UEFA会長
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/13 09:19 UTC 版)
「ミシェル・プラティニ」の記事における「UEFA会長」の解説
2007年1月26日、ドイツ・デュッセルドルフでのUEFA総会で次期会長選挙を行い、2002年から理事になっていたプラティニを会長に選出した。任期は4年。加盟52協会による投票で1回目に50の有効票から27票を獲得し、当選に必要な過半数の支持を獲得し現職のレナート・ヨハンソンを退けた。また規約により自動的にFIFAの副会長に就任した。 プラティニは会長就任後、最初の総会で公約の実現を改めて提言。アーセナルFCを初めとしたビッグクラブによる選手の異常な青田買いなどの規制を掲げており、G-14間でのクラブ間の経済力格差の拡大や、その他中小クラブとの格差拡大に歯止めをかけられうる人物としての手腕が期待された。 同年11月30日、UEFA理事会で2009年から2012年に行われるUEFAチャンピオンズリーグにおいて新方式のルールを導入することを決定した。本戦は現行方式を踏襲するが、本戦出場チームの決定に2つの予選を併用。5枠はUEFAランキング上位15か国のクラブで争われ、残りの枠は同ランキングの16位から最下位までの国内リーグ勝者同士で争われることになった。この新方式は小国にチャンピオンズリーグへの出場機会を与えることを公約として掲げていたプラティニの意向を取り入れたものになった。 2008年5月30日、FIFA 総会でクラブによる試合において自国の選手6人を先発出場させ、外国籍選手の先発を最大5人までに制限する「6＋5ルール」制度の導入が採択され、これを支持した。 また誤審問題に関して、従来の3人審判制から5人審判制に移行する案に賛成の立場を取っており、ビデオ判定の導入には反対の立場を取っていた。 2015年に発覚したFIFA汚職事件に関与したとされ、同年12月にFIFA倫理委員会により8年間の活動停止処分が科せられた。プラティニはFIFA会長への立候補の意志を表明し、次期FIFA会長の最有力候補とみられていたが、この処分によりFIFA副会長、UEFA会長などでの活動を行えなくなった。そのためUEFA会長はアンヘル・マリア・ビジャールが代行し2016年2月にFIFAの会長選挙が行われ副会長については新任者が決まった。また、このFIFA会長選挙と同時期に行われたFIFA上告委員会において活動停止期間が6年に短縮された。 プラティニは処分を不服としてスポーツ仲裁裁判所 (CAS) に対して異議を申し立てていた。CASはプラティニの活動停止期間を6年から4年に短縮する一方で、金銭授受については正当性が認められないとして訴えを退けた。2019年6月18日、2022 FIFAワールドカップのカタール誘致をめぐってフランス当局に汚職容疑で逮捕されたと報道されたが、同日中に開放され、報道も「拘束」に修正され顧問弁護士は逮捕ではないと強調した。
※この「UEFA会長」の解説は、「ミシェル・プラティニ」の解説の一部です。
「UEFA会長」を含む「ミシェル・プラティニ」の記事については、「ミシェル・プラティニ」の概要を参照ください。
- UEFA会長のページへのリンク
