鈴木貞夫論文への批判と反論
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/15 15:11 UTC 版)
「ヒトパピローマウイルスワクチン」の記事における「鈴木貞夫論文への批判と反論」の解説
2018年に名古屋市の報告は、名古屋市立大学の鈴木貞夫教授らによって、英文論文として出版され「HPVワクチンと症状との間に因果関係がないことを示唆するような結果が得られた」と結論した。 研究では、症状の最多は「生理不順」(回答者26.3%)で、次に「足が冷たい」（12.3%）が続き、「頭痛」「だるい」「疲労」「めまい」「皮膚荒れ」が回答者の1割以上で、24症状のいずれもワクチン接種者と非接種者との間で統計的に意味のある差はなかった。しかし、病院への受診に条件を変えて解析すると、うった方がリスクが高く見える傾向があった。 これは「副反応かもしれない」という心配やインパクトが強かったため、症状を頭の中で関連づけて、症状が接種後に起きたように思い込んだと鈴木教授は分析し、以下のように説明した。 様々な条件で解析しましたが、受診したかどうかだけが違うパターンを示していました。これは、ワクチンの成分が症状に関連したと考えるよりも、接種した人が『自分の症状はワクチンのせいではないか』と不安になったことが受診に繋がったと考える方が自然です。全体で見ても、ワクチンにネガティブな意見が年を追うごとに増えたため、その心理的影響を受けたと思われるデータも見られました。 — 名古屋市立大学大学院医学研究科公衆衛生学分野教授・鈴木貞夫、2018年3月 この鈴木論文について薬害オンブズパースン会議が、年齢調整が不適切であったなど批判した。薬害オンブズパースン会議の批判について、鈴木は査読論文に反論があるときには、レターを当該雑誌に投稿するのが、医科学分野では一般的であり、レターは出版社が査読する。査読を経ていない反論に対し，科学者は答える必要はないとしたうえで、「因果関係を推論するには適さない」というなら、結果公表前にするのが科学的態度で、指摘は可能であったのに、速報の公表時点までに指摘はなかったと反論した。さらに、「選択バイアス」について会議は根拠を示すことなくオッズ比が低くなる方への可能性を述べているが、数学的な意味でのバイアスの方向性は決まっておらず、鈴木論文でも特定方向への可能性については述べていないし、記入者のばらつきは、結果と交絡しておらず調整も行っていないとした。また利益相反との指摘について、名古屋市から研究費約20万円は受け取ったが、論文校正等の費用として全て使い、いかなる意味でも「報酬」は一切受け取っておらず、利益相反はないと反論した。 また、2018年に特定非営利活動法人医薬ビジランスセンターの浜六郎は、13症状に現れた統計的なバイアスの影響が無視されているが、認知機能や運動機能の異常が高率であると指摘した。しかし、2019年6月時点で鈴木教授への反論レターは出版社に提出されていない。 鈴木教授は「現在の状況は、正義感や価値観が動きすぎていて、根底にある科学性が無視されている」とし、「HPVワクチンを接種した世代だけ子宮頸癌による死亡率が下がり、その後の世代はそれ以前と同じように、毎年3000人死亡する状況に戻るだろう」と、2019年に警鐘を鳴らした。
※この「鈴木貞夫論文への批判と反論」の解説は、「ヒトパピローマウイルスワクチン」の解説の一部です。
「鈴木貞夫論文への批判と反論」を含む「ヒトパピローマウイルスワクチン」の記事については、「ヒトパピローマウイルスワクチン」の概要を参照ください。
- 鈴木貞夫論文への批判と反論のページへのリンク
