newsletter
「newsletter」の意味・「newsletter」とは
「newsletter」は、特定のトピックや組織に関する情報を定期的に提供する出版物を指す英語の単語である。企業や学校、団体などが、自身の活動や業績、新製品やサービスの情報を広く伝えるために用いる。一般的に、電子メールやウェブサイト上で配布されるデジタル形式と、印刷された紙の形式の2種類が存在する。「newsletter」の発音・読み方
「newsletter」の発音は、IPA表記では /ˈnjuːzˌlɛtər/ である。IPAのカタカナ読みでは「ニューズレター」となる。日本人が発音するカタカナ英語では「ニュースレター」と読む。「newsletter」の定義を英語で解説
A 'newsletter' is a regularly distributed publication that is generally about one main topic of interest to its subscribers. It is often used by organizations such as businesses and schools to share their activities, achievements, new products, or services with a wide audience. It can be distributed in digital format via email or websites, or in printed paper format.「newsletter」の類語
「newsletter」の類語としては、「bulletin」、「report」、「digest」、「journal」などがある。これらはすべて情報を定期的に提供する出版物を指すが、それぞれの単語には微妙なニュアンスの違いがある。「bulletin」は速報性の高い情報を伝えるもの、「report」は詳細な分析や調査結果を伝えるもの、「digest」は特定のトピックについての情報を要約したもの、「journal」は学術的な内容を扱うものを指す。「newsletter」に関連する用語・表現
「newsletter」に関連する用語として、「subscription」、「issue」、「editor」、「subscriber」などがある。「subscription」は購読の意味で、定期的にニュースレターを受け取る契約を指す。「issue」は一回分のニュースレターの発行を指す。「editor」はニュースレターの編集者を指す。「subscriber」はニュースレターの購読者を指す。「newsletter」の例文
1. Our company sends out a monthly newsletter to all employees.(私たちの会社は、全従業員に月刊のニュースレターを送っている。)2. I subscribed to the newsletter to get the latest updates on their products.(彼らの製品の最新情報を得るために、ニュースレターを購読した。)
3. The newsletter is distributed to subscribers via email.(ニュースレターは電子メールで購読者に配布される。)
4. The editor of the newsletter is responsible for gathering and organizing the information.(ニュースレターの編集者は、情報の収集と整理を担当している。)
5. The latest issue of the newsletter features an interview with the CEO.(最新号のニュースレターでは、CEOとのインタビューが掲載されている。)
6. The newsletter is a great way to keep customers informed about our services.(ニュースレターは、私たちのサービスについて顧客に情報を提供するのに適した方法である。)
7. The newsletter includes a section for frequently asked questions.(ニュースレターには、よくある質問のセクションが含まれている。)
8. The newsletter provides a summary of the company's financial performance.(ニュースレターは、会社の財務状況の要約を提供する。)
9. The newsletter is available in both digital and print formats.(ニュースレターは、デジタル形式と印刷形式の両方で利用できる。)
10. The newsletter is sent to over 1,000 subscribers every week.(ニュースレターは、毎週1,000人以上の購読者に送られる。)
ニューズレター【newsletter】
ニューズレター
(newsletter から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/04/10 20:44 UTC 版)
ニューズレター(英語: newsletter)は、企業や組織が、その活動に関わるニュースを、印刷物ないしは電子出版物に掲載して、構成員、顧客、従業員、その他の購読者に配布するもの[1][2]。通常ニューズレターは、受取る者の関心を引くような、ひとつの主要な主題をもっている。ニューズレターは、灰色文献の一種と見なされる場合もある。電子化されたeニューズレターは、電子メールを介して配布され、メール広告が求めていないのに押し付けられるような場合にはスパムと見なされることもある[3][4][5][6]。
ニューズレターは、逐次刊行物の最も一般的な形態である[7]。ニューズレターの概ね3分の2は、組織内部向けの出版物で、従業員やボランティアを対象としたものであり、残りの3分の1ほどが組織外に向けたアドボカシーや、特別利益団体(Special Interest Group: SIG)に働きかけることを目指している[7]。
歴史
印刷物ではなく、手書きの手紙で定期的にニュースを知らせるという意味でのニューズレターの歴史は古い。古代ローマにおいては、公職者の間や、友人同士の間でニューズレターが交換されていた[4]。中世には、商家の間でニューズレターが交換されていた.[4]。取引者たちのニューズレターは、商品の需給状況や価格、政治ニュース、そのほか取引に影響を及ぼしそうな各種の出来事など、多様な主題を取り扱っていた[4]。16世紀頃には、こうした手書きのニューズレターが盛んに発行されていた[1]。商業的なニューズレターは、実質的に最初の「真剣な」ニュース出版の回路となっており、そこから新聞が発展していくことになった[4]。
最初の完全な「新聞」は、1605年にヨハン・カロルスがストラスブールで発行した『Relation』であった[9]。程なくして、ドイツ語の『Avisa Relation oder Zeitung』やオランダ語の『Nieuwe Tijdinghen』など数多くの対抗紙が登場した[4]。17世紀末には、ヨーロッパ中の各地にいくつもの新聞が成立し、しばしば様々な言語へと翻訳記事が転載された[4]。また17世紀後半には、新聞の検閲に乗り出す政府も登場するようになり、新聞の発達を阻害した[4]。三十年戦争のような戦争も、取引に制約を課すこととなり、検閲に加えて、用紙の不足を招くこととなった[4]。
政府による検閲は、その後も何世紀も続き、今日にも至っているが、他方では報道の自由を法的に保証している国も多数ある。
現代のニューズレター
ニューズレターを用いたマーケティングは、直接消費者向け広告の一形態である。潜在的な顧客や顕在化している顧客を対象に、直越情報を伝えたいと望む企業がこの手法をとる[10]。もし、求めていないのに押し付けられるような場合にはスパムと見なされることもある。
ニューズレターは、組織がその構成員に、進行中の展開について情報提供するためにも用いられることがある[11]。
脚注
- ^ a b 図書館情報学用語辞典 第5版. “ニューズレター”. コトバンク. 株式会社DIGITALIO. 2021年5月25日閲覧。
- ^ デジタル大辞泉. “ニューズレター”. コトバンク. 株式会社DIGITALIO. 2021年5月25日閲覧。
- ^ newsletter (British English, American English): Cambridge English Dictionary, retrieved on 2017-05-18.
- ^ a b c d e f g h i "History of publishing - the first newspapers". Britannica. 2019年11月26日閲覧。
- ^ Endres, Kathleen L. (2009). “Newsletters, Newspapers, Pamphlets”. Journalism and Mass Communication, Volume 1. Encyclopedia of Life Support Systems. UNESCO. pp. 90–104. ISBN 978-1-905839-71-1
- ^ Best Practices for Developing Effective E-Newsletter Content on the website of the University of Washington, retrieved on 2018-05-09.
- ^ a b Smith, Ronald D. (2004-09-15). Strategic Planning for Public Relations. ISBN 9781135606077
- ^ “ニュースレターの特性と効果的なニュースレターの書き方5つのポイント”. マーケティング・エッセンシャルズ (2018年9月6日). 2021年7月15日閲覧。
- ^ 『Relation』は、かつては1609年創刊と考えられていたが、1980年代に発見された文書から1605年創刊と考えられるようになった。:Johannes Weber, "Straßburg, 1605. The Origins of the Newspaper in Europe", German History 24/2006, pp. 387–412 (409ff.)
- ^ “What is newsletter marketing and why it's important for ecommerce”. 2021年5月25日閲覧。
- ^ “Editorial Policies for Organizational Newsletters”. 2021年5月25日閲覧。
関連項目
関連文献
- Arth, Marvin; Ashmore, Helen; Floyd, Elaine (November 1995). The Newsletter Editor's Desk Book. Newsletter Resources. ISBN 9780963022226
- Brooks, Rose Marie; Clack, Melissa; et al. (1972). The Standard Directory of Newsletters. Oxbridge Publishing Company. ISBN 9780911086072
メールマガジン
(newsletter から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/12/26 00:51 UTC 版)
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メールマガジン(和製英語: mail magazine)は、発信者が定期的にメールで情報を流し、読みたい人が購読するようなメールの配信の一形態。MM、メルマガと略されることも多い。
概要
メールマガジンでは、双方向の配信システムを使用するメーリングリストとは異なり、購読者同士で情報交換ができないプッシュメディア方式の配信システムを使用することが一般的である。
英語でいう「Email Newsletter」「Newsletter」「ezine」などは、特定の法人・個人が自社・自分の購読者へ配信するものだけを指す。 つまり文字通りLetter(読者への手紙)なので、三行広告など、他社・他人の広告宣伝媒体的な機能は含まない。
初期は企業か一部の個人が発行しているものが大半であったが、一般化するにつれて政治家や政党、行政府、自治体、NGOなどでもメールマガジンを発行するようになった。
メールマガジンを発行する場合、内容以外にも受信者の好みや環境の違いに配慮するなど、購読者の満足度向上に工夫が必要となる。配慮すべき項目としては、一回のデータ量、配信頻度、形式(HTMLかテキストか)、配信停止の仕組みなどがある。
また、各種サービス等の提供事業者が、加入者に対して送付する広告メールを「メールマガジン」と称している場合もある。中には、メールアドレスの記入を必須事項とするなどしてアドレスを収集し、アドレスの記入を以って「メール送付を許可された」と拡大解釈して必要以上の頻度でメール送付を続けるといったスパム紛いの行為を行う事業者もある。途中で説明も無く配信が途絶え、事実上廃刊するものもある。
配信代行業者のサービス(メールマガジンスタンド)を利用することで個人でのメールマガジン配信が可能となる。
購読と解約
メールマガジンの購読と解約(購読解除)の方法は2種類に分類できる
- オプトイン方式
- オプトインは、メールマガジンへの参加の意思を確認して許可を取ること。オプトイン方式とは、参加の意思を示したユーザーだけにメールマガジンを送ること。一般的なメールマガジンの形態。企業が会員を募って配信するものなどがこれにあたる。
- オプトアウト方式
- オプトアウトは、メールの受け取りを拒否する意思を示すこと。購読中止の手続きをすること。オプトアウト方式とは、最初は発信者が読者の意思と関係なくメールマガジンの購読者リストに登録し、購読中止を申し込んだユーザーは配送を止められる。
本人が登録したのではないメールアドレス宛に送信してくるものは、迷惑メール(スパムメール)として規制の対象となっている。
オプトアウト方式のメールマガジンは以下の点でユーザーにとって不利なので勧められない。
- ユーザーに取っては不要な情報のために購読中止するための手間がかかる。
- 相手が迷惑メール業者の場合、購読中止の意思表示をすることがメールアドレスの有効性を示すことになってしまうので、一層迷惑メールが増える危険性がある。
このため、セキュリティ啓蒙を行う団体などでは、オプトイン方式であるべきだとの主張がある[1]。
なお、日本においては、宣伝・広告を目的としたメールは、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律にて事前承諾がない受信者への送信を基本的に禁止している(オプトイン方式のみが合法)。2008年以前は、事業者はオプトインを取らなくても件名に「未承諾広告※」と書いてメール仕訳が可能な状態にしておけば、広告メールを送っても違法にはならなかったが、2008年の同法改正後はオプトインが必須となった[2][3]。
出典
- ^ “Mailing Lists -vs- Spam Lists”. Spamhaus. 2021年3月20日閲覧。
- ^ “オプトイン とは 意味/解説/説明 【opt in】”. インプレス. 2021年3月20日閲覧。
- ^ “有害情報対策ポータルサイト迷惑メール対策編 >メール管理者の皆様へ > 改正迷惑メール対策法に関するQ&A > 基本的な質問”. 一般財団法人インターネット協会. 2021年3月20日閲覧。
関連項目
「news letter」の例文・使い方・用例・文例
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