電灯対ガス灯とは? わかりやすく解説

電灯対ガス灯

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/17 15:48 UTC 版)

長崎電気瓦斯」の記事における「電灯対ガス灯」の解説

長崎電灯では1912年明治45年7月になり、氷見寛二が社長辞任して古賀鉱業代表の古賀春一新社となった。その直後十八銀行関係者、すなわち松田派は所有する長崎電灯株式大阪川北栄夫(川北電気企業創業者)に売却長崎電灯から退いて十八銀行経営専念することとなった。これらの株式川北から古賀春一転売されたため、古賀とその関係者発行済み株式過半数確保して経営権掌握し長年続いてきた社内派閥対立終結させた。 日露戦争後供給実績について見ると、電灯数は1906年1万灯を超え5年後1911年には1万6千灯需要家数約2,700戸)に達している。しかしこの伸び率はほかの九州の主要電気事業者比べる低迷しており、1909年福岡市博多電灯(後の九州電灯鉄道)に九州首位の座を明け渡し1911年には北九州九州電気軌道熊本電気にも追い越され九州4番目の電灯となっていた。しかし新たに社長となった古賀春一積極経営方針打ち出し1912年末の新発電所(稲佐発電所完成期に電灯料金引き下げ翌年さらに引き下げる10燭灯の場合月額1円から80銭を経て60銭へ)など新規需要積極的な開拓図った。この結果1913年大正2年)には需要家2万戸・電灯5万灯を突破するという急増示した料金引き下げ以外にも、従来炭素線電球替えて消費電力小さ金属線電球発光部分フィラメントタングステン用い白熱電球)を導入する昼間の配電実施し動力用電力の供給開始する供給区域市外にも拡張する、といった業務刷新が行われている。供給急増により収入利益大幅増となり、日露戦争前の水準である配当率12パーセント復帰し長崎電灯経営再建了した一方山内三郎個人によって経営されていたガス事業は、元長崎市長横山寅一郎らによって株式会社化事業拡大計画され1911年7月11日新会社九州瓦斯株式会社」が設立され同社による経営移った資本金25万円で、うち21万円山内より事業買収している。初代社長には横山就任資金都合福岡市実業家太田清蔵協力依頼したことから太田役員となり、翌年末には横山に代わって太田社長となった九州瓦斯発足後1911年9月よりガス料金最大3割引き下げ工事費一部会社負担従来はすべて需要者負担)などが実施されガス事業でも新規需要獲得目指された。1912年大正元年12月16日には長崎駅近く八千代町にて建設進んでいた新ガス工場竣工新工場の建設によって照明供給競合する長崎電灯との競争激しくなり、長崎電灯では対抗料金を2割引き下げている。営業成績1911年時点需要家数約1,100戸、供給口数4,600口(灯用4,300口)であったが、1年半後の1913年6月末には需要家数約2,200戸、供給口数9,200口(灯用7,200口)となった九州瓦斯は翌1913年倍額増資行い資本金50万円とした。大正時代入ってから数年間は電灯ガス灯競合する時代続いたが、取り扱いが簡単で安価な金属線電球登場する電灯が有利となり、ガス灯徐々に廃れるうになる。このことから九州瓦斯では熱用での利用勧誘するようになっていく。また工業用ガスの供給にも進出し1913年7月三菱造船所長崎造船所)と供給契約締結大口需要獲得した

※この「電灯対ガス灯」の解説は、「長崎電気瓦斯」の解説の一部です。
「電灯対ガス灯」を含む「長崎電気瓦斯」の記事については、「長崎電気瓦斯」の概要を参照ください。

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