大学陸上部関係者による不祥事とその対応
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/18 22:28 UTC 版)
「東京箱根間往復大学駅伝競走」の記事における「大学陸上部関係者による不祥事とその対応」の解説
大学陸上部関係者が事件や不祥事を起こした場合、各大学で相応の処分がなされるほかに、箱根駅伝参加大学に対しては競技団体である関東学連が同連盟の規約に基づき審査を行い、当事者又は所属大学に対して罰則を与えることがある（規約第62条）。 近年発覚した事件・不祥事の概要と処分 2008年12月1日、第85回（2009年）のシード校である東洋大学経済学部2年の陸上部員（駅伝選手）が、通学途中の東武東上線電車内での強制わいせつ行為で現行犯逮捕されるという事件を起こした。本大会出場大学所属の陸上部員による不祥事が発覚したのは、これが初めてのことであった。箱根駅伝本大会まで1カ月を切った時期ではあったが、東洋大学はこの問題に対する処分として、当該学生の退部処分と監督と部長の引責辞任、陸上部長距離部門のチーム練習を無期限自粛する決定をした。この対応を受けた関東学連は特別審査委員会を開き、12月5日に、東洋大学への補助金の支給停止、本大会での集団応援の禁止といった条件を付けた上で、東洋大学の出場を認める決定をした。この決定について関東学連は、集団ではなく個人での犯罪であった点、加害者が個人的に責任を問える成人である点、合宿などチームの活動中ではない時に起きた点を挙げた上で「一部員の不祥事によって真摯に勉学とトレーニングに励んだ部員諸君がその成果を発表する機会まで失うことは誠に不憫」との見解を表明した。なお、無期限の活動自粛は12月6日に解除された（自粛期間5日間）。 2009年3月、日本体育大学陸上部の跳躍種目選手が同部合宿所内で大麻を栽培し、大麻取締法違反容疑で書類送検されたことなどを理由に関東学連の特別審査委員会は4月17日、日本体育大学陸上部全体に対して箱根駅伝の次大会シード権の剥奪、出雲全日本大学選抜駅伝と全日本大学駅伝への推薦取消を含めた処分を決定した。日本体育大学側は当初、陸上競技部の学生（約400人）に連帯責任を負わせるのは筋違いなどと反発し、関東学連に対して質問状を出すに至った が、最終的には処分を受け入れた。なお、次大会のシード権が剥奪されたのは箱根駅伝史上初めてのことである。詳細は「日本体育大学#陸上競技部による大麻栽培・通貨偽造事件」を参照
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