並木_(名古屋市)とは? わかりやすく解説

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並木 (名古屋市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/20 14:14 UTC 版)

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並木
並木
並木の位置
並木
並木の位置
北緯35度9分5.38秒 東経136度51分3.84秒 / 北緯35.1514944度 東経136.8510667度 / 35.1514944; 136.8510667
日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
中村区
町名制定[1] 1969年昭和44年)3月13日
面積
 • 合計 0.2869917km2
人口
2019年(平成31年)2月1日現在)[3]
 • 合計 2,537人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
453-0856[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋

並木(なみき)は、愛知県名古屋市中村区地名。現行行政地名は並木一丁目および並木二丁目[2]住居表示未実施[6]

地理

名古屋市中村区南部に位置する[7]。東は烏森町、南は八田町長草町、北は岩塚町に接する[7]

河川

歴史

地名の由来

当地がかつて並木連区に属していたことによる[8]

沿革

  • 1960年(昭和35年)10月1日 - 岩塚東部土地区画整理組合の設立が認可される[9]
  • 1969年昭和44年)3月13日 - 以下の通り、中村区岩塚町の一部により、同区並木として成立[1]
    • 並木一丁目として、岩塚町字九反所・字西影ノ越・字東影ノ越・字東中深・字西中深・字一軒立切・字院才の各一部により成立[1]
    • 並木二丁目として、岩塚町字院才・字西中深・字一軒立切・字流レ・字天神松南・字本地入口・字本地の各一部により成立[1]
  • 1974年(昭和49年)8月11日 - 以下の通り、中村区烏森町・岩塚町・八田町の各一部を編入する[10]
    • 並木一丁目に、烏森町字八反田の一部を編入する[10]
    • 並木二丁目に、烏森町字長田・字八反田および岩塚町字本地・八田町字長田の各一部を編入する[10]

世帯数と人口

2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

丁目 世帯数 人口
並木一丁目 496世帯 939人
並木二丁目 843世帯 1,598人
1,339世帯 2,537人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1970年(昭和45年) 1,256人 [11]
1975年(昭和50年) 1,402人 [11]
1980年(昭和55年) 1,465人 [12]
1985年(昭和60年) 1,546人 [12]
1990年(平成2年) 1,741人 [13]
1995年(平成7年) 1,897人 [14]
2000年(平成12年) 1,885人 [15]
2005年(平成17年) 2,139人 [16]
2010年(平成22年) 2,652人 [17]
2015年(平成27年) 2,777人 [18]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[19]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[20]

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
並木一丁目 全域 名古屋市立岩塚小学校 名古屋市立御田中学校 尾張学区
並木二丁目 全域

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 442.
  2. ^ a b 愛知県名古屋市中村区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2016年2月12日閲覧。
  3. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)” (日本語). 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
  4. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中村区の町名一覧” (日本語). 名古屋市. 2016年1月29日閲覧。
  7. ^ a b c d e f g h i j 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1500.
  8. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 270.
  9. ^ 名古屋市土地区画整理組合等一覧 - 公益財団法人名古屋まちづくり公社. 2020年9月14日閲覧.
  10. ^ a b c 中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会 1987, p. 443.
  11. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 48.
  12. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, p. 52.
  13. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 28.
  14. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 71.
  15. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月16日閲覧。
  16. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  17. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2015年10月15日閲覧。
  18. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2016年3月31日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成27年国勢調査) (5)中村区(第1表から第3表) (xls)” (日本語). 2016年7月28日閲覧。
  19. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  20. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  21. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)

参考文献

  • 『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市総務局企画室統計課、名古屋市、1957年(日本語)。
  • 『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市、1967年(日本語)。
  • 『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市総務局統計課、名古屋市、1977年(日本語)。
  • 『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市総務局統計課、名古屋市役所、1986年(日本語)。
  • 『中村区誌―中村区制施行50周年記念―』中村区制施行50周年記念事業実行委員会記念誌編集委員会、中村区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年10月1日(日本語)。
  • 角川日本地名大辞典 23 愛知県』「角川日本地名大辞典」編纂委員会、角川書店、1989年3月8日(日本語)。ISBN 4-04-001230-5
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日(日本語)。全国書誌番号:93012879
  • 『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市役所、1994年(日本語)。
  • 『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市総務局企画部統計課、名古屋市役所、1996年(日本語)。

関連項目

外部リンク

  • ウィキメディア・コモンズには、並木 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。

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