おもな主題
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/10 04:12 UTC 版)
この分野については、その学際性に加え、以下のような主題を取り上げるものだという理解が広くもたれている[要出典]。 オンライン・コミュニケーション 電子媒体 報道（ジャーナリズム） マスコミュニケーション メディア効果論 創造産業 政治経済学 カルチュラル・スタディーズ メディア制作（テレビ番組制作、映画製作 (Filmmaking)） メディア心理学 (media psychology) 基本的なメディア理論としては、メディア効果論があり、アジェンダ設定説、プライミング（英語版）、フレーミング（英語版）、政治経済学、談話分析、内容分析、超個人的モデル (Hyperpersonal model)、表現論 (representation theory)、想像の共同体、公共圏、説得・注意・統制の諸理論などがある。 大学などに設けられたメディア制作やジャーナリズムを学ぶコースのほとんどには、メディア研究の内容が含まれているが、独立したメディア研究の部門が設けられていることも多い。メディア研究を学ぶ学生は、自分たちを、メディアの制作者として実践する側に立つのではなく、メディアを観察する立場にある者と位置づけてかまわない。こうした位置づけのあり方は、各国によって様々である。メディア研究にとって本質的な分野として定義の核にはメディア効果論がある。メディア効果論に特化した課程は、フィールディング大学院大学（英語版）、ペンシルベニア州立大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校や、オンライン大学の Touro University Worldwide などに設けられている。 テレビ研究 (Television studies) などのように、メディア研究の中で特定分野に特化している分野もある。映画研究 (Film studies) は、しばしば独立した分野と見なされ、その中からテレビ研究やビデオゲーム研究が分化していったが、精神分析学、フェミニズム、マルクス主義といった基本的批判理論の応用などにおいて独自の展開を示している。 批判的メディア理論 (critical media theory) は、メディア制作や配給に関わる企業の所有関係が、社会にどのような影響を与えるかに注目しており、（伝統的な家族にメディアが与える影響を懸念する）社会的保守派と、（社会的言説への企業化を懸念する）リベラル派や社会主義者たちとの間に、共通の議論の基盤を提供している。メディア効果の研究と、広告技法は、メディア研究の要となっている。 方や「送り手」の側からの「説得的コミュニケーション」研究も社会心理学をベースとして、広告研究、広報研究、パブリックコミュニケーション、戦略的コミュニケーション等応用研究として、アメリカを中心に教育・研究されてきた。 現代のメディア研究は、ニューメディアの分析を含んでおり、1990年代以降に発達してきた、インターネット、コンピュータゲーム（ビデオゲーム）、携帯機器、双方向テレビ、その他のマスメディアにも研究の力点が置かれている。こうした新しい技術によって、（チャット、インスタントメッセージ、オンラインゲーム、ビデオ会議などによって）世界中どこからでも即時にコミュニケーションができるようになったため、ニューメディア研究においては対人コミュニケーション (interpersonal communication) が重要な要素となっている。 メディア研究に関しては、インターネットとデジタル双方向メディアがもたらした様々な変化を、単に従来からあるものに「追加されたもの (add-on)」と見ているだけで、十分に消化できていないのではないかという議論がなされてきた。デヴィッド・ゴーントレット (David Gauntlett) は、メディアの変化と、「受け手/オーディエンス」と「送り手/制作者」を分かつ伝統的な境界の崩壊を、全面的に認識した「メディア研究2.0 (Media Studies 2.0)」の構築に向けた議論を展開している。
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