信者数に関する調査結果
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 16:39 UTC 版)
「日本の宗教」の記事における「信者数に関する調査結果」の解説
各宗教の信者数は、文化庁『宗教年鑑』令和2年（2020年）版によると、2019年12月31日時点で、神道系が8895万9345人（48.6％）、仏教系が8483万5110人（46.3％）、キリスト教系が190万9757人（1.0％)、諸教（神道系・仏教系・キリスト教系以外であるもの）740万3560人（4.0％）、合計1億8310万7772人となり、これは日本の総人口（約1億2600万人）のおよそ1.5倍にあたる。したがって複数の宗教の「信者」として数え上げられている国民が確実にいることになるが、一方で個々の国民へのアンケート調査などでは、「何らかの信仰・信心を持っている、あるいは信じている」人は2割から3割という結果が出ることが多く、逆に総人口を大幅に下回る数しか宗教の「信者」がいない、または「信者である」と思っていない、ということになる。 こうした数値になる要因として、以下が挙げられている。 統計調査は宗教法人を回答者として申告制で行うため、各宗教団体が必然的に自団体の信者数を多めに申告する傾向にある。 キリスト教やイスラム教などでは定期的に礼拝に参加していても、信徒とそうでない人とを明確に区別しており、洗礼やシャハーダなどの入会儀式を受けるまでは信徒として扱われない。また多くのキリスト教団体では、音信不通となった場合は数年で除名されるのが一般である。しかし神道や日本の仏教では入会儀式や音信の類は考慮されず、神社の氏子地域住民や崇敬会（地域を限定しない崇敬者（信者）の団体）に入っている家の家族すべてを信者とみなす例、仏教では他教の信者となったり無宗教を表明する者でも生家が所属する寺院の檀家にカウントされている例、神社・寺院への初詣の参拝者も信徒数に含める例、御守りや御札などの呪具の売上数や頒布数から算出した想定信徒数を計算に入れる例がある。 現在の日本社会では一般的に、どの宗教・宗派を信仰しているかはさほど重視されず、また個々人も自らの信仰を（無宗教を自認する場合を含めて）ことさらに意識することが少ない。そのため、上記のような杜撰ともいえる調査方法にも抗議の声が上がることは少なく、また実生活で不都合が起こることも少ない。加えて宗教一般に対する否定的な見方もあり、他人に信仰を尋ねること自体がタブー視される風潮もある。 「神道系」「仏教系」「キリスト教系」「諸教」の種別についても、便宜上の整理に過ぎない。宗教統計調査に際して文化庁が一定の判断をしているが、4つの項目の中から各宗教法人が選択して自己申告しているものである。「日本の宗教は4種類に大別される」と文化庁が認定しているわけではなく、宗教学上の分類でもない。かつて教派神道であった天理教は「諸教」と届け出ており、この分類が必ずしも実際の教義や儀礼、信仰の様相、歴史的経緯等と一致するものではない。
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