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岩塚本通

読み方:イワツカホントオリ(iwatsukahontoori)

所在 愛知県名古屋市中村区

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒453-0861  愛知県名古屋市中村区岩塚本通

岩塚本通

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/12/28 13:54 UTC 版)

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 中村区 > 岩塚本通
岩塚本通
岩塚本通
岩塚本通の位置
岩塚本通
岩塚本通 (名古屋市)
北緯35度9分28.69秒 東経136度50分49.55秒 / 北緯35.1579694度 東経136.8470972度 / 35.1579694; 136.8470972
日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
中村区
町名制定[1] 1959年昭和34年)5月1日
面積
[2]
 • 合計 0.112308747 km2
人口
2019年平成31年)2月1日現在)[3]
 • 合計 1,018人
 • 密度 9,100人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
453-0861[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋

岩塚本通(いわつかほんとおり)は、愛知県名古屋市中村区地名。現行行政地名は岩塚本通1丁目から岩塚本通6丁目[2]住居表示未実施[6]

地理

名古屋市中村区西部に位置する[7]。東は畑江通、西から南は岩塚町に接する[7]

歴史

地名の由来

沿革

  • 1959年昭和34年)5月1日 - 以下の通り、中村区岩塚町の一部により、同区岩塚本通として成立[1]
    • 岩塚本通1丁目が、岩塚町字向田・字足洗・字七畝割・字西柳瀬の各一部により成立[1]
    • 岩塚本通2丁目が、岩塚町字西柳瀬・字折戸の各一部により成立[1]
    • 岩塚本通3丁目が、岩塚町字折戸・字二町田・字中葉抜・字道願田の各一部により成立[1]
    • 岩塚本通4丁目が、岩塚町字中葉抜・字道願田・字株榎・字辻前・字八反田の各一部により成立[1]
    • 岩塚本通5丁目が、岩塚町字株榎・字辻前・字浅蔵浦・字ソブタの各一部により成立[1]
    • 岩塚本通6丁目が、岩塚町字宮東・字上小路・字新屋敷・字林高寺東の各一部により成立[1]
  • 1960年(昭和35年)6月15日 - 岩塚本通6丁目に岩塚町字宮東の一部が編入される[8]

世帯数と人口

2019年平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

町丁 世帯数 人口
岩塚本通 575世帯 1,018人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1960年(昭和35年) 73人 [9]
1965年(昭和40年) 316人 [9]
1970年(昭和45年) 317人 [10]
1975年(昭和50年) 205人 [10]
1980年(昭和55年) 225人 [11]
1985年(昭和60年) 356人 [11]
1990年(平成2年) 701人 [12]
1995年(平成7年) 804人 [13]
2000年(平成12年) 918人 [14]
2005年(平成17年) 877人 [15]
2010年(平成22年) 982人 [16]
2015年(平成27年) 968人 [17]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[18]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[19]

番・番地等 小学校 中学校 高等学校
全域 名古屋市立岩塚小学校 名古屋市立御田中学校 尾張学区

交通

施設

その他

日本郵便

脚注

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  1. ^ a b c d e f g h 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 441.
  2. ^ a b 愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
  3. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)” (日本語). 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
  4. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧” (日本語). 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  7. ^ a b c d 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1496.
  8. ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 442.
  9. ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 73.
  10. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
  11. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 52.
  12. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 26.
  13. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
  14. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月16日閲覧。
  15. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  16. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  17. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2016年7月28日閲覧。
  18. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  19. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  20. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)

参考文献

  • 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 編(日本語) 『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日。 
  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編(日本語) 『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5 
  • 名古屋市計画局(日本語) 『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。 

統計資料

  • 名古屋市総務局統計課 編(日本語) 『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編(日本語) 『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編(日本語) 『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編(日本語) 『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。 

関連項目

外部リンク



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