イー‐ピー‐エス【EPS】
イー‐ピー‐エス【EPS】
読み方：いーぴーえす
《encapsulated PostScript》PostScriptで作成された文書やベクトルグラフィックスのデータを保存するためのファイル形式。この形式のファイルのことをEPSF（EPSファイル）と呼ぶ。
イー‐ピー‐エス【EPS】
読み方：いーぴーえす
イー‐ピー‐エス【EPS】
EPS
.eps
読み方：イーピーエス
.epsとは、Adobe Systems社のフォトレタッチソフト「Photoshop」で作成された画像ファイルに付く拡張子のことである。
EPSホールディングス
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 |
非上場。以下は、初代法人の情報 |
| 略称 | EPS HD |
| 本社所在地 |
 日本〒162-0815 東京都新宿区筑土八幡町2番1号 筑土テラス |
| 設立 |
2021年5月10日 （創業：1991年5月30日） |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 4011101095073 |
| 事業内容 | 純粋持株会社 |
| 代表者 |
厳 浩（代表取締役会長） 長岡 達磨（取締役社長） |
| 資本金 |
1億円 （2024年9月30日） |
| 売上高 |
44億4900万円 （2024年9月期） |
| 営業利益 |
12億4500万円 （2024年9月期） |
| 経常利益 |
9億円 （2024年9月期） |
| 純利益 |
7億9400万円 （2024年9月期） |
| 純資産 |
791億2600万円 （2024年9月期） |
| 総資産 |
791億2600万円 （2024年9月期） |
| 従業員数 |
連結：7902名 （2024年9月30日） |
| 決算期 | 9月30日 |
| 主要株主 |
有限会社ワイ・アンド・ジー 78.0% 株式会社スズケン 22.0% （2023年9月30日） |
| 外部リンク | https://www.eps-holdings.co.jp/ |
| 特記事項：経営指標は以下を参照。 EPSホールディングス「第4期決算公告」『官報』号外第7号、140頁、国立印刷局、2025年1月15日。 | |
EPSホールディングス株式会社（イーピーエスホールディングス、英: EPS Holdings, Inc.）は、東京都新宿区に本社を置く持株会社。
なお、「EPSホールディングス」を称する現法人は二代目であり、初代法人のMBOを目的として厳浩（初代、二代目ともに会長職）により設立された[1]。2021年7月9日のMBO成立後、同年12月1日付で二代目法人が初代法人を合併し、現在の商号に変更した[2][3]。
概要
1991年5月に創業。CRO（医薬品開発業務受託機関）の国内最大手で、SMO（治験施設支援機関）、CSO（営業・マーケティング受託機関）、CPO（Clinical Process Outsourcing）などのアウトソーシング事業を手がける。2016年1月には同業の綜合臨床ホールディングス（後のEP綜合、現：EPLink）との経営統合を実施した[4]。
社名のEPSとは組織理念である「Ever Progressing System（日々新たに、また日に新たなり）」の略である[5]。
沿革
初代法人
- 1991年（平成3年）5月30日[8]- 厳浩（現会長）らが医薬品の臨床試験データの統計・解析向けとなるソフトウェアの開発・販売を目的として、株式会社エプス東京を設立。
- 1991年（平成3年）11月 - 復旦盛栄株式会社に商号変更。
- 1992年（平成4年）11月 - 株式会社イー・ピー・エス東京に商号変更。
- 1993年（平成5年）4月 - 臨床試験の症例登録・割付業務の開始、CRO事業への参入。
- 1993年（平成5年）10月 - 厚生省（当時）主導のもと、薬剤疫学研究関連の大規模な臨床試験サポートシステムを開発。
- 1995年（平成7年）4月 - 大手製薬会社の三共（現：第一三共）のデータセンター業務を受託。
- 1995年（平成7年）9月 - 大阪事務所と名古屋事務所を開設。
- 1996年（平成8年）4月 - データマネジメントの専門部署を設置、データマネジメント・統計解析業務を拡大。
- 1996年（平成8年）10月 - イー・ピー・エス株式会社に商号変更
- 1996年（平成8年）10月 - 製薬会社の大鵬薬品工業のデータセンター業務を受託。
- 1996年（平成8年）10月 - モニタリングの専門部署を立ち上げ、モニタリング業務を開始。
- 1997年（平成9年）12月 - 悠草舎（現：イーピービズ）を子会社化。
- 1999年（平成11年）12月 - SMO事業の子会社として、イーピーリンクを設立。
- 2000年（平成12年）- 製薬企業のMR業務を請け負うCSO事業に参入。
- 2001年（平成13年）4月 - イーピーエス株式会社（EPS）に商号変更。
- 2001年（平成13年）7月 - ジャスダック市場に株式上場。
- 2002年（平成14年）1月 - 非臨床試験受託業務を行うエルエスジーに出資（のちに連結子会社化）。
- 2002年（平成14年）4月 - 医療機器開発部を設置、臨床開発および薬事業務の受託開始。
- 2003年（平成15年）4月 - 東南アジアへの進出を目的として、Ever Progressing System Pte. Ltd.（EPSシンガポール）を設立。
- 2004年（平成16年）7月6日 - 東証第二部市場に株式上場[9]。
- 2006年（平成18年）3月 - EDCシステムを活用したグローバル臨床試験の受託会社として、イートライアル（現：EPテクノ）を設立[10]。
- 2006年（平成18年）9月 - 東証第一部市場に銘柄指定替え。
- 2008年（平成20年）12月 - 中国事業の統括会社として、益新（中国）有限公司（英: EPS China Co., Ltd.）を設立。
- 2009年（平成21年）10月 - 医療コールセンターの運営受託を手掛けるメディカルライン（現：EPファーマライン）を子会社化[11]。
- 2010年（平成22年）12月 - 台湾でSMO業務を行う全面顧問股份有限公司（英: Total Trial Management Consulting Co., Ltd.）の第三者割当増資を引受け、同社の株式73.3%を取得[12]。
- 2011年（平成23年）4月 - CRO受託体制の強化を目的として、韓国ソウル市にEPS International Korea Limited.を設立。
- 2011年（平成23年）9月 - イーピーミント[注釈 1]（現：EPLink）がジャスダック上場[13][14]。
- 2011年（平成23年）9月 - 中国上海市に現地政府系企業との合弁会社として、益新国際医薬科技有限公司（英: ET Medical Technology (Suzhou) Co., Ltd.）を設立[15]。
- 2011年（平成23年）10月 - 医療・医薬・ヘルスケア分野におけるBPO専門会社として、中国蘇州市に益新健康科技服務（蘇州）有限公司（現：蘇州益新泰格医薬科技有限公司）を設立。
- 2013年（平成25年）1月 - 中国におけるヘルスケアサービスの拡大・強化を目的として、益通（蘇州）医療技術有限公司を連結子会社化[16]。
- 2013年（平成25年）7月 - APAC地域での体制強化を目的に、Gleneagles CRC Pte Ltd（シンガポール）を連結子会社化[17][18]。
- 2013年（平成25年）10月 - グローバルCRO事業を、EPSインターナショナルとして分社化[19]。
- 2014年（平成26年）1月 - 新宿区津久戸町1番8号に本店移転。
- 2014年（平成26年）2月 - 日揮ファーマサービス（後のEPSアソシエイト）を完全子会社化[20][21]。
- 2014年（平成26年）10月1日 - 益新事業の統括機能を、EPS益新として分社化[22][23]。
- 2015年（平成27年）1月1日 - 持株会社体制への移行[24][25][26]。
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- 2015年（平成27年）10月 - 臨床研究の受託体制の拡大を目的として、ジェイクルーズ（現：EPクルーズ）を設立。
- 2016年（平成28年）1月1日 - 同業の綜合臨床ホールディングス（現：EP綜合）を株式交換により完全子会社化[27][28]。
- 2016年（平成28年）9月27日 - 大手医薬品卸売のスズケンとの資本業務提携を締結、連結子会社のEPS益新の株式35%をスズケンに譲渡[29][30]。
- 2017年（平成29年）8月 - 中国における臨床データサービスとCRO事業の相互発展を目的に、杭州泰格医薬科技股份有限公司（中国杭州市）との戦略的提携を締結。
- 2018年（平成30年）10月 - 医療IT企業の往来技術（現：EPテクノ）を子会社化[31]。
- 2019年（平成31年）2月 - CRO事業、CSO事業の強化を目的として、ACメディカル（現：イーピーエス）を子会社化[32]。
- 2019年（令和元年）10月 - 連結子会社のEPSアソシエイトがEPSインターナショナル（初代）を吸収合併のうえ、EPSインターナショナル（2代）に商号変更[33]。
- 2020年（令和2年）1月 - 非医薬品関連市場への参入を目的に、TTC（後にEPメディエイトに合併）を子会社化。
- 2021年（令和3年）4月27日 - 香港を中心に、アパレル産業向けにSCM事業を展開する尚捷集團控股有限公司（英: Speed Apparel Holding Limited）の株式75.0%を取得[34][35]。
- 2021年（令和3年）5月 - 香港法人の尚捷集團控股有限公司が、EPS創健科技集團有限公司（英: EPS Creative Health Technology Group Limited）へ商号変更。
- 2021年（令和3年）5月27日 - MBOによる株式の非公開化を発表[36]。
- 2021年（令和3年）6月30日 - CAC Holdingsより、CACクロア（現：EPクロア）の全株式を取得[37]。
- 2021年（令和3年）6月30日 - 連結子会社のEPメディエイトが、医療機器選任製造販売業を手掛けるマイクレン・ヘルスケアの全株式を取得[38]。
- 2021年（令和3年）7月9日 - 新鷹による株式公開買付け（TOB）が成立[39]。
- 2021年（令和3年）9月17日 - 東証第一部市場より上場廃止。
- 2021年（令和3年）9月22日 - 株式併合により、株主が新鷹とワイ・アンド・ジー[注釈 2]、スズケン[注釈 3]の3社となる[40]。
二代目法人
- 2021年（令和3年）5月10日 - EPS HDへのTOBを目的として、新鷹株式会社を設立[1]。
- 2021年（令和3年）7月9日 - 新鷹のEPS HDに対するTOBが成立（前述）。
- 2021年（令和3年）12月1日 - 新鷹とEPS HDが合併、新生・EPSホールディングス株式会社が発足[41]。
- 2022年（令和4年）1月 - 連結子会社のEPファーマラインの株式49.0%を、スズケンに譲渡[42]。
- 2022年（令和4年）1月31日 - 本社機能の一部を、新本社ビル「筑土テラス」に移転[43]。
- 2022年（令和4年）4月1日 - 連結子会社のイーピーエスが、EPクルーズを吸収合併[44]。
- 2022年（令和4年）7月1日 - 連結子会社のイーピーエスが、EPクロアを吸収合併[45]。
- 2022年（令和4年）9月1日 - 連結子会社のイーピーエスが、EPSインターナショナルを吸収合併[46]。
- 2022年（令和4年）10月4日 - グループ再編を実施。
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- 2022年（令和4年）10月25日 - 連結子会社のEPファーマラインの全株式を、EPNextSに移管。
- 2022年（令和4年）12月1日 - 連結子会社のEPメディエイトがマイクレン・ヘルスケアの株式60.0%を、創薬企業のジーエヌアイグループに譲渡[47]。
- 2023年（令和5年）3月10日 - 治療・福利厚生向けITサービスを手掛けるロゴスサイエンスとの間で、戦略的パートナーシップを締結[48]。
- 2023年（令和5年）8月31日 - 連結子会社のイーピービズの人材サービス事業を、EPプロキャリア（旧HATARAKUエルダー）に統合[49]。
- 2024年（令和6年）4月1日 - 連結子会社のEP綜合が、EPLinkへ商号変更[50]。
- 2024年（令和6年）8月9日 - 連結子会社のEPメディエイトの医療機器開発支援事業を、イーピーエスに統合[51]。
- 2024年（令和6年）8月19日 - 連結子会社のEPNextSがエクサウィザーズとの間で、業務提携を締結[52]。
- 2024年（令和6年）10月2日 - 連結子会社のEPS創健医薬発展が、EPSバイオパートナーズに商号変更[53]。
- 2025年（令和7年）2月25日 - 香港法人のEPS創健科技集団がBioBeaute（バイオボーテ）との間で、資本業務提携を締結[54]。
- 2025年（令和7年）3月18日 - 同年4月1日付で、一部グループ会社[注釈 4]の本店所在地を筑土テラスに移転することを発表[55]。
- 2025年（令和7年）3月31日 - 連結子会社のEPS創健科技集團の創薬事業を、EPS HD直下のインキュベーション事業へ再編[56]。
EPSグループ
株式会社EPNextS（EPS HD 100.0%）- EPSグループの基幹事業（CRO、SMO、CSO）の統括
CRO事業
：医薬品の有効性・安全性確認の企画・運営、製造販売のための申請業務、製造販売後の調査
イーピーエス株式会社（EPNextS 100.0%）- CRO事業の統括、総合的な展開
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SMO事業
：治験の監視・確認、治験の品質・スピード向上支援
株式会社EPLink（EPNextS 100.0%）- SMO事業
- Total Trial Management Consulting Co., Ltd.（EPLink 100.0%）- 台湾法人
CSO事業
：製薬のMR業務の受託・代行業務、医薬品の効能・効果・副作用情報等の適正使用情報の提供・収集
株式会社EPファーマライン（EPNextS 51.0%、スズケン 49.0%）- 医薬品関連のコールセンター業務など
創健事業
：ライセンス取得による自社開発、ベンチャー企業向け一気通貫型CRO事業の展開、日本とアジアをつなぐヘルスケアプラットフォームの展開
EPS Creative Health Technology Group Ltd.【SEHK 3860】（EPS HD 75.0％）- SCM事業・創健事業の統括
アパレル事業
Speed Apparel (BVI) Limited（EPS創健科技 100.0%）- アパレル事業の統括
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創薬支援事業
EPS Medical Consultancy Services Ltd.（EPS創健科技 100.0%）- 創薬支援事業の統括
- EPS Medical Consultancy (Shanghai) Ltd.（EPS-MC 100.0%）- 上海市法人
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HCP事業
EPS Healthcare Ltd.（EPS創健科技 100.0%）- HCP事業の統括
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益新事業
：中国における医薬品・医療機器の製造、日中をつなぐヘルスケア専門商社
EPS益新株式会社（EPS HD 65.0%、スズケン 35.0%）- 益新事業の統括、投資業
EPS China Co.,Ltd.（EPS益新 100.0%）- 益新事業の中国本部、投資業
医薬品事業
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医療機器事業
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専門サービス事業
- Yixin International Medical Technology Co., Ltd.（EPS中国 80.0%、上海医薬臨床研究中心 20.0%）- 現地CRO、SMO、CSO事業の展開
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支援事業
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インキュベーション事業
：創薬支援事業や、バイオベンチャー・アカデミーと連携した再生医療技術などの研究開発と実用化を目指す創薬事業
創薬支援事業
EPSバイオパートナーズ株式会社（EPS HD 100.0%）- バイオベンチャーやグローバルBiotechの支援事業、各パイプラインの開発支援など
創薬事業
EPS Innovative Medicine (Hong Kong) Limited（EPS HD 100.0%）- 創薬事業の統括
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その他関連事業
：EPSグループのシェアードサービスや福利厚生、社外向けの人材サービスなどを展開
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テレビ番組
- 日経スペシャル ガイアの夜明け 日本で起業する中国人 〜日中共生の途を探る〜（2002年8月18日、テレビ東京）[57]。
脚注
注釈
- ^ 2005年7月1日、旧イーピーリンクと旧ミントの合併により発足。
- ^ 創業家の資産管理会社
- ^ TOBの公開買付者たる新鷹に約20%出資している。
- ^ EPS HD（本社所在地を筑土テラスに移転）、EPメディエイト、EPLink、EPS創薬、EPトレーディング、FEF創薬、EPD、EPSデジタルシェア
出典
- ^ a b “EPSHD、9月に上場廃止 MBO成立で”. 日本経済新聞社. 2021年7月9日閲覧。
- ^ 桑子かつ代（編集部）. “コロナ禍で急増する非上場化、投資ファンドは虎視眈々”. 週刊エコノミストOnline（毎日新聞社）. 2021年10月28日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス株式会社の情報”. 法人番号公表サイト（国税庁）. 2024年4月10日閲覧。
- ^ “EPS、綜合臨床を経営統合へ 株式交換で子会社化”. 日本経済新聞. 2017年1月13日閲覧。
- ^ “グループ案内パンフレット” (PDF). EPSホールディングス株式会社. 2017年1月13日閲覧。
- ^ “第30期有価証券報告書”. EPSホールディングス. 2021年9月30日閲覧。
- ^ “グループの歩み”. EPSホールディングス. 2024年6月30日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス(株)の企業情報”. Yahoo!ファイナンス. LINEヤフー. 2021年10月1日閲覧。
- ^ “イーピーエス 東証第2部に上場”. ミクスOnline. 2004年7月9日閲覧。
- ^ “【EPS】「イートライアル」社設立し、アジアでの臨床試験を支援”. 薬事日報社. 2006年4月4日閲覧。
- ^ “イーピーエス 医療コールセンター受託のメディカルライン子会社化”. ミクスOnline. 2009年9月11日閲覧。
- ^ “イーピーエス<4282>、台湾の治験施設支援機関を子会社化”. ストライク. 2009年11月27日閲覧。
- ^ 林晴美. “大証：イーピーミントのジャスダック上場を承認 - 9月16日”. Bloomberg. 2011年8月12日閲覧。
- ^ “大証、イーピーミント（6052）ジャスダック上場承認”. 日本経済新聞社. 2011年8月17日閲覧。
- ^ “中国における合弁会社設立に関するお知らせ”. イーピーエス. 2011年7月31日閲覧。
- ^ “イーピーエス<4282>、中国の医療機器販売会社を孫会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年11月20日閲覧。
- ^ “イーピーエス<4282>、CRO事業のシンガポールGleneagles CRCを子会社化”. M&A Online. 2013年7月30日閲覧。
- ^ “イーピーエス（4282）、シンガポールのGleneagles CRC Pte Ltdを子会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年7月30日閲覧。
- ^ “海外CRO事業分社化のお知らせ”. イーピーエス. 2013年5月13日閲覧。
- ^ “イーピーエス（4282）、日揮（1963）子会社の日揮ファーマサービスの全株式を取得”. 日本M&Aセンター. 2014年2月18日閲覧。
- ^ “【イーピーエス】日揮ファーマサービスを買収-国内CRO事業強化へ”. 薬事日報社. 2014年2月21日閲覧。
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- ^ “EPS（4282）、EPM（6052）を株式交換で完全子会社化”. M&Aキャピタルパートナーズ. 2015年1月9日閲覧。
- ^ “SMOイーピーミントを株式交換で完全子会社化 イーピーエス”. 日刊薬業. 2015年1月10日閲覧。
- ^ “ホットストック：綜合臨床HDが買い気配、EPSとの経営統合を材料視”. ロイター通信. 2015年10月3日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>と綜合臨床ホールディングス<2399>、2016年1月1日に経営統合”. M&A Online. 2015年10月2日閲覧。
- ^ “【スズケン / EPSホールディングス】卸とCROが資本業務提携 - 中国・アジアの市場を開拓”. 薬事日報社. 2016年10月17日閲覧。
- ^ “スズケン（9987）とEPS HD（4282）およびEPS益新、資本業務提携”. 日本M&Aセンター. 2016年10月7日閲覧。
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- ^ “EPSホールディングス<4282>、アパレルサプライチェーンマネジメントの香港・尚捷集團控股有限公司を子会社化”. M&A Online. 2021年5月9日閲覧。
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- ^ “（短信）EPS、9月にも上場廃止 MBO成立”. 日本経済新聞社. 2021年7月13日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス<4282>、MBOで株式を非公開化”. ストライク. 2021年6月3日閲覧。
- ^ 新鷹、EPSホールディングス「合併公告」『官報 令和3年本紙』第603号、国立印刷局、2021年10月26日、28頁。
- ^ “スズケン、メディカルコンタクトセンター事業会社の株式取得、子会社化へ”. 日本M&Aセンター. 2022年1月19日閲覧。
- ^ “移転のお知らせ～新社屋「筑土テラス」にて、新たな価値創造の創出を目指す～”. EPSホールディングス. 2022年2月1日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス、医薬品開発受託の傘下3社を統合”. 日本経済新聞社 (2022年2月17日). 2022年7月3日閲覧。
- ^ “イーピーエス、グループ2社を吸収合併へ IT強化で国内トップCRO目指す”. 日刊薬業 (2022年2月17日). 2022年7月2日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス、医薬品開発支援事業を行う子会社2社を統合へ”. 日本M&Aセンター. 2022年7月11日閲覧。
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- ^ “株式会社EPLinkの情報”. 国税庁. 2024年12月9日閲覧。
- ^ “EPS 組織再編でグループ会社の医療機器CRO事業を継承 デジタル技術やグローバル対応の強化図る”. ミクスOnline. 2024年8月29日閲覧。
- ^ 熊谷 知泰. “ExaMDとEPNextSが業務提携、AIバイオマーカーに対応するサービスを開発”. マイナビニュース. 2024年8月20日閲覧。
- ^ “EPSバイオパートナーズ株式会社の情報”. 国税庁. 2024年12月9日閲覧。
- ^ “EPS創健科技、子会社 創健商貿有限公司と株式会社BioBeauteのヘルスケア・化粧品分野における資本業務提携を発表”. EPS Creative Health Technology Group Limited (2025年2月28日). 2025年3月25日閲覧。
- ^ “EPSグループ会社の本店・本社移転に関するお知らせ”. EPSホールディングス (2025年3月18日). 2025年3月25日閲覧。
- ^ “EPSホールディングス株式会社、創薬事業のグループ内再編について”. EPSホールディングス (2025年4月14日). 2025年4月14日閲覧。
- ^ 日本で起業する中国人 〜日中共生の途を探る〜 - テレビ東京 2002年8月18日
外部リンク
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