プロジェクトの結果
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「夏商周年表プロジェクト」の記事における「プロジェクトの結果」の解説
紀元前2070年頃、夏王朝が開かれる。 紀元前1600年頃、商（殷）が夏に代わる。 紀元前1300年頃、盤庚が殷墟（河南省安陽市）に遷都。 紀元前1046年、周が商に代わる。 商の帝の盤庚から帝辛までのおおよその年代を確定。 周の王の在位年を具体的に確定。
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プロジェクトの結果
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「第五世代コンピュータ」の記事における「プロジェクトの結果」の解説
FGCS1981において通産省側は数々の意欲的な目標を掲げており、それらはいずれも人間の頭脳を超えるための人工知能の開発に集約されるものであった。例を挙げると、医学診断や金融判断や高度な機械制御に役立てられるエキスパートシステム、機械翻訳や言語解析を支える自然言語処理などである。他方でICOT側はプロジェクトの早い時期から、並行論理プログラムを実践するための並列推論マシンの開発が目標であると明言しており、プラットフォームが高性能化すれば自然にその応用（アプリケーション）も生産されていくだろうと考えていた。企画側と運営側の間に齟齬があったことは否めない。通産省側の意欲的な説明には、人工知能分野で高名な計算機科学者エドワード・ファイゲンバウムらが興味を示していた。当時の欧米の受け取り方は「日本が官民一体で高度な人工知能マシンの開発を試みている」というものだった。また朝日新聞などのマスコミも大々的に取り上げた。 1992年、およそ11年の歳月と540億円の予算が費やされたプロジェクトの完遂後に判明したのは、今後の有益なアプリケーションの実装と運用が期待される将来性を後世に託した並列推論マシンの数々のモデルと、その専用オペレーティングシステムと、日本独自の並行論理プログラミング言語だけが誕生したという事実であった。ICOT側が掲げていた目標は達成されていたが、産業分野や学術分野への具体的な活用方法は示されておらず、自動推論に必要な肝心の知識情報データベースの構築方法も、それぞれの運用現場への宿題にされたままだった。日本は10年の歳月をPrologと並行論理の研究に費やしたが、論理プログラミングの国際学会では日本の研究成果が注目されたとは言い難く、PrologのISO規格化の場でも大きな影響力を持てなかった。 IDC社のウィリアム・ザックマンは「The Japanese Give Up on New Wave of Computers」（International Tribune、東京版、1992年6月2日）で次のように述べている。 AI型の応用の進展を阻んでいるのは、十分な知性を持った AI ソフトウェアが存在しないからであって、強力な推論マシンがないからではない。AI型の応用（アプリケーション・ソフトウェア）が既にたくさんあって、第五世代コンピュータのような強力な推論エンジン（ハードウェア）の出現を待ちわびていると思うのは間違いだ。 また、ファイゲンバウムの談話として同じ記事で以下のように述べられている。 第5世代は、一般市場向けの応用がなく、失敗に終わった。金をかけてパーティを開いたが、客が誰も来なかったようなもので、日本のメーカはこのプロジェクトを受け入れなかった。技術面では本当に成功したのに、画期的な応用を創造しなかったからだ。 第五世代コンピュータの顛末は、同時期のΣプロジェクトと同様に、目に見える物作りのハードウェアの価値のみを重んじて、目に見えない抽象的なソフトウェアの価値を理解し得なかった当時の日本型思考に起因していたと言える。ビギナー論理型言語Prologが採用されて、それを並列推論マシンで運用すれば人工知能に化けると考えられたのも同様であった。
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