けんじん‐かいぎ〔‐クワイギ〕【賢人会議】
賢人会議
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/09/24 10:18 UTC 版)
ウィタン（英語：Witan、賢人会議 とも[1]。古英語で 賢人たち という意味）とは、7世紀以前から11世紀まで存在したアングロサクソン諸王国の統治機構における国王主体の評議会（御前会議）のことある。これには太守、従士、司教などの高位な貴族が参加した。ウィタンの会議はしばしば ウィテナゲモート（witenagemot） とも呼ばれた[note 1]。
ウィタンの主な役割は、立法、司法事件、土地譲渡、その他の国家的重要事項について王に助言することだった。ウィタンには王族の中から新しい王を選出する役割も含まれていた。1066年のノルマン・コンクエスト後は、類似の評議会であるキュリア・レジスがその役割を担った。
ウィタンはイングランド議会の前身とみなされている。20世紀以前の歴史家は、これを民主的かつ代表的な制度である「原始議会」と考えていた。しかし20世紀には、歴史解釈が変わり、ウィタンは本質的に臨時的で王権依存の存在と強調されるようになった。
語源
古英語の語 witan（「賢人たち」）は、アングロサクソン王の顧問を意味した。同時に、この語は他の種類の顧問団、例えば「シャイア（郡）裁判所のウィタン」にも用いられた[3]。ヨーク大司教ウルフスタン2世（在位：1002年 – 1023年）は『政治規範（Institutes of Polity）』において、「司教には、尊敬すべき『ウィタン』を常に同行させ、共に住まわせ、彼らと諮問することが課せられている…」と記している[4]。また950年代のミドルセックスの土地をめぐる紛争の記録には、Myrcna witan（マーシアのウィタン）による裁定について言及されている[5]。
ウィタンの会合を示す最も一般的な古英語の語は gemot で、micel gemot（「大集会」）と拡張されることもあった。ラテン語文書では conventus や magnum sapientium conventus（「賢人たちの大集会」）が使われた。現代の学者は技術的用語として witenagemot（「顧問たちの集会」）を用いるが、[3] 歴史家ジョン・マディコットは11世紀における用例の希少性（ノルマン・コンクエスト以前における使用事例はわずか9例で、主に1051年 – 1052年の混乱期に限られる）を指摘している[6]。パトリック・ウォーマルドも「1035年以前には確認されない、常に稀少な語」であると慎重に述べている[7]。
起源
ウィタンの起源は、ゲルマン民族の諸王が有力者の助言を求めるという慣行にある。この習慣は、ローマ帝国がブリテン島を放棄した後に成立した多数のアングロサクソン人の王国に受け継がれた。マディコットによれば、初期の「王権会議」は後世の会議のような定期性・構造的形式・明確な議題を持たず、むしろ地方的であった[8]。ウィタンの存在を示す最古の記録は、600年頃に成立したのケント王エゼルベルト1世による法典であり、これは、まとまった古英語散文として現存する最古の文書である[9]。
9世紀以前に王国を越えて開催されていた会議は教会会議だけであり、（672年に開催されたハートフォード教会会議などがその例である）、10世紀のアゼルスタン王によるイングランド統一によって初めてウィタンは全国区で行われる会議形態を持つようになった[10]。
出席者と開催地
歴史家ブライス・ライアンによれば、ウィタンは「明確な構成や機能を持たない、アメーバ的な組織」であったという[11]。ただし、世俗および聖職の主要貴族の出席が不可欠であったことは確かである。王はウィタンで勅許状を発布し、それに付される署名者リストを通じて評議会の出席者を知ることができる[12]。約2,000の勅許状と40の法典が約300回のウィタン評議会の活動を通じて発布・決定されていることが確認されている[13]。 署名者は通常、序列に従って列記され、王が最初に署名し、次に：
- 王妃
- 王子
- 司教
- 修道院長（abbots）
- 太守（後に伯爵）
- 従士（thegns）
の順に列記することが通例であった[14]。
イングランド王がウェールズ王に宗主権を主張した場合、ウェールズ諸王も出席することがあった[15]。
アングロサクソン期のイングランドには固定的な首都は存在せず、宮廷は移動式であった。ウィタンは王宮、都市、狩猟小屋など様々な場所で開かれた。900年から1066年の間に50以上の開催地が記録されており、ロンドンやウィンチェスターが好まれた。その他にはアビンドン、エイムズベリー、アンドーヴァー、アイレスフォード、クッカム、ドーチェスター、ファヴァシャム、キングズ・エナム、サウサンプトン、ワンテージ、オックスフォード、カートリントン、ウッドストックなどがある。西部地方ではグロスター、アクスミンスター、バース、カルン、チェダー、チッペナム、サイレンセスター、エディントン、マルムズベリー、ウィンチカム、エクセターなどで開催された。北部での開催は稀であったが、934年にノッティンガム、1045年にリンカンで開催された例がある。会合は随時開かれたが、クリスマス、四旬節、復活祭といった時期に多くの貴族が宮廷に集まる際によく行われた[16][17]。
役割
ウィタンは立法において重要な役割を果たした。王とその顧問は法律を起草し、その後ウィタンに諮問し同意を求めた。ライアンによれば、この過程は「国中の様々な意見を取り入れ、法により強固な支持を与える」ものであった。ウィタンは世俗法と教会法の双方に関わったが、教会法は聖職者が起草し、俗人の貴族は同意を与えるのみであった[18]。
ウィタンの影響は立法にとどまらなかった。王は、貴族に負担を強いる特別課税（デーンゲルドなど）についてもその助言と同意を求めた。また、戦争・和平・条約に関する議論も行われた[19]。王の遺言の宣言もウィタンの評議会で行われた[15]。
さらに、王は会合でブックランド（勅許状を通じて授受される土地）を授与する勅許状を発行した[15]。その署名者リストはウィタンの同意を証明するものであった。この慣行は、証人を必要とした後期ローマ法から由来している。歴史家Levi Roachは、「ローマ帝国との官僚的連続性がなく、公印や公証人の署名を用いることができなかったため、私的取引の承認方法を模倣する証人制度を用いたことは、早期イングランドの勅許状にとって優雅な解決策だった」と説明している[20]。
王の選出と廃位
同時代の史料には、ウィタンにceosan to cynige（「王を選ぶ」）という特権があったと記している。しかし少なくとも11世紀までは、王位継承は一般に「通常の長子相続制」に従った。歴史家チャドウィックは、この事実を「ウィタンによる選挙」とは、実際には前王の自然な後継者を正式に承認する儀礼に過ぎなかった証拠だと解釈した[21]。だがリーバーマンはより慎重な見方を示し、王権の特権が絶対ではなく、ウィタンの役割を無視できないと考えた[22]。
王、少なくとも王権が議会の構成に与える影響は甚大であった。しかし一方で、王はウィタンによって選ばれた… 彼は生涯在任する司教や太守を罷免できず、世襲のテーンをも排除できなかった… いずれにせよ王は、前王に任命された最高官僚たちと、たとえ嫌っていても死で空席ができるまで共にやっていかざるを得ず、その際も貴族の意向を考慮せずに身内や寵臣を任命することはできなかった。
修道院長エルフリック は次のように述べている：
誰も自分で王になることはできない。民が自ら望む者を王として選ぶのだ。しかし一旦聖別されて王となれば、彼は民に支配権を持ち、その軛を民が首から振り払うことはできない。
王を廃位する権限もウィタンにあったとされるが、その事例は2回しか確認できない。757年のウェセックス王シゲベルト王と、774年のノーサンブリア王アルフレドの廃位である[23]。
その力を示す例として、1013年にイングランド王エゼルレッド2世がデンマーク王のスヴェン双叉髭王から逃れて国外に出た際、ウィタンはスヴェンを王に推戴した。だが数週間後にスヴェンが死去すると、ウィタンは条件付きでエゼルレッドを亡命先のノルマンディー公国から呼び戻した。『アングロサクソン年代記』によれば、その条件とは「以前より良い統治を行う」という誓約だった[24]。これを受けてエゼルレッドは復位した。エゼルレッド2世の渾名「無策王」の由来となった古英語「Unræd（無策）」は「悪い助言」を意味し、 当時の人々がウィタンの助言責任を指摘していたことを示す。
1065年末、エドワード懺悔王が昏睡状態となり継承の意思を明確にしないまま翌1月5日に死去した。翌日開かれたウィタンはハロルド・ゴドウィンソンをイングランド王に選出した[25]。
ノルマン・コンクエスト
1066年のノルマン・コンクエスト後、ウィリアム征服王はウィタンを廃止し、キュリア・レジスに置き換えた。ただし12世紀に至るまで当時の年代記作者たちはキュリア・レジスを「ウィタン」と呼び続けた[26]。マディコットは、ウィタン（彼の言葉では「王権会議」）を「前コンクエスト期の評議会、そしてその後継組織である議会の直接的前駆者」と評している[27]。
史学史
「サクソン神話」と呼ばれる説では、「かつてのサクソン人たちのウィタンはノルマン人によって解体されるまでイングランドの地主たちの代表議会であり、その後イングランド議会として復活した」と主張された。この考えは、アメリカ独立革命前の北米13植民地でも広く信じられ、トマス・ジェファーソンやジョナサン・メイヒューらもこれを支持した[28]。19世紀のホイッグ派歴史家たちは、イギリス憲法の発展を説明する中で、ウィタンを「イギリス議会の祖先」とみなし、フェリックス・リーバーマンは「イギリス議会の直系の祖先の一つ」と記している[29]。
第一次世界大戦後、フランク・ステントンやドロシー・ホワイトロックらはアングロサクソン期をその時代固有の文脈で理解しようとし、ステントンは著書『Anglo-Saxon England』（1943年）で「ウィタン」「ウィテナゲモート」の代わりに「王の評議会（King’s Council）」という用語を用いた。これにより、会議は「原始議会」ではなく「王権機関」として理解されるようになった[30]。
ステントンらが指摘したように、ウィテナゲモートは将来のイギリス議会とは大きく異なり、定められた手続き・会期・開催地を持たないなど大きな制約があった[31]。歴史家デイヴィッド・スターディーは著作『アルフレッド大王』（1995年）で、「国家的機関や民主的団体としてのウィタンというヴィクトリア朝的発想は根拠のない幻想である」と論じた[32]。
多くの現代史家は「ウィタン」「ウィテナゲモート」という語の使用を避けるが、ジェフリー・ヒンドリーのように「本質的にヴィクトリア朝的造語」と断じる者もいる。[33] 『アングロサクソン・イングランド百科事典』（Blackwell）は「王の評議会」を好むが、古英語では「ウィタン」と呼ばれていたと注記している[34]。
マディコットは「ウィタン」という語に疑念を抱き、『アングロサクソン年代記』など史料に見えるにもかかわらず、より中立的な単語である「民会（assembly）」を用いることを選んだ[35]。
しかし『ウィタン』という語には、正当性の乏しい古臭い学問臭さがどうしてもつきまとってしまう。加えて、その語を使うこと自体が、ある重要な問いに対して先入観を与えてしまう危険があるのだ――つまり、ここにあるのは、制度化された大文字の〈Witan〉という機関なのか？ それとも、王の顧問たちが臨時に集まっただけの小文字の〈witan〉なのか？
ヘンリエッタ・レイザーは2017年に、歴史家たちは長いあいだ、“ウィタン”という語が議会の原型と解釈されるのを避けるために、この語の使用を控えてきたと述べている。だが彼女は続けて、近年の歴史学ではこの語が再び用いられるようになったとも記している。というのも、王の“賢人たち（witan）”が多数同席しなければ処理できない種類の案件が存在したことは明らかであり、つまり“王のウィタン”の場でなければ解決できない事柄があったからである。もっとも、彼女は “witenagemot” という語については触れていない[36]。
その他の用例
今日では、国際会議の通称または名称、加えて食品安全委員会のような日本国内の会議などを賢人会議と称する例[37]、「日本賢人会議所」や「九州賢人会議所」など一般社団法人の名称として用いられる例などが知られている[note 2]。国際的な会議を指す場合は、国際賢人会議と呼ばれる。
- 地球環境賢人会議
- 核軍縮の国際会議の通称としての賢人会議
- 核軍縮をめぐる賢人会議としては、「核不拡散・核軍縮に関する国際委員会」（ICNND〈International Commission on Nuclear Non-proliferation and Disarmament〉）の通称として、国際賢人会議という語が用いられる[note 4]。
- 世界経済フォーラムの異称・通称としての賢人会議
- 日中韓賢人会議
- 日韓賢人会議
注釈
- ^ 発音は [ˈwɪtɪnəjəˌmoʊt]、読みは WIT-in-ə-yə-MOHT。[2]
- ^ 賢人会議所はこれまで社会で会社経営者として活躍した高齢者の知恵を社会に還元する役割を目的に民間で設立された団体で、就労、医療、教育など7分野からなる部会を定め、雇用促進や出前講座の開催に向けた事業を行うとされる。2014年(平成26年)7月29日に設立された九州賢人会議所の会長には松尾新吾九州電力相談役が就任。同日の発足式では高齢者の側から社会を支える思いを述べた[38][39]。
- ^ 1992年（平成4年）1月27日には同年4月に開催される同会議を前に名誉議長を務める日本の竹下登元首相とノルウェーのグロ・ハーレム・ブルントラント首相（当時）が東京都内のホテルで会談し、地球温暖化対策に消極的な米国の前向きな姿勢を引き出す必要性について認識を共有したことが当時の日本で報道されている[41]同年4月、国連環境開発会議の主催により東京都内で開催された地球環境賢人会議では「環境と開発資金に関する東京宣言」が採択された。同宣言では地球環境の破壊防止は人類共通の使命であることを強調。先進国に消費パターンの変革を迫る内容となった。また、先進国の途上国支援の財源として環境税の導入や民間資金の活用などを盛り込んだ。また同宣言では具体的には発展途上国の経済成長に先進国が責任を持つことを明記し、地球サミットで策定が予定された「アジェンダ21」（二十一世紀地球環境行動計画）の達成に向け先進国から年間1250億米ドルの資金提供が必要だとする事務局試算が支持を受け、同月17日に閉幕した[42]。
- ^ 日本と豪州が共同で主導する、核兵器廃絶に向けた国際的な取り組みが挙げられる。同委員会は2008年（平成20年）に創設され世界各国の首脳や外相・国防相、原子力機関代表、有識者らが委員として参加し、中長期的な視点に立って核兵器のない世界を実現するための行動計画を策定、核拡散防止条約再検討会議に提出している[43]。
- ^ 同賢人会議は核兵器保有国と非核保有国との間で核軍縮を巡る対立が深まったことを踏まえ、諸国間の信頼関係の再構築と核軍縮の進展につなげることを主眼に日本の外務省が主催したもので、座長にはアジア経済研究所所長の白石隆が就任。核兵器のない世界に向けた政策提言を取りまとめている[44][45]。同賢人会議は同年11月27日、広島市で開催され、米国やロシアなどの核保有国と豪州、ドイツなどの非核保有国、核兵器禁止条約に賛成したエジプトやニュージーランドの研究者や外交官など計16人で構成し、2017年の会議では被爆地の広島・長崎から小溝泰義広島平和文化センター理事長、朝長万佐男日本赤十字長崎原爆病院名誉院長らが出席している。会議当日は参加者らで広島市内の平和記念公園で原爆死没者慰霊碑に参拝した後、広島平和記念資料館で被爆者の女性から英語の解説を聞くなど、原爆の被害について案内が行われた。オープニングセッションでは、座長の白石の講演で「核兵器なき世界」に向けた各国共通の基盤を見つける意義が提唱され[46]、その後、参加国間による協議が行われた。27、28日にわたる同会議では核軍縮に向けた具体的な方策が検討されたが、核保有国、非核保有国の委員の認識の差が埋まらず閉幕。橋渡し役の日本には難しい舵取りとなった[47]。
- ^ 2008年（平成20年）、日本、中国、韓国による日中韓賢人会議が開催され、中国の銭其琛元副首相が基調講演し「中日関係、中韓関係を発展させ、三カ国間の互恵協力関係を築く必要がある」と強調したことが報道された[49]。
- ^ 同月22日初会合が行われ、その後、日本及び韓国でも会合を持ち両国政府への提言を行うことが示された。日本側の参加者としては福田康夫元首相、河村建夫日韓親善協会中央会長代行、茂木友三郎キッコーマン名誉会長らの名が連なり、韓国側から李洪九元首相ほか李承潤元首相らが参加することが当時報道されている[50]
脚注
- ^ フランク・B・ギブニー編『ブリタニカ国際大百科事典小項目事典 第2版改訂 [21]』（TBSブリタニカ、1991年）521頁参照。
- ^ “witenagemot”. Oxford English Dictionary (3rd ed.). Oxford University Press. September 2005. (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
- ^ a b Roach 2013, pp. 3 & 20.
- ^ Thorpe 1840, p. 317.
- ^ Robertson 1956, p. 90.
- ^ Maddicott 2010, p. 50.
- ^ Wormald 1999, p. 94.
- ^ Maddicott 2010, pp. 1–2.
- ^ Liebermann 1913, pp. 4–5.
- ^ Maddicott 2010, pp. 2–3.
- ^ Lyon 1980, p. 45.
- ^ Roach 2013, pp. 27 & 33.
- ^ Liebermann 1913, pp. 2 & 14.
- ^ Roach 2013, p. 28.
- ^ a b c Loyn 1984, p. 102.
- ^ Loyn 1984, pp. 102–104.
- ^ Lyon 1980, p. 46.
- ^ Lyon 1980, pp. 46–47.
- ^ Lyon 1980, pp. 47–48.
- ^ Roach 2013, p. 27.
- ^ Chadwick 1905, pp. 357–358.
- ^ Liebermann 1913, p. 21.
- ^ Chadwick 1905, pp. 362–363.
- ^ Garmonsway 1954, p. 145.
- ^ Edward's death and claimants to the throne – Edexcel, BBC
- ^ The Origins of the Western Legal Tradition: From Thales to the Tudors ISBN 1-862-87181-7 p. 226
- ^ Maddicott 2010, p. 3.
- ^ Middlekauff 2005, p. 124.
- ^ Liebermann 1913, p. 1 quoted in Roach 2013, p. 1.
- ^ Roach 2013, p. 3.
- ^ Lapidge 2002, p. 257.
- ^ Sturdy 1995, p. 124.
- ^ Hindley 2006, p. 220.
- ^ Yorke 2014, p. 126.
- ^ Maddicott 2010, p. 4.
- ^ Leyser 2017, p. 117.
- ^ 「「食品を科学する 意外と知らない食品の安全」食品の安全を守る賢人会議」『読売新聞』2015年9月8日東京朝刊18頁参照。
- ^ 「九州賢人会議所 松尾会長を選出」『読売新聞』2014年7月30日西部朝刊8頁参照。
- ^ 「ニュースボックス：「九州賢人会議所」が発足」『毎日新聞』2014年7月30日西部朝刊26頁参照。
- ^ 笹川平和財団 (1992). 「地球環境賢人会議 ‐ 事業紹介」. 笹川平和財団. 2025年9月23日閲覧. https://www.spf.org/projects/project_2668.html
- ^ 「竹下元首相と会談―ブルントラント・ノルウェー首相」『毎日新聞』1992年1月27日東京夕刊1頁参照。
- ^ 「地球環境賢人会議が東京宣言を公表、環境税などで途上国支援を訴える」『毎日新聞』1992年4月18日大阪朝刊1頁参照。
- ^ 松村明監修『大辞泉上巻第2版』（小学館、2012年）1273頁「国際賢人会議」参照。
- ^ 「核禁条約、長く険しい道 NPT体制に危機感も 賢人会議・国連軍縮会議 /広島県」『朝日新聞』2017年12月6日朝刊広島1・2版24頁「◆キーワード」参照。
- ^ 「「賢人会議」座長に白石氏」『産経新聞』2017年11月24日東京朝刊総合・内政面参照。
- ^ 「みなさんも被爆証人の一人 賢人会議 焼け野原の街 体験伝える＝広島」『読売新聞』2017年11月28日大阪朝刊広島版33頁参照。
- ^ 「賢人会議：閉幕 核軍縮、難しいかじ取り」『毎日新聞』2017年11月29日東京朝刊26頁参照
- ^ 松村明編『大辞林 第3版』（三省堂、2006年）1570頁「ダボス会議」の項参照。
- ^ 「銭其シン氏死去、中国元副首相、冷戦後外交支える、89歳」『日本経済新聞』2017年5月1日朝刊9頁参照。
- ^ 「日韓賢人会議発足へ」『読売新聞』2015年3月13日東京朝刊4頁参照。
参照文献
文献資料
- Chadwick, H. M. (1905). Studies on Anglo-Saxon Institutions. Cambridge: Cambridge University Press
- Garmonsway, George Norman, ed (1954). The Anglo-Saxon Chronicle (2nd ed.). London
- Hindley, Geoffrey (2006). A Brief History of the Anglo-Saxons. London: Robinson. ISBN 9781472107596
- Lapidge, Michael, ed (2002). Interpreters of Early Medieval Britain. British Academy. ISBN 9-780-19726-277-1
- Leyser, Henrietta (2017). A Short History of the Anglo-Saxons. London: I. B. Taurus. ISBN 978-1-78076-600-3
- Liebermann, Felix (1913). The National Assembly in the Anglo-Saxon Period. Halle: Max Niemeyer
- Loyn, H. R. (1984). The Governance of Anglo-Saxon England, 500–1087. Governance of England. 1. Stanford University Press. ISBN 9780804712170
- Lyon, Bryce (1980). A Constitutional and Legal History of Medieval England (2nd ed.). W. W. Norton & Company. ISBN 0-393-95132-4 1st edition available at the Internet Archive.
- Maddicott, J. R. (2010). The Origins of the English Parliament, 924–1327. Oxford University Press. ISBN 978-0-199-58550-2
- Middlekauff, Robert (2005). The Glorious Cause: The American Revolution, 1763–1789. Oxford History of the United States. 3 (revised and expanded ed.). Oxford University Press. ISBN 978-0-19-531588-2
- Roach, Levi (2013). Kingship and Consent in Anglo-Saxon England, 871–978: Assemblies and the State in the Early Middle Ages. Cambridge, UK: Cambridge University Press. ISBN 9-781-10703-653-6
- Robertson, Agnes, ed (1956). Anglo-Saxon Charters (2nd ed.). Cambridge, UK: Cambridge University Press. OCLC 504288415
- Sturdy, David (1995). Alfred the Great. Constable. ISBN 0094765707
- Thorpe, Benjamin (1840). Ancient Laws and Institutes of England. G. E. Eyre and A. Spottiswoode, printers to the Queen's Most Excellent Majesty
- Whitelock, Dorothy (1956). “Review: The Witenagemot in the Reign of Edward the Confessor by Tryggvi J. Oleson”. The English Historical Review 71 (281): 640–642. JSTOR 556848.
- Wormald, Patrick (1999). The Making of English Law: King Alfred to the Twelfth Century. Oxford: Blackwell. ISBN 0-631-13496-4
-
Yorke, Barbara (2014). “Council, King's”. In Lapidge, Michael; Blair, John; Keynes, Simon; Scragg, Donald (eds.). The Wiley Blackwell Encyclopedia of Anglo-Saxon England (2nd ed.). Chichester, West Sussex: Wiley Blackwell. pp. 126–127. ISBN 978-0-470-65632-7.
{{cite encyclopedia}}: CS1メンテナンス: ref=harv (カテゴリ) - フランク・B・ギブニー編集『ブリタニカ国際大百科事典小項目事典 第2版改訂 [21]』（ティビーエス・ブリタニカ 1991年）
- 松村明監修『大辞泉上巻第2版』（小学館、2012年） ISBN 4095012137
- 松村明編『大辞林 第3版』（三省堂、2006年） ISBN 4385139059
報道資料
- 『朝日新聞』2017年12月6日朝刊広島1・2版
- 『産経新聞』2017年11月24日東京朝刊
- 『日本経済新聞』2017年5月1日朝刊
- 『毎日新聞』1992年1月27日東京夕刊
- 『毎日新聞』1992年4月18日大阪朝刊
- 『毎日新聞』2014年7月30日西部朝刊
- 『毎日新聞』2017年11月29日東京朝刊
- 『読売新聞』2014年7月30日西部朝刊
- 『読売新聞』2015年3月13日東京朝刊
- 『読売新聞』2015年9月8日東京朝刊
- 『読売新聞』2017年11月28日大阪朝刊広島版
関連文献・サイト
- Gomme, George Laurence (1880). Primitive Folkmoots; or, Open-Air Assemblies in Britain. London: William Clowes and Sons, Ltd.. オリジナルの2022-10-09時点におけるアーカイブ。
- Hodgkin, Thomas (1906). The History of England from the Earliest Times to the Norman Conquest. London: Longmans, Green, and Co.
- Hollister, C. Warren (1995). “Chapter 3”. The Making of England, 55 B.C. to 1399 (7th ed.). D. C. Heath and Company. ISBN 0669397164
- Oleson, Tryggvi J. (1955). The Witenagemot in the Reign of Edward the Confessor. University of Toronto Press. ISBN 9781487581817
関連項目
賢人会議
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/24 20:44 UTC 版)
「とある飛空士への誓約」の記事における「賢人会議」の解説
慣例によって月に一度、ウラノスのトップ数名が同じ空間に集って情報収集や無駄話やイヤミに興じる「顔見せ場」。かつてはウラノス王と有力諸侯2、3名の密室談義によって国策を決定する権威ある会議であった。
※この「賢人会議」の解説は、「とある飛空士への誓約」の解説の一部です。
「賢人会議」を含む「とある飛空士への誓約」の記事については、「とある飛空士への誓約」の概要を参照ください。
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