売れ行きの不振、生産の終了
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/04 15:05 UTC 版)
「DVDレコーダー」の記事における「売れ行きの不振、生産の終了」の解説
2006年以降DVDレコーダー（ハードディスク内蔵型を含む）は深刻な売れ行き不振に直面し、DVD関連機器メーカーに大きな打撃を与えた。次のような一般向け家電製品としては異質な特質が悪影響を及ぼしていると考えられる。 デジタル放送関連で、コピー制御（コピーワンス）の不便さ。ダビング10で若干緩和。 デジタル家電の中でもトップクラスの、製品機能の複雑さ、難解さ。@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}これは機能デザイン開発コストだけでなく、取扱説明書や電話サポートなどのコスト増にも直結する。[要出典] 売れ行き不振はHD DVDやBlu-ray Discなどの登場による一時的な買い控えであるとの見方もあったが、その後過剰ともいえる著作権保護技術の制約を受けず、また操作が容易な旧来からのVHSビデオデッキが未だ多数残っていることから、DVDレコーダーに買い換える必要性を感じない消費者が多いことが普及率の上昇を妨げているとの見方が有力となった。これは2006年は消費者の購入が期待されるイベント（トリノオリンピック、2006 ワールド・ベースボール・クラシック、2006 FIFAワールドカップなど）が多かったにも関わらず普及が進まず、日本国内出荷台数は前年よりも18%も減少（348万台 - 2001年からの調査以後初の前年割れ）してしまったことがその理由として挙げられる。 なお2007年3月時点での世帯普及率は40%程であり、市場が飽和状態にあるとは言えず普及に歯止めが掛かる理由とはならないと電機メーカー各社は見ていた。一部のメーカーはDVDレコーダーの操作を容易にかつ解りやすくするなどして、そのシェアを伸ばした。しかし市場全体としてみれば根本的な解決策とはならなかった。 この結果、以前から不振が続いていたメーカー（日本ビクター・パイオニア・日立製作所など）は事実上の撤退に追い込まれ、堅調なメーカーとの2極化が進んだ。 JEITAの民生用電子機器国内出荷統計によると、2004年（2004年1月〜同年12月）は407万1000台、前年比207.5%、2005年（2005年1月〜同年12月）は423万8000台、前年比104.1%と好調だったが、2006年（2006年1月〜同年12月）は348万2000台、前年比82.2%と前年比を大きく割り出荷台数は大幅に落ち込み、しかも調査以後初の前年比割れとなった。2007年（2007年1月〜同年12月）は299万1000台、前年比85.9%で2006年からの減少傾向に歯止めがかからなかった。2008年（2008年1月〜同年12月）に至っては224万台、前年比74.4%とBlu-rayレコーダーへの移行や未曾有の景気低迷もあって減少傾向に拍車をかけ、DVDレコーダーの市場は先細りしていった。 そして2011年には多くのメーカーがDVDレコーダーの生産を終了した。2012年5月にフナイの子会社（2012年当時。現在はエレコムの子会社）のDXアンテナ（DX BROADTEC）よりVHS一体型DVDレコーダーの新製品「DXR160V」が発売された。その後継機として「DXR170V」が発売されたが、2016年7月に生産を終了し、同年12月までに販売を終了した。
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