Intercontinental Exchange

デジタル大辞泉

アイ‐シー‐イー【ICE】

読み方：あいしーいー

《Intercontinental Exchange》⇒インターコンチネンタル取引所

ウィキペディア

インターコンチネンタル取引所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/06/26 15:41 UTC 版)

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Intercontinental Exchange, Inc.

種類	株式会社
市場情報	NYSE: ICE S&P 500構成要素
業種	その他金融業
設立	2000年5月11日 (24年前) (2000-05-11)
創業者	Jeffrey Sprecher
本社	Atlanta, Georgia 、 U.S.
主要人物	Jeffrey Sprecher (Chairman and CEO) Scott Hill (CFO) Benjamin Jackson (President)
売上高	US$6.55 billion (2019)
営業利益	US$2.67 billion (2019)
利益	US$1.96 billion (2019)
総資産	US$94.49 billion (2019)
純資産	US$17.29 billion (2019)
従業員数	5,989 (2019)
子会社	ニューヨーク証券取引所
ウェブサイト	theice.com
Footnotes / references [1]

インターコンチネンタル取引所（インターコンチネンタルとりひきじょ、英: Intercontinental Exchange, ICE）は、アメリカに本社がある取引所グループ。ニューヨーク証券取引所、ICE Futures U.S.^[2]、ICE Futures Europe、ICE Futures Canadaなどの取引所を傘下に持つ。創業は2000年5月11日で12の取引所を傘下に持つ。

沿革

2001年にロンドン国際石油取引所を買収した^[3]。

2007年1月にニューヨーク商品取引所を買収した^[4]。

2007年にウィニペグ商品取引所を5000万カナダドルで買収した^[5]。

2013年11月にニューヨーク証券取引所の親会社であるNYSEユーロネクストを買収した^[6]。

参照

[脚注の使い方]

1. ^ “US SEC: Form 10-K Intercontinental Exchange, Inc.”. U.S. Securities and Exchange Commission. 2020年2月6日閲覧。
2. ^ ICE Futures US | Futures Exchange for Softs, Power, FX & Equity Index
3. ^ London's IPE announces takeover by Internet ICE | Energy – Gulf News
4. ^ ICE expects NYBOT merger to close in mid-January | ロイター
5. ^ ウィニペグ商品取引所、米ＩＣＥによる買収を承認 | ロイター
6. ^ ICE、NYSEユーロネクスト買収を完了 - WSJ

外部リンク

• 公式ウェブサイト（英語）

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表 話 編 歴 証券取引所（金融商品取引所の一業態）
日本（現行）	日本取引所グループ 東京1 名古屋 福岡 札幌
日本（廃止・戦後）	神戸 広島 新潟 京都 ジャスダック(旧) 大阪1 3
日本（廃止・戦中）	営団組織日本証券取引所（戦時下）
日本（廃止・戦前）	東京 大阪 横浜 名古屋 京都 神戸 博多 広島 長崎 新潟 長岡
南北アメリカ	インターコンチネンタル取引所 NYSE Arca American Chicago（英語版） National（英語版） NASDAQ MEMX LTSE OTCBB トロント バミューダ BMV サンパウロ（ボベスパ） アスンシオン
ヨーロッパ	ロンドン ダブリン フランクフルト パリ スイス イタリア マドリード リスボン アムステルダム ブリュッセル ストックホルム コペンハーゲン ヘルシンキ オスロ CEESEG ザグレブ ワルシャワ モスクワ アテネ
アジア・オセアニア	上海 香港 深圳 北京 韓国 台湾 TPEx フィリピン インドネシア タイ シンガポール ハノイ ホーチミン ヤンゴン NSE ムンバイ アフマダーバード カルカッタ デリー ブータン タシュケント ニュージーランド オーストラリア
中東・アフリカ	パキスタン テルアビブ ダマスカス ドバイ タダウル イスタンブール エジプト ヨハネスブルグ ボツワナ
日本の本則市場以外の市場(現行)	TOKYO PRO Market（東京） ネクスト（名古屋） Q-Board（福岡） アンビシャス（札幌）
日本の本則市場以外の市場(廃止)	マザーズ（東京） JASDAQ（新）（東京1 2） ヘラクレス（大阪） NEO（ジャスダック）
報道機関	日本経済新聞社（日本経済新聞） 株式新聞 日本証券新聞 フジサンケイ ビジネスアイ テレビ東京 (TXN) 日経CNBC 日経ラジオ社 ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ) フィナンシャル・タイムズ (FT) トムソン・ロイター ブルームバーグ STOCKVOICE
関連法令・組織	金融商品取引法 証券会社（金融商品取引業） 証券金融会社 証券保管振替機構 日本証券クリアリング機構 証券取引等監視委員会 SEC 日本証券業協会
関連項目	証券市場 株式 債券 株価 株価指数 株式市況 大発会・大納会 兜町 北浜 東証Arrows IR 適時開示 PTS 店頭有価証券 株主コミュニティ クラウドファンディング グリーンシート フェニックス ウォール街 シティ 株式公開（上場・IPO） 証券コード ティッカーシンボル EDINET TDnet 上場廃止 上場中止 再上場 テクニカル上場 バルチック海運指数（BDI指数） 四半期配当 ダークプール取引
一覧	証券取引所の一覧 証券取引所がない国の一覧
12013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 2市場統合前までは大証によって運営 32014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」へリニューアルしており、「証券取引所」ではなくなった カテゴリ

表 話 編 歴 金融派生商品 (デリバティブ)
先物取引	金融先物取引（株価指数先物取引、国債先物取引、金利先物取引、外国為替先物取引） 商品先物取引（コモディティ）
オプション取引	一覧 スワップション ストックオプション ワラント カバードワラント 新株予約権 転換社債（CB） バイナリーオプション 外国為替オプション取引 評価式 格子モデル 二項価格評価モデル ブラック-ショールズ方程式 用語 権利行使価額 イン・ザ・マネー（ITM） ニューヨークオプションカット（NYOP）
スワップ取引	金利スワップ 翌日物金利スワップ 通貨スワップ クーポン・スワップ 為替スワップ コンスタント・マチュリティ・スワップ クレジット・デフォルト・スワップ（CDS） リカバリースワップ トータル・リターン・スワップ(TRS、一例がエクイティスワップ）
仕組商品	仕組債 仕組預金 他社株転換社債 Target Redemption債
その他	外国為替証拠金取引（FX） 差金決済取引（CFD） クレジットデリバティブ（CD） 先渡取引 ノンデリバラブル・フォワード（NDF） 店頭デリバティブ 市場デリバティブ 限日取引 電力デリバティブ フレイトデリバティブ（英語版） インフレーションデリバティブ（英語版） 天候デリバティブ 不動産デリバティブ 特別清算指数
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