008年9月には米マイクロスキャン システムズ社が取得。現在は、ISO / IEC標準規格であり、多くの用途でパブリックドメインにあり、ライセンスや使用料なしで使用できる。 ISO/IEC 16022:2006 — データマトリックスバーコード記号仕様 ISO/IEC 15415 — 二次元印刷品質指標 ISO/IEC 15418:2009 — シンボルデータ形式のセマンティクス（GS1アプリケーション識別子とASC MH10データ識別子とメンテナンス） ISO/IEC 15424:2008 - データキャリア識別子（シンボル識別子を含む異なるバーコードタイプを区別するためのID） ISO/IEC 15434:2006 — 大容量ADCメディアのk構成（スキャナーからソフトウェアに転送されるデータのフォーマットなど） ISO/IEC 15459 — 特殊な識別子

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/15 06:24 UTC 版)

「ビデオ会議」の記事における「標準規格」の解説

国際電気通信連合(ITU)は、ビデオ会議に関する3つの標準規格を策定した。 ITU H.320 - ISDN上のビデオ会議の2種類の規格（Basic Rate Interface (BRI)、Primary Rate Interface (PRI)）。T1 や人工衛星によるネットワークにも使われる。 ITU H.323 - Internet Protocol (IP) 上のビデオ通信の標準規格。VoIPにも適用される。 ITU H.324 - 公衆交換電話網上でのアナログのビデオ転送規格。 最近では、IP上のビデオ会議が最も一般化してきつつある。政府や軍関係などでは H.320 の ISDN ビデオ会議が多いが、価格低下とブロードバンドの普及により、H.323 の IPビデオ会議が普及してきている。H.323 の利点は、デジタル加入者線などの高速インターネット接続がある人なら誰でもアクセス可能という点である。 さらに IP が好まれる理由として、Web会議という形でビデオ会議を設定することが容易である。この形態では様々なマルチメディア環境を会議で簡単に利用することができる。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/11 08:41 UTC 版)

「ビーカー」の記事における「標準規格」の解説

JISR：3503 では、化学分析用ガラス器具の項目において、ビーカー、トールビーカー、コニカルビーカーの規格を以下のように定めている。ただし、ビーカーRおよびトールビーカーRは、ISO 3819：1985に準拠したものである。 種類呼び容量(ml)胴外径(mm)高さ(mm)最低質量(g)厚さ(mm) 以上 ビーカー 50 46±1 60±2 22 100 55±1 70±2 28 200 67±1 89±2 50 300 78±1 103±2 75 500 90±2 120±3 100 1000 110±2 150±3 180 2000 135±3 200±3 350 3000 153±3 225±3 500 5000 180±5 275±5 945 種類呼び容量(ml)胴外径(mm)高さ(mm)最低質量(g)厚さ(mm) 以上 ビーカーR 5 22 30 0.7 10 26 35 0.7 25 34 50 0.7 50 42 60 0.8 100 50 70 0.9 150 60 80 1.0 250 70 95 1.1 400 80 110 1.2 600 90 125 1.3 800 100 135 1.3 1000 105 145 1.3 2000 130 185 1.4 3000 150 210 1.7 5000 170 270 2.0 種類呼び容量(ml)胴外径(mm)高さ(mm)最低質量(g)厚さ(mm) トールビーカー 50 41±1 72±2 38 100 50±1 88±2 51 200 60±1 110±2 70 300 66±1 135±2 85 500 77±2 152±3 120 種類呼び容量(ml)胴外径(mm)高さ(mm)最低質量(g)厚さ(mm) 以上 トールビーカーR 50 38 70 0.8 100 48 80 0.9 150 54 95 1.0 250 60 120 1.1 400 70 130 1.2 600 80 150 1.3 800 90 175 1.3 1000 95 180 1.3 2000 120 240 1.4 3000 135 280 1.7 種類呼び容量(ml)胴外径(mm)上部外径(mm)高さ(mm)最低質量(g)コニカルビーカー 50 50±2 32±2 70±3 22 100 59±2 38±2 92±3 28 200 73±2 43±2 110±3 40 300 84±2 47±2 132±3 70 500 97±2 55±2 143±3 90

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「標準規格」の例文・使い方・用例・文例

• 標準規格品
• それがＷ３Ｃのウェブ標準規格に準拠しています
• 日本標準規格による,印刷用紙または紙加工の仕上がり寸法
• GKSという,コンピューター図形処理機能の国際標準規格
• レール間の幅が標準規格より広い鉄道