東洋ビジネスエンジニアリング株式会社
略称B-EN-G。
前身の東洋エンジニアリング産業システム部時代に日本で始めてERPの導入を手がけ、以来、SAP、Oracle EBSの導入を中心にERPパッケージの導入事業を展開。一方で、自社で製造業向けパッケージMCFrameを開発・販売している。その他、ASPでの会計ERPパッケージサービス「A.S.I.A.」も提供している。
またERPをベースとしたSCM、CRM導入支援ならびに中国を初めとしたグローバル展開支援での実績を積み重ねている。近年では、SOAに関しても研究・お客様へのコンサルティングサービスを提供している。
| 事業区分 | ： | システム設計・開発 基幹業務システム ソフトウェア |
|---|---|---|
| 代表者名 | ： | 石田壽典 |
| 本社所在地 | ： |
100-0004 東京都 千代田区 大手町1-8-1 KDDI大手町ビル |
| 企業URL | ： | http://japan.zdnet.com/company/20013285/ |
| 設立年月日 | ： | 1999年04月01日 |
| 上場区分 | ： | 上場 |
| 従業員数 | ： | 1,000名 |
| 決算期 | ： | 3月 |
| 資本金 | ： | 697,600,000,000 円 |
| 売上高 | ： | 13,470,000,000 円 |
| 経常利益 | ： | 128,000,000 円 |
※「ZDNet Japan 企業情報」に関するお問い合わせはこちら
ビジネスエンジニアリング
(東洋ビジネスエンジニアリング から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/14 11:25 UTC 版)
|
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 (2024年2月)
|
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | B-EN-G、ビーエンジ |
| 本社所在地 |  日本〒100-0004 東京都千代田区大手町1-8-1 |
| 設立 | 1980年12月 （オリエント工事株式会社） |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 9010001101119 |
| 事業内容 | ソフトウェア／情報処理／インターネット関連／専門コンサルタント／各種ビジネスサービス |
| 代表者 | 羽田雅一 |
| 資本金 | 6億9760万円 |
| 売上高 | 連結207億76百万円 単体201億66百万円 （2025年3月期） |
| 純資産 | 連結133億84百万円 単体116億60百万円 （2025年3月31日現在） |
| 総資産 | 連結184億51百万円 単体184億19百万円 （2025年3月31日現在） |
| 従業員数 | 連結719人 単体544人 （2025年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | 図研 21.0% |
| 主要子会社 | ビジネスシステムサービス 100% |
| 関係する人物 | 千田峰雄、大澤正典、羽田雅一 |
| 外部リンク | https://www.b-en-g.co.jp/jp/ |
ビジネスエンジニアリング株式会社（英: Business Engineering Corporation、略称：B-EN-G、ビーエンジ）は東京都千代田区に本社を置く、大手・中堅企業向けSCM/ERPパッケージシステムメーカー兼コンサルティングファーム兼システムインテグレーター。
2019年10月1日、東洋ビジネスエンジニアリング株式会社（Toyo Business Engineering Corporation）から、現社名に商号変更した[1]。
解説
SCM/ERP製品「MCFrame」、多言語多通貨対応ERP「A.S.I.A.」の開発・販売・構築・導入コンサルテーション・導入後サポートと、SAP製SCM/ERP、ダッソー・システムズ製MES、オラクル製SCM/ERP等の販売・構築・導入コンサルテーションを行う。
沿革
- 1987年 - 東洋エンジニアリングが産業システム事業本部を新設。
- 1991年 - ERPビジネスを開始（日本初のSAPパートナー）。
- 1993年 - 国内第一号SAPユーザーへの導入を支援。
- 1994年 - 日本で最初の商用WWWサーバーを構築。
- 1995年 - 日本企業の海外拠点へのERP導入を実施。
- 1996年
- 1997年 - 東洋エンジニアリングがIT事業部を新設。
- 1998年 - 日本オラクルとのアプリケーション・パートナー契約を締結。
- 1999年 - 1980年設立のオリエント工事株式会社の事業目的を情報通信システムに関するサービス業に変更。商号を東洋ビジネスエンジニアリング株式会社に変更し、現在の事業を開始。
- 2000年 - MCFrame i Series（Web版）をリリース。
- 2001年
- 店頭市場（現JASDAQ）に株式を上場。
- グローバルSCMの本格展開を開始。
- 2003年
- 東洋ビジネスシステムサービス株式会社を設立。
- BPM（ビジネス・プロセス・マネジメント）の取組を開始。
- SAP Award of Excellence プロジェクト・オブ・ザ・イヤー受賞。
- 2004年 - 上海駐在員事務所を開設。Oracle E-Business Suite of the Yearを受賞。
- 2005年
- 東京大手町に東京本社（現本社）を開設。
- 中国上海市のDealEasy社と資本提携。
- アプリソとFlexNetの販売で業務提携
- 2006年 - エンタープライズSOAコンピテンスセンター設立。
- 2007年 - 海外拠点会計パッケージ「A.S.I.A.」事業を統合。
- 2009年 - 「MCFrame」原価管理のSaaS版MCFrame onlineサービス開始。
- 2013年 - 東京証券取引所第二部に上場。JASDAQ上場廃止。
- 2014年
- 2015年 - インドネシアおよびシンガポール現地法人が営業を開始。
- 2017年
- 「mcframe7」を提供開始
- 米国に現地法人を設立
- 2018年3月14日 - 東洋エンジニアリングおよび野村総合研究所が保有する全株式を売却したため、図研が筆頭株主となる[3][4][5]。
- 2019年 - 10月1日、ビジネスエンジニアリング株式会社に商号変更[1]。
- 2022年
- 2024年 - 「mcframe X」を提供開始。
脚注
- ^ a b 『社名変更に関するお知らせ』（プレスリリース）東洋ビジネスエンジニアリング株式会社、2019年5月15日。2019年10月10日閲覧。
- ^ 『子会社の異動を伴う株式譲渡に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）東洋エンジニアリング株式会社、2014年12月19日。2019年10月11日閲覧。
- ^ 『主要株主である筆頭株主およびその他の関係会社の異動に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）東洋ビジネスエンジニアリング株式会社、2018年3月14日。2019年10月11日閲覧。
- ^ 『株式会社野村総合研究所との資本業務提携の解消および主要株主の異動に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）東洋ビジネスエンジニアリング株式会社、2018年3月14日。2019年10月11日閲覧。
- ^ “東洋エンジニアリングがB-EN-G株式を全て売却も「良好な関係は続く」”. MONOist. アイティメディア株式会社 (2018年3月15日). 2019年10月11日閲覧。
- ^ “想いを新たに、「次のB-EN-G」へ | ブランドコンセプト”. ビジネスエンジニアリング株式会社 B-EN-G. 2025年5月14日閲覧。
関連項目
- 日本の企業一覧 (情報・通信)
- MCFrame - 東洋ビジネスエンジニアリングが開発した純国産SCM/ERPソフトウェアのひとつ。
- A.S.I.A. - 東洋ビジネスエンジニアリングが開発した純国産ERPソフトウェアのひとつ。
- 企業資源計画 (enterprise resource planning)
- サプライチェーン・マネジメント (Supply Chain Management)
- 資材所要量計画 (Materials Requirements Planning)
- サード・パーティー・ロジスティクス (third-party logistics)
- ジャストインタイム生産システム（Just In Time:JIT）
- マテリアルハンドリング (Material Handling)
- ロジスティクス（logistics）
- MIJSコンソーシアム (Made In Japan Software Consortium.)
外部リンク
 |
この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |
| 全般 | |
|---|---|
| 国立図書館 | |
固有名詞の分類
- 東洋ビジネスエンジニアリングのページへのリンク
