M資金
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M資金（エムしきん）とは、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が占領下の日本で接収した財産などを基に、現在も極秘に運用されていると噂される秘密資金である。Mは、GHQ経済科学局[注釈 1]の第2代局長であった少将ウィリアム・マーカット[注釈 2]の頭文字とするのが定説となっている。その他にマッカーサー、MSA協定、フリーメイソン (Freemason) などの頭文字とする説などがある。コンピュータゲームである「メタルギアシリーズ」の中核を成す「賢者の遺産」の元ネタにもなっている。
注釈
- ^ Economic and Scientific Section、略称 ESS. 経済科学局は、SCAPへの助言を任務として、1945年9月に設置された。
- ^ 「松本瀧藏」、「二・一ゼネスト」、「日本プロフェッショナル野球協約」、「池田勇人」、「難波中」、「対日理事会」、「キャピー原田」、「平沢和重」、「鶴岡一人」、「東京農業大学全学応援団」、および「サンフランシスコ・シールズ」も参照
- ^ 1969年、元自由党代議士鈴木明良が、全日空社長大庭哲夫を訪ねた。彼は自民党の現職議員、大石武一、原田憲の紹介状と共に「大蔵省特殊資金運用委員会」という名刺を差し出した。それからM資金の所在を語った。
- 占領軍総司令官マッカーサーは帰国の際、大物政治家吉田茂に「M資金」を託した。吉田の死後「M資金」は日銀で眠っていたという。そして鈴木が言うには、同委員会が然るべき融資先を探した所、全日空が選ばれたというのだ。
- 融資額は3000億円、返済期限は30年、年利4.5%という破格の条件である。大庭は乗せられてしまい、融資申込書や念書を何通も振り出してしまった。
- 占領軍総司令官マッカーサーは帰国の際、大物政治家吉田茂に「M資金」を託した。吉田の死後「M資金」は日銀で眠っていたという。そして鈴木が言うには、同委員会が然るべき融資先を探した所、全日空が選ばれたというのだ。
- ^ 1975年春、東急電鉄常務酒井幸一を名義人とする額面2兆円の融資申込書のコピーが都内の金融ブローカー筋に流れた。申込日付は同年2月18日、返済期間30年、年利4分5厘以下と明記。酒井常務の実印と印鑑証明、社印が押されていた。2ヶ月ほど経って、今度は東急副社長田中勇を名義人とする1兆円融資申込書のコピーが再び都内に出回った。条件は同様であったが、酒井は同年5月の取締役会で退任させられたのに、田中は不問にされた。
- ^ 1970年9月13日の毎日新聞は、社会面の大半を費やして、「“5000億円融資”デッチ上げ、旧富士鉄へあっせんしたと大サギ劇、専務の念書など偽造」という見出しの記事を書いた。次の段は要約である。
- 合併前の富士製鉄を舞台に、架空の「5000億円特別融資」話をデッチ上げ、「そのあっせん料として近く125億円のリベートがはいる」ともちかけ、一流企業の社員から2200万円をだましとるという事件があり、警視庁は一味の一人を8月下旬に逮捕するとともに、中心人物とされる山崎勇を12日全国指名手配した。彼の言い分によれば、去年1月、フリーメーソンの極東平和基金から興銀を経由、富士製鉄に5000億円の融資をあっせんした。証拠というのが、富士製鉄の藤木竹雄専務の署名・捺印入りの融資依頼書と念書、交渉経過を記した64ページの記録など。次の段は融資依頼書記載内容。念書は6通。藤木は融資申込と念書発行を否定。去年5月16日に永野社長、大蔵省の村井七郎国際金融局長、青山俊理財局長、中山素平などの興銀関係者が、融資は山崎らのあっせんでなく、興銀からの正規の融資だったことに手続きを変更、山崎にはリベートを払わないことになった。
- 1969年1月8日付。金額5000億円。期間10年切り替え30年。金利年3分5厘。取引銀行は日本興業銀行。依頼者は富士製鉄代表取締役・長野重雄、代行者は同専務・藤木竹雄
- また、念書6通のうち2通は山崎宛。残り4通は宛名がなかった。
- 1969年1月8日付。金額5000億円。期間10年切り替え30年。金利年3分5厘。取引銀行は日本興業銀行。依頼者は富士製鉄代表取締役・長野重雄、代行者は同専務・藤木竹雄
- 合併前の富士製鉄を舞台に、架空の「5000億円特別融資」話をデッチ上げ、「そのあっせん料として近く125億円のリベートがはいる」ともちかけ、一流企業の社員から2200万円をだましとるという事件があり、警視庁は一味の一人を8月下旬に逮捕するとともに、中心人物とされる山崎勇を12日全国指名手配した。彼の言い分によれば、去年1月、フリーメーソンの極東平和基金から興銀を経由、富士製鉄に5000億円の融資をあっせんした。証拠というのが、富士製鉄の藤木竹雄専務の署名・捺印入りの融資依頼書と念書、交渉経過を記した64ページの記録など。次の段は融資依頼書記載内容。念書は6通。藤木は融資申込と念書発行を否定。去年5月16日に永野社長、大蔵省の村井七郎国際金融局長、青山俊理財局長、中山素平などの興銀関係者が、融資は山崎らのあっせんでなく、興銀からの正規の融資だったことに手続きを変更、山崎にはリベートを払わないことになった。
- ^ 当時、日銀の本支店で保管されていた貴金属の多くがGHQ経済科学局の管理下にあった。同局において、日銀金庫管理担当官だったエドワード・マレー(Edward J.Murray)が帰国後、約500個のダイヤを不正に持ち出した容疑で米国当局に逮捕され、禁固10年の実刑判決を受けた。また、初代局長レイモンド・C・クレーマーをはじめ、初期の同局将校ら十数人が後に米国で汚職や横領などの罪で検挙・更迭された。[5]
- ^ 貴金属類の返還を受けた日本金属の清算による残余財産5億6580万円を基金として、（財）日本鉱業振興会が1969年7月1日に設立されている。会長は佐々木陽信日本鉱業会長。東京都千代田区内幸町1-3-6[6]
- ^ 後述のX資金。内訳は金1,200本・プラチナ300本・銀5000トン
- ^ マーカット少佐に管理され、旧日本軍が占領地から奪った工業用ダイヤモンド、プラチナ、金、銀などの物資をGHQが接収して売却した資金
- ^ チャールズ・ウィロビーによって闇市の活動から集められ、反共計画に使われた資金
- ^ ジョセフ・キーナンの名にちなんだ没収財産を元にした資金
- ^ 財閥解体後の株式売却益、米国からの援助物資（ララ物資・ケア物資、小林中頭取の日本開発銀行で管理を委任された「米国援助物資見返り資金特別勘定」）および石油などの認可輸入品の売却益（後述の蓄積円）といった資金
- ^ ガリオア資金とエロア資金。
- ^ 旧陸軍がオランダ領インドネシアで押収した銀塊31トンと、旧軍事費特別会計から陸軍に売却された銀塊350キロ。前者は昭和24年にオランダに返還。後者は昭和34年公布の接収貴金属処理法によって国の一般会計に組み入れられた。
- 引揚げに立ち会った日本人は、貴金属の内訳を当時の価格で1兆4400万円相当のプラチナと純金塊だったと主張、発見者の当然の権利として2割の褒賞金を請求した。国会にも褒賞金の請求書が送られ、発見者は訴訟を起こしたが昭和37年に最高裁で敗訴している。発見者の請求相続人は、次のように主張している。
- 「純金分は日本銀行特別会計の中でプールして自民党の運営費に使われている。プラチナ分のみがオランダへ返還されたにすぎない」
- 引揚げに立ち会った日本人は、貴金属の内訳を当時の価格で1兆4400万円相当のプラチナと純金塊だったと主張、発見者の当然の権利として2割の褒賞金を請求した。国会にも褒賞金の請求書が送られ、発見者は訴訟を起こしたが昭和37年に最高裁で敗訴している。発見者の請求相続人は、次のように主張している。
- ^ 戦後直後、日本へ進出した映画資本と石油メジャーは膨大な収益を上げた。しかし、日本には手持ちのドルがなく、アメリカ本国への送金は制限されていた。そこで収益の大半は円のまま非居住者預金勘定として国内に蓄積された。1956年、公式の数字によれば映画だけで40億円あったという。[9] 日本の外貨準備高を参考までに記す。指数関数的に増加している。凡例:西暦下二桁-億ドル
- 82-240, 83-251, 84-265, 85-279, 86-584, 87-849, 88-993, 89-735, 90-699, 91-682, 92-700, 93-1017, 94-1415, 95-2040, 96-2194, 97-2240, 98-2225, 99-3055, 00-3615, 01-4015, 02-4962, 03-8266[10]
- ^ 実際に起きた事件を下にまとめる。
- ・「M資金」県議も関与 本人「紹介しただけ」 高知新聞 2006年6月29日
- ・M資金詐欺で無職男逮捕／30人から数億円を詐取か 四国新聞 2007年7月5日
- ・アサヒ芸能 有名人が引っ掛けられた詐欺の全容 2013年7月9日
- ・FACTA 何とも間抜けな嘘八百震災便乗型「M資金詐欺」 2011年7月号
- ・週刊文春 2億円M資金詐欺で剛力彩芽らも被害に 2013.11.27 18:00
- ・週刊新潮 美人詐欺師に狙われた「ローソン」玉塚氏 甘かったと言われればその通り 2017年4月27日
- ・週刊新潮 コロワイド会長が32億円騙し取られた「M資金詐欺」 過去には朝青龍も被害に 2020年7月23日
- ^ ビジネス上の新規展開や業績不振の打開のために、大きな投資を必要としているが、金融機関からの借り入れが難しい状況にあった、という人々が多い。こうした情報は金融機関の与信担当者や、単件・大口ベースの金融業者から漏れた情報を、M資金詐欺師がキャッチしている場合がほとんどである。
- 被害者はビジネスの延長として詐欺に遭うため、事前に警察に相談しているケースは皆無であり、詐欺と気付いてからもビジネスへの影響を最低限に止めようと隠蔽に必死になるため、発覚が遅れる場合が多い。また、起死回生を巨額融資に賭けていた実業家の場合などは、そのまま致命傷となることも多い。
- ^ 英国情報機関MI6の元スナイパーを名乗り、狙撃の賞を獲ったことがあると言って、Ｍ資金を実行させるためのワイロとして２億８０００万円をイギリスへ送金させるなど実際に起きた事件を下にまとめる。
- ・FACTA コロワイド創業者を嵌めた「M資金詐欺」の黒幕、被告は遅くとも02年頃にはM資金の世界に棲息していたらしい。公判では無罪を主張。被告人質問では何を語るのか……。 2022年2月
- ・週刊報道サイト Ｍ資金・金字塔的アホ伝説への詐欺事件（令和２年（わ）第１１７２号） その３１ Ｍ資金申込行為にコロワイドが会社ぐるみで関与していた事実が判明！令和３年１１月１１日の第四回公判・蔵人金男（コロワイドの創業者で代表取締役会長）が法廷で証言した内容の要約七 コロワイドの会社ぐるみで、社長の野尻公平も知っていながら、Ｍ資金のワイロの２億８０００万円をイギリスへ送金！コロワイド社長の野尻公平には「騙されている」と進言はあったが、蔵人金男は被告を信じていたので送金！ 2022年2月7日
- ^ 被害者を信用させるためのもっともらしい小道具を作るために、財務省（旧大蔵省）内部で使用される封筒や便箋などを様々な伝を使って入手し、時には財務省の庁舎内で被害者と会うなどして、当局との関係を強く類推させることで被害者を信用させていく。また元代議士や皇族、大企業の役員等が本人が気がつかない形で（パンフレット等に）利用されることもある。やがて、おもむろに巨額の金額が記された、偽造の“国債還付金残高確認証”などを見せる。そして多くの被害者にとって未知の書類・用語を用い、「元代議士」や「皇族」、「大企業の役員」と称する人物が現れるなどする。
- 太字の偽造書類が用いられたケースとして、青柳ハツグループによる詐欺事件がある。1984年4月24日 日本経済新聞朝刊「“M資金”女サギ師御用、偽預金証書見せ1300万円詐取」など。
- ^ 語りは次のような手口である。
- ・M資金は、ごく限られた日本政府の高官やアメリカ政府の関係者によって運営される秘密組織によって、その一部が管理されてきた。
- ・その巨額の資金（1950年代で800億円、現在では数十兆円ともされる）は、1951年の講和成立（サンフランシスコ条約の締結）により、その一部が日本側に返還され、一定の条件の下に秘密組織により適切と判断した個人とその団体に委譲され、保有資金が最大限有効に活用され今日に至っている。
- ・この資金を一定の制約の下に、非常に有利な条件（利息、返済、課税）で資金委譲を受ける資格を得た者がその恩恵に与る。
- ・この資金の恩恵に与る有資格者には、一定の条件を満たす人格者（社会的信用、資金管理及び経営能力、地域社会における指導力、人心掌握力などに優れる者）であることが求められる。
- ・さらに、この資金の有効活用に鑑み、十分なる理解力、発想力、想像力、継続力を具えることが必須となる。
- ・交付を受けた資金の一部は有資格者が自由に利用してもよい。
- ・そして、これらの資格を証明するものとして、提供資金に見合った申込金、手数料などの支払いが事前に必要となる（多くの場合、それらの申込金、手数料は提供資金よりはるかに低額に設定され、数千万円から数億円の金額である）。
- ^ 語りは次のようなものである。
- ・“某国の独裁者とその夫人が、密かに日本に持ち込んでいた秘密資金がある。その運用を任せられる相手を探しているそうなので、○○夫人を紹介しよう（→そっくりさん登場）。○○夫人は君に運用を任せてもよいと言っているが、それなりの額の保証金を要求していて…”（1970~80年代に流行）
- ・“日本海海戦で撃沈された帝政ロシアの軍艦から引き揚げられ、ソ連との紛糾や課税を逃れるために、鉛のインゴットだと虚偽報道された大量のプラチナ塊がある。だが、引き揚げに成功したものの国税当局に目を付けられているため、思うように換金できない。このプラチナを換金するために協力してほしいのだが、それなりの保証金を積んでくれれば、プラチナの現物を預けるので…”（1980年代に流行）
- ・“第二次大戦中に米国が計画していた毛沢東向け秘密援助資金として準備された大量のドル紙幣が、国共内戦の勃発で利用されないままに終わり、米国に依頼された日本政府が運用を行い、数十兆円の規模にまで膨らんでいる。これが本当のM資金で、銀行が融資できないようなハイリスク事業への貸付資金となっているが、融資を受けるには保証金が必要で…”（1990年代中頃に流行）
- ・産業廃棄物から燃焼性ガスが生成できる『新発明』の処分プラント設備がある。プラント設置と廃棄物の供給は無料で行えるのだが、燃焼性ガスをエネルギー源として利用したがっていてプラント設置区画を提供してくれる国や企業を紹介してほしいのだが、それには保証金が必要で…”（1990年代後半に流行）
- ・「M資金と言う名称で呼ばれる資金は実在しません。しかし、同様の資金は実在し、実際に上場企業の代表者に交付され使用されています…。この資金を管理している、あるいは出してもらえると称している人間の99.9%は偽者です。現在民間でこの資金を仲介できる人間は5人に限られています…」といった“いわゆる「M資金」とは別の○○”といったパターンも、典型的なM資金詐欺師の常套句である。
出典
- ^ Japan Policy Research Institute "JPRI Working Paper No. 11: The 1955 System and the American Connection: A Bibliographic Introduction" 1995年
- ^ 高野孟『M資金―知られざる地下金融の世界』（1980年3月、日本経済新聞社) 4章 全日空事件, ASIN: B000J8ACKG
- ^ 竹森久朝 『見えざる政府-児玉誉士夫とその黒の人脈』 白石書店 1976年 P 102-103
- ^ 高野孟『M資金―知られざる地下金融の世界』（1980年3月、日本経済新聞社) 3章 富士製鉄事件ならび P 149, P 196-197, ASIN: B000J8ACKG
- ^ 一橋文哉 『マネーの闇』 角川書店 2013年 pp.33-34
- ^ 『日本の民間財団と企業寄付－国際交流・協力活動の概況』日本国際交流センター 1985年12月 p.119.
- ^ 高野孟『M資金―知られざる地下金融の世界』（1980年3月、日本経済新聞社), ASIN: B000J8ACKG
- ^ 竹森久朝 『見えざる政府-児玉誉士夫とその黒の人脈』 白石書店 1976年 P 98-101
- ^ 高野孟『M資金―知られざる地下金融の世界』（1980年3月、日本経済新聞社) P 51, 54
- ^ 伊藤元重 『ゼミナール 国際経済入門』 日本経済新聞出版社 2012年 P 102
- ^ 参考外部リンク：参議院会議録情報昭和55年10月28日
- ^ “「GHQの資金提供」詐欺容疑で逮捕、被害31億円超か”. 朝日新聞 (2020年6月12日). 2020年6月13日閲覧。
- ^ “GHQの秘密資金？ 被害額31億円、M資金詐欺の手口”. 朝日新聞 (2020年6月27日). 2020年7月9日閲覧。
- ^ “Ｍ資金詐欺 男性から２８億円詐取疑いで再逮捕”. 産経新聞 (2020年7月22日). 2020年7月23日閲覧。
- ^ “コロワイド会長が30億円騙された「M資金詐欺」、その驚きの手口を公開！”. 東京経済東京支社情報部 ダイアモンドオンライン (2020年7月22日). 2020年7月23日閲覧。
[続きの解説]
M資金
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/12 14:45 UTC 版)
非常時の国庫金の秘匿名称。しかし、本来は「あの戦争」で旧日本帝国軍軍部が秘密裡に蓄えた軍資金の名称だと説明されていた。使用できるのは内閣総理大臣と海音寺くらいだと言われており、神崎が売り飛ばした日本国内の企業を外資系企業に買収されるのを防ぐため、海音寺がやむなく使用した。買収の防衛にあたっては数兆円ではきかない規模の出費だったらしく、「日本が非常時にこれだけの金を出せる資金力がある」ことを諸外国から悪意的に受け取られないよう、また「シンの資金力が大打撃を受けた」と見せかけるため、風間真名義の資産と見せかけて使用し、プロジェクト4や諸外国の目を欺いた。 現実社会でも「M資金」と呼ばれるものの存在は噂としてよく語られており、もっぱら詐欺のネタとして用いられることがある。作中の人物にも「まさか本当にあったとは」と語らせている。
※この「M資金」の解説は、「エリア88」の解説の一部です。
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