〒453-0843 愛知県名古屋市中村区鴨付町
鴨付町
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/11/05 10:22 UTC 版)
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鴨付町
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|---|---|
鴨付町
鴨付町の位置
鴨付町
鴨付町 (名古屋市)
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| 北緯35度9分43.09秒 東経136度50分39.26秒 / 北緯35.1619694度 東経136.8442389度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  愛知県 |
| 市町村 |  名古屋市 |
| 区 | 中村区 |
| 町名制定[1] | 1960年（昭和35年）1月25日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.07913501 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 829人 |
| • 密度 | 10,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
453-0843[4]
|
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
鴨付町（かもつきちょう）は、愛知県名古屋市中村区の地名。鴨付町1丁目および鴨付町2丁目[2]。住居表示未実施[6]。
地理
名古屋市中村区西部に位置する[7]。東から北は稲葉地町、南は小鴨町に接する[7]。
歴史
地名の由来
岩塚町の字小鴨の「鴨」および字用水附の「附」により、鴨付町と命名されたものである[8]。
沿革
- 1960年（昭和35年）1月25日 - 以下の通り、中村町稲葉地町および岩塚町の各一部により、同区鴨付町として成立[9]。
- 鴨付町1丁目が、稲葉地町7丁目および岩塚町字小鴨の各一部により成立。
- 鴨付町2丁目が、岩塚町字小鴨・字用水附・字小鴨上り・字一丁田・字木戸際の各一部により成立[10]。
- 1966年（昭和41年）12月9日 - 1・2丁目の各一部が小鴨町、2丁目の一部が剣町にそれぞれ編入される[10]。
世帯数と人口
2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 鴨付町 | 368世帯 | 829人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移
| 1960年（昭和35年） | 770人 | [11] | |
| 1965年（昭和40年） | 1,256人 | [11] | |
| 1970年（昭和45年） | 1,181人 | [12] | |
| 1975年（昭和50年） | 1,139人 | [12] | |
| 1980年（昭和55年） | 1,009人 | [13] | |
| 1985年（昭和60年） | 883人 | [13] | |
| 1990年（平成2年） | 808人 | [14] | |
| 1995年（平成7年） | 826人 | [15] | |
| 2000年（平成12年） | 714人 | [16] | |
| 2005年（平成17年） | 907人 | [17] | |
| 2010年（平成22年） | 900人 | [18] | |
| 2015年（平成27年） | 867人 | [19] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[20]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[21]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立岩塚小学校 | 名古屋市立御田中学校 | 尾張学区 |
施設
その他
日本郵便
脚注
- ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 441.
- ^ a b “愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧”. 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
- ^ a b c d e f 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1497.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 256.
- ^ 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, pp. 441–442.
- ^ a b 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 442.
- ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 73.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
- ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 52.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 26.
- ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月16日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2015年10月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表）” (xls). 2016年7月28日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)
参考文献
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。
- 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。
- 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 編『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。
- 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。
関連項目
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|---|---|
| あ行 | |
| か行 | |
| さ行 | |
| た行 | |
| な行 | |
| は行 | |
| ま行 | |
| や行 | |
| 註 |
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