株式会社システムリサーチ
ソフトウエア開発およびSIサービスを主たる業務としており、更にコンピュータ機器等の商品販売も行う総合情報サービス業。（1）ソフトウェア開発業務：大手企業の大型汎用機ユーザーでの情報システム開発を、常駐型を中心とした請負業務もしくは派遣業務として行う。製造業、流通業、サービス業など、業種・業態を問わずシステムの上流工程から下流工程、及びその後の保守メンテナンス業務までの広範囲に亘ってサービスを行う。（2）SIサービス業務：コンピュータ及び周辺機器の選択からネットワークまで、総合的にシステム開発から構築までを提案。ISO9001に基づく徹底した品質管理で、企画・設計・開発・保守に至るまで総合的なサービスを提供。具体的には、通信制御技術を使った高速道路標示板制御システム、大手メーカー等におけるFA制御技術を駆使した自動倉庫システム、カーディーラーシステム、インテリジェントビルの管理システムなど、専門的で特殊な技術を必要とされる業務も行う。
| 事業区分 | ： | ソフトウェア 特定業務システム |
|---|---|---|
| 代表者名 | ： | 山田敏行 |
| 本社所在地 | ： |
453-0842 愛知県 名古屋市 中村区剣町260 |
| 企業URL | ： | http://japan.zdnet.com/company/20012914/ |
| 設立年月日 | ： | 1981年03月26日 |
| 上場区分 | ： | 上場 |
| 従業員数 | ： | 445名 |
| 主要株主 | ： | 日本マスタートラスト信託銀行,りそなキャピタル |
| 決算期 | ： | 3月 |
| 資本金 | ： | 477,400,000 円 |
| 売上高 | ： | 6,702,000,000 円 |
| 経常利益 | ： | 448,000,000 円 |
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システムリサーチ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/07/10 10:11 UTC 版)
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本社（2015年10月）
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | システムＲ |
| 本社所在地 |  日本〒453-0861 愛知県名古屋市中村区岩塚本通二丁目12番[1] 北緯35度9分27秒 東経136度51分1.9秒 / 北緯35.15750度 東経136.850528度座標: 北緯35度9分27秒 東経136度51分1.9秒 / 北緯35.15750度 東経136.850528度 |
| 設立 | 1981年（昭和56年）3月26日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 8180001030616 |
| 事業内容 | システムインテグレーター業務およびソフトウェアの開発等[1]。 |
| 代表者 | 代表取締役社長 平山宏[1] |
| 資本金 | 5億5015万円[2] |
| 発行済株式総数 | 16,720,000株[2] |
| 売上高 | 連結 259億31百万円 単独 258億78百万円 （2025年3月期）[2] |
| 純資産 | 連結 118億29百万円 単独 117億69百万円 （2025年3月期）[2] |
| 総資産 | 連結 175億26百万円 単独 174億55百万円 （2025年3月期）[2] |
| 従業員数 | 連結 1484名、単独 1461名 （2025年3月31日現在）[2] |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | EY新日本有限責任監査法人[2] |
| 主要株主 | 山田 敏行 14.39% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 9.71% システムリサーチ従業員持株会 5.95% （2025年3月31日現在）[2] |
| 主要子会社 | 株式会社ソエル 75%[2] |
| 外部リンク | https://www.sr-net.co.jp/ |
株式会社システムリサーチ（英: System Research Co., Ltd.）は、愛知県名古屋市中村区に本社を置くシステムインテグレーター（独立系）。
沿革
- 1981年（昭和56年）3月26日 - 「株式会社システムリサーチ」を設立[2]。
- 2002年（平成14年）3月 - ISO 9001認証を取得[3]。
- 2004年（平成16年）1月 - ISMS認証を取得[3]。
- 2005年（平成17年）6月13日 - ジャスダック（現在の東証JASDAQ）に株式を上場[2]。
- 2006年（平成18年）10月 - 松下電器産業株式会社（現在のパナソニック株式会社）からイリイ株式会社の株式を取得[2]。
- 2012年（平成24年）12月 - 特例子会社「株式会社ソエル」を設立[2]。岐阜県大垣市・障がい者の安定的な職場確保を図るため、障がい者を中心にしたソフトウェア開発会社。
- 2014年（平成26年）10月 - 子会社のイリイ株式会社を吸収合併[2]。
- 2016年（平成28年）
- 2022年（令和4年）1月 - ゼネラルソフトウェア株式会社の全株式を取得しを子会社化[2]。
- 2023年（令和5年）4月 - 子会社のゼネラルソフトウェア株式会社を吸収合併[2]。
- 2025年（令和7年）
事業所
脚注
外部リンク
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