陸軍航空士官学校
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陸軍航空士官学校（りくぐんこうくうしかんがっこう、英語: Imperial Japanese Army Air Academy）は、大日本帝国陸軍の航空兵科現役将校を養成する補充学校。昭和12年（1937年）設立。略称は航士・航士校・陸航士。
注釈
- ^ 陸軍は1940年（昭和15年）9月に兵科区分を廃止したが、歩兵、砲兵、航空兵等の区分は事実上終戦まで存続し、士官候補生の教育もその区分に応じた専門教育があった。航空兵とそれ以外の歩兵等との区別を容易にするために、便宜上この項では年代によらず「兵科」という表現で統一する。
- ^ 「陸軍航空兵科将校ト為スベキ生徒ノ教育ノ複雑ニシテ且専門化セルニ伴ヒ従来当該教育ニ任ジアリシ陸軍士官学校分校ヲ独立セシメ新ニ陸軍航空士官学校ヲ新設スルノ要アルニ由ル」（勅令上奏文書の理由書）
- ^ これに先立つ3日前の12月7日に陸軍航空総監部が設置されたことが独立の下地になっている。
- ^ 「入"校"」、「卒業"者"」、「隊"附"」などの表現は実際の当校在籍者が編集した『陸軍航空士官学校』の表記にしたがった。
- ^ 士官候補生を生徒と呼び、それ以外の少尉候補者や特別志願将校は学生と呼んだ。満洲国軍官候補生は士官候補生と同じ扱いのため生徒である。
- ^ 52期は50名（うち操縦30）、53期は201名（うち操縦88）、54期は183名（うち操縦85）、55期は176名（うち操縦119）、56期は120名（うち操縦90）、57期は400名（うち操縦297）が座間の陸軍士官学校卒業後に航空へ転科した。
- ^ 一例として士官候補生57期は予科を卒業した後、予定通り航空兵科士官候補生としてただちに航空士官学校へ入学し、そのまま卒業した者（イ）と、航空兵科以外の候補生として座間の陸軍士官学校で教育を約半年間受けた後に120名が航空に転科して航空士官学校へ編入、あらためて1年余の航空兵科教育を受け豊岡で卒業した者（ロ）、さらに座間の陸軍士官学校で航空兵科以外の教育を卒業まで受け、卒業直後に400名（うち297名は96期召集尉官操縦学生として豊岡の航空士官学校へ再入校、操縦教育を受けた）が航空へ転科した者（ハ）の3通りの航空兵科将校が存在する。イとロは陸軍航空士官学校卒業者であるが、ハは陸軍士官学校卒の航空兵科将校というあつかいになる。
- ^ 「（前略）但シ航空兵科将校ト為スベキ生徒ニアリテハ所定ノ隊附勤務ニ代ヘソノ期間ヲ修学期間ニ合シ陸軍士官学校分校ニ於テ修学セシムルモノトス（後略）」[1]
- ^ 57期は短期教育であったため3月下旬すでに卒業し、58期はまだ前期教育中で飛行場はあまり使用する必要がなかった。
- ^ 陸軍航空士官学校分校設立に先立ち、同地にあった所沢陸軍飛行学校が廃止となった。
- ^ 必要最低限の技術を習得し、資格を与えられるまでは「練習」と表記し「訓練」と区別する。
- ^ 太平洋戦線で22機を撃墜し「ジャングルエース」の異名をとり、第49戦闘群の指揮官として25歳で最年少の大佐となった。1945年10月7日に沖縄出張の帰途東京湾上空でB-25搭乗中、悪天候のため事故殉職したときには第5空軍司令部の幕僚であった。
- ^ 航空自衛隊管理運用部分以外は米空軍ジョンソン基地として存続された。
- ^ 戦死者、戦病死者、殉職者を合わせる。以下同じ。
- ^ 主に健康上の理由により十分な教育が受けられない者は卒業を延期したり、場合によっては退校を余儀なくされた。
- ^ 初めて航空兵科士官候補生として陸軍士官学校へ入校した40期生は24名、以降47期まで航空兵科の士官候補生は30名未満、48期は36名、49期は43名、いずれの期も航空兵科は士官候補生総数の10％弱であったが、大東亜戦争の推移とともに航空兵科の比率が高まり、58期ではついに同期士官候補生総数の過半数を航空兵科が占めることとなり生徒数規模において座間を上まわった。
- ^ 当初より59期生は1945年（昭和20年）9月の卒業を予定しており、終戦時にはほぼ所定の教育を終了していた。
出典
[続きの解説]
「陸軍航空士官学校」の続きの解説一覧
- 1 陸軍航空士官学校とは
- 2 陸軍航空士官学校の概要
- 3 歴代校長
- 4 参考文献
固有名詞の分類
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