グッデイ (ホームセンター)とは? わかりやすく解説

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グッデイ (ホームセンター)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/07 19:12 UTC 版)

嘉穂無線ホールディングス > グッデイ (ホームセンター)
株式会社グッデイ
種類 株式会社
本社所在地 日本
810-0802
福岡県福岡市博多区中洲中島町2-3
福岡フジランドビル10階
北緯33度35分40.1秒 東経130度24分10.1秒 / 北緯33.594472度 東経130.402806度 / 33.594472; 130.402806座標: 北緯33度35分40.1秒 東経130度24分10.1秒 / 北緯33.594472度 東経130.402806度 / 33.594472; 130.402806
設立 2007年9月21日
(会社分割による新会社設立日・1949年2月創業)
業種 小売業
法人番号 2290001030338
事業内容 ホームセンター
代表者 柳瀬隆志(代表取締役社長
資本金 5000万円
売上高 324億円(2020年3月)
従業員数 1500名
主要株主 嘉穂無線ホールディングス株式会社
外部リンク https://www.gooday.co.jp/
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グッデイ: GooDay)は、株式会社グッデイ北部九州を中心に展開するホームセンター(ホームセンター・グッデイ)。キャッチフレーズは家族でつくる いい一日"Everyday GooDay"

特徴

一般的な商品から専門的な商品まで幅広く取り扱う。オレンジ色一面の大胆な建物と開放的な店内環境で、現在新たな店舗スタイルを開発しており、新たに開店した八女店西館や店舗の改装などで取り入れている。

運営会社

運営するグッデイの持株会社・嘉穂無線ホールディングス(旧嘉穂無線)は、1950年2月設立。もともとラジオ・アマチュア無線パーツ小売り事業を行っており、「エレキット」のブランドで電子工作キットを全国展開していた。

(旧)嘉穂無線は1990年代まで社内事業部制を敷いていた。当時の事業部体制は下記のとおり。

  • SS事業部[1] - 家電量販店の「デンキのカホ」[2]や、電子パーツ・電子工作キット・無線機・パソコン小売の「カホパーツセンター」[3][4]を運営。一時期、ファンシーショップを運営していたこともある。
  • エレホビー事業部 - 電子工作キット「エレキット」の企画・制作・販売(現在の「株式会社イーケイジャパン」)
  • グッデイ事業部 - ホームセンター「グッデイ」の運営。

一時期、嘉穂無線グループはホームセンター事業のみの展開であったが、2002年に嘉穂無線より独立した株式会社イーケイジャパンが2014年に、1999年事業譲渡により発足したカホパーツセンター株式会社が2023年に再びグループ傘下となっており、当社と併せて大部分の事業を継続している形となっている。

沿革

  • 1949年2月 - ラジオ・アマチュア無線パーツ小売業として創業。
  • 1950年2月 - 嘉穂無線株式会社(現嘉穂無線ホールディングス株式会社)設立。
  • 1973年 - 電子工作キット5種類を開発・発売。
  • 1977年 - 電子工作キットを全国で販売開始(エレホビー事業部)。
  • 1978年3月 - 嘉穂無線(現嘉穂無線ホールディングス)がホームセンター・グッデイ1号店を福岡県大野城市に開店。
  • 1988年 - 学校教材販社と契約し、学校教材として工作キット販売開始。創業者死去に伴い、2代目の代表取締役社長に柳瀬真澄が就任。
  • 1994年 - エレホビー事業部が嘉穂無線株式会社から分離独立「株式会社イーケイジャパン」設立。
  • 1999年12月 - カホパーツセンター株式会社[5]設立。嘉穂無線より電子パーツ小売事業の譲渡を受ける[6]
  • 2002年 - 株式会社イーケイジャパンが嘉穂無線より完全独立。
  • 2007年9月21日 - (旧)嘉穂無線が持株会社に移行し、嘉穂無線ホールディングス株式会社に商号変更し、新設された嘉穂無線株式会社(2代)がホームセンター事業を承継。
  • 2008年8月25日 - 現在地に本社移転。
  • 2009年 - 新キャッチフレーズ「グッデイならできる♪」制定。テレビCM放映開始。ホームページオープン。今までのイメージを一新した八女店西館開業。
  • 2014年 - 株式会社イーケイジャパンが嘉穂無線ホールディングス傘下(100%子会社)となる。
  • 2016年9月21日 - 嘉穂無線株式会社(2代)が、社名を株式会社グッデイに変更。
  • 2019年9月2日 - 本社を福岡市博多区中洲中島町2-3に移転。
  • 2020年10月14日 - LINE Fukuokaを発起人に、親会社の嘉穂無線ホールディングスを含む9社(西日本鉄道九州旅客鉄道西部ガス西日本シティ銀行福岡銀行福岡国際空港福岡地所)とオブザーバーの福岡市で「Fukuoka Smart City Community」を発足[7]
  • 2023年8月 - 嘉穂無線ホールディングスがカホパーツセンター株式会社を旧経営陣より買収[8]
  • 2023年11月1日 - ホームセンター大手のカインズと業務提携し、同社プライベートブランドの供給を受ける契約を締結[9]

店舗数

65店(福岡県42店舗・佐賀県7店舗・大分県8店舗・熊本県4店舗・山口県4店舗)

特記店舗

関連項目

脚注

  1. ^ SSは"Speciality Store"の略(「専門店」の意)。社員の名刺には「SS事業部○○店」と書かれていた。
  2. ^ 既に全店閉店している。
  3. ^ カホパーツセンター株式会社に事業譲渡され、福岡市中央区今泉で営業中。
  4. ^ 一部店舗でのパソコン小売は「カホマイコンセンター」の屋号も使用していた。
  5. ^ 退職者が設立した会社で、嘉穂無線ホールディングスとの資本・人的関係はなかった。
  6. ^ 旧カホパーツセンター福岡店の電話番号も一緒に継承している。
  7. ^ Fukuoka Smart City Community発足 異業種9社で強固な協力体制を構築し、福岡市のスマートシティ化の加速を目指す (PDF) - Fukuoka Smart City Community 2020年10月14日(2020年10月14日閲覧)
  8. ^ 電子パーツ専門店「カホパーツセンター」が嘉穂無線ホールディングスグループへ再び仲間入りしました。』(プレスリリース)PR TIMES、2023年8月23日https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000161.000021447.html2023年8月31日閲覧 
  9. ^ 九州北部を中心に展開するホームセンター グッデイにカインズがオリジナル商品を供給(カインズ 2023年11月1日)
  10. ^ 平成12年度 大規模小売店舗立地法 法第6条第5項(廃止)届出の概要” (xls). 経済産業省 (2021年5月29日). 2021年5月29日閲覧。

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