陸軍特殊船とは? わかりやすく解説

陸軍特殊船

(陸軍特種船 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/02/04 09:43 UTC 版)

1938年、バイアス湾上陸作戦時の「神州丸」。船尾ハッチ等から大発・小発を発進ないし収容中で、後部甲板には装甲艇を搭載している

陸軍特殊船(りくぐんとくしゅせん)[1]は、大日本帝国陸軍向けに建造された特別な輸送船[2][注 1][注 2]上陸用舟艇と上陸部隊を同時に輸送するとともに、当初計画では航空機の輸送・発進も盛り込まれており[2]強襲揚陸艦の先駆けとも評される[2][12][13]

開発に至る経緯

日清戦争日露戦争において日本軍は渡洋上陸作戦を展開して戦争に勝利したが、その大きな特徴が、船舶輸送が海軍ではなく陸軍の責任だったことにある[14]1910年の第一改正海戦要務令には、「陸兵輸送の業務は陸軍に属す(中略)護衛は海軍を以てす」と、陸軍が船舶輸送の主体であることが明示されている[14]。一方、上陸作戦においては、もともとはイギリス軍に範をとって海軍陸戦隊の先導下で陸軍部隊が上陸するという手順を採用しており、海軍の役割も大きかった[14]。日本軍は第一次世界大戦における青島の戦いで上陸戦を体験した(日独戦争)。

第一次世界大戦の中東戦域では、ガリポリの戦いで大規模な上陸戦が繰り広げられた。この戦闘で艦砲射撃の効果が少なかったことから、海軍は艦艇によって地上砲台に挑むことの困難さを再確認し、折から軍艦の精巧化に伴って艦艇乗員の専門化が進み、陸戦隊の維持が負担となっていたこともあって、上陸作戦への主体的関与を薄めていった[13]。このことから、日本軍の上陸作戦は陸軍が主導するようになり、1927年から1932年にかけて陸海軍協同で制定された「上陸作戦綱要」において明文化された[13]

陸軍もガリポリの戦いの研究を進めており、その成果を踏まえて奇襲の重要性に着目するとともに、敵前上陸のための自走舟艇の開発や上陸前後の弱点を補足する海空戦力による強力な掩護を求めるようになった[13]。まず世界初の実用的上陸用舟艇として、人員を輸送・揚陸するための小発動艇(小発)、火砲・車両等の輸送に対応した大発動艇(大発)が開発されて[13]1932年第一次上海事変の際の七了口上陸作戦において早速実戦投入された[15]

七了口上陸作戦では小発動艇17隻と大発動艇8隻、装甲艇2隻が投入された[2]。上陸部隊と舟艇は別々に七了口沖まで輸送され、洋上で部隊が舟艇に移乗して上陸を行っており、作戦は成功したとはいえ、舟艇の運用方法は煩雑で、改良が求められた[2]。この解決策として考案されたのが、舟艇と上陸部隊を同時に輸送できる専用の輸送船の開発であり、これは陸軍特殊船[2](陸軍特種輸送船)[3][16]と呼称されることになった。

「神州丸」の建造

最初に建造されたのが「神州丸」で、当初は陸軍が独自に開発する予定であったが、船舶設計の経験不足のために途中から海軍艦政本部の協力を得ており[注 3]、以後の作業は順調に進められた[2]

開発にあたって陸軍が提示した要望事項のうち、特筆すべきものとして、航空機の輸送・発進能力がある[2]。陸軍は、1918年頃よりフィリピングアムの攻略を中心とした対米作戦計画の検討に着手、1923年頃には既にかなり具体化していた[17]。当時の計画の航空戦についての部分では、上陸船団への掩護や上陸前・上陸時の航空撃滅戦は海軍が担当する一方、陸軍も偵察機によって地上部隊上陸後の戦闘に協力することとなっていたが、当時の日本の土木作業力では上陸後に飛行場を設置するのに時間がかかり、上陸直後の重要な戦機に航空部隊の協力を得られない恐れがあった[17]。このことから、特殊船からも飛行機を射出することで、飛行場の完成を待たずに飛行機を上陸作戦に投入することを構想したものであった[17]。ただし陸軍が要望した飛行甲板の装着は不可能とわかり実行されず、またカタパルトも竣工後に実験は行ったもののまもなく撤去され、航空機を輸送する能力は維持されたものの[18]、搭載機による上陸作戦協力は結局実現せずに終わった[17]

これにより、上陸用舟艇と上陸部隊の輸送船としての設計方針が確立された[2]。中甲板は船の全長にわたる大発格納庫とされており、甲板にレールを敷設して、大発は兵員や装備・物資を搭載したままでこの上を移動、船尾に引き出して、吃水線部に設けられた大きなカバーを開いて進水(泛水)させることができた[2][18]。中甲板のほか、船首と船尾の上甲板にも大発を搭載することができ、これを含めると最大で30隻の搭載が可能であった[2]。一方、上部構造物内には上陸部隊のための居住区が設けられ、2,000名以上を収容可能であった[2]

量産化と設計変更

「神州丸」は1933年に起工し、1935年に竣工している[2]。陸軍はこれを成功と評価し、その実績を踏まえて、同様の船舶の追加建造を計画した[19][注 4]。当初は16隻の追加建造が要望されたものの、予算や建造枠の問題から、結局は11隻のみが認められた。また建造予算が一般民間商船の計画建造の枠内となったため、「神州丸」と同様の秘匿扱いは不可能となった[19]

このためもあり、11隻のうち7隻は「神州丸」の実績を踏まえた輸送揚陸能力を備えつつ、外観は一般の貨客船・貨物船に似せて、甲型と称された[19]。甲型の他に、乙型、丙型の区分も設けられた[21]。4隻は、輸送揚陸能力に加えて「神州丸」で実現しなかった航空運用能力の付与を目指し、全通飛行甲板を備えた丙型として計画された[19]。着艦能力は持たず、飛び立ったらそのまま陸上の飛行場へと送り込まれる構想であった[19]

丙型の1番船となる「あきつ丸」は1942年1月に竣工した[19]。しかし「神州丸」の計画当時と比べて、航空機の高性能化に伴う大重量化が進んでおり、同船の簡素な航空艤装で運用できるような機体では、戦力として期待し難い状況となっていた[19]。このため、同じく丙型として計画されていた「にぎつ丸」は甲型に準じた設計に変更されて竣工した[19]戦時標準船が建造されるようになると、戦標船をベースにしたM甲型、M丙型と呼称された[22]。 その後、1944年に入ってアメリカ海軍潜水艦の活動が活発化すると、三式指揮連絡機カ号観測機のように特殊船でも運用可能な機体でも対潜戦には有用なことが着目され、海上輸送中の護衛空母としても期待されるようになり、残り2隻は計画通り丙型として建造されることになった[23]。ただし戦局の窮迫に伴って結局はこのような運用もなされず、格納庫を用いた航空機の輸送などを行うのみで終戦を迎えることとなった[23]

一覧表

船名 運航者 造船所 総トン数 船型
あきつ丸 日本海運 播磨造船 10,000 丙型
摩耶山丸 三井船舶 三井造船 甲型
にぎつ丸 日本海運 播磨造船 甲型(計画は丙型)
吉備津丸 日本郵船 日立造船 甲型
玉津丸 大阪商船 三井造船
高津丸 山下汽船 浦賀船渠 5,000 甲型(小型)[注 6]
日向丸 日産汽船 日立造船 10,000 甲型
摂津丸 大阪商船
熊野丸 川崎汽船 丙型[注 6]
ときつ丸 日本海運
船名未定 未定 浦賀船渠 5,000 甲型(小型)[注 6]

脚注

注釈

  1. ^ “特種船”という呼称は[3]第二次世界大戦前から使用されていた[4]。造船技師の和辻春樹は著著『造船学』「使用目的による船舶の分類」で特種船について、砕氷船、練習船、消防船、救難船、曳船、測量船、漁船、気象船、監視艇、遊覧船などを列挙している[5]
  2. ^ 計画当初や「神州丸」の建造時点では「特種輸送船」と称されていたが[6][7]、「あきつ丸」の建造時点では単に「特殊船」と称されるようになっていた[8][9]。ただし1943年の時点でも「特種船」の表記を使用した事例がある[10]大本営発表で「特種輸送船」と「特殊輸送船」が同時表記された事例がある[11]。戦後の書籍では「特殊船」という表記が一般的だが、大阪商船三井船舶 1966, p. 119、軍事史学会 1998, p. 462のように「陸軍特種船」と表記する文献もある。
  3. ^ 1932年12月に、陸軍次官から海軍次官へ照会がなされている[6]
  4. ^ 「神州丸」は1937年第二次上海事変での上陸作戦において実戦投入されて衆目に触れ、アメリカ海軍海兵隊の兵員輸送艦(AP; 後の攻撃輸送艦)の開発にも影響を与えた[20]
  5. ^ 揚陸艦兼護衛空母として航空艤装を強化・改装した後の姿であり、飛行甲板上に三式指揮連絡機が見える。
  6. ^ a b c 福井 2008, pp. 224–228では、5,000総トンの特殊船を乙型、また丙型のうち戦時標準船M型として建造されたものをM丙型としている。

出典

  1. ^ 「特殊船MT(1万t)図面2枚」、特殊船、神州丸、竜城図面(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14020235900 
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m 大内 2012, pp. 97–105.
  3. ^ a b 陸軍特種輸送船設計委託, p. 8.
  4. ^ 八代 1936, pp. 21–22(9)特種船型に就て
  5. ^ 造船学(上巻) 1943, p. 15(原本8頁)(二)特種船に属するもの
  6. ^ a b 陸軍省軍務局防備課『陸軍特種輸送船の設計委託に関する件』1932年12月。JACAR:C01004093100 
  7. ^ 陸軍省軍務局防備課『特種輸送船名に関する件』1932年12月。JACAR:C01004029800 
  8. ^ 特殊船図面 昭和17年」 アジア歴史資料センター Ref.C14020226700 
  9. ^ 「陸亜密第5719号 昭和18年9月7日 軍機保護法施行ニ関スル件中改正ノ件達」、陸亜密 第5719号 昭和18年9月(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120544000  p.1
  10. ^ 中央-軍事行政軍需動員-679, p. 8中型特種船
  11. ^ また擧る大戰果 マーカス岬に敵大船團壊滅す”. Hoji Shinbun Digital Collection. Boruneo Shinbun, 1943.12.24. pp. 01. 2025年2月4日閲覧。
  12. ^ 石橋 2000, pp. 100–106.
  13. ^ a b c d e 二宮 2016, pp. 103–107.
  14. ^ a b c 二宮 2016, pp. 99–103.
  15. ^ 二宮 2016, pp. 107–112.
  16. ^ 特種輸送船準備, pp. 3–4.
  17. ^ a b c d 秋本 1994.
  18. ^ a b 福井 2008, pp. 219–224.
  19. ^ a b c d e f g h 大内 2012, pp. 106–117.
  20. ^ Friedman 2002, pp. 36–46.
  21. ^ 特種船舶要望事項に関する件, p. 4特種船舶要望要目表 昭和十四年六月二十日 参謀本部
  22. ^ 「特殊船、図面4部」、特殊船図面(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14020234700 〔 特殊船 M丙型戦標船 〕
  23. ^ a b 大内 2012, pp. 122–126.

参考文献

  • アジア歴史資料センター(公式)(防衛省防衛研究所)
    • 『「陸軍特種輸送船の設計委託に関する件」、密受大日記 第3号 7冊の内 昭和10年(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C01004093100 
    • 『「船舶輸送」、密大日記 第6冊 共8冊 昭和11年(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C01004216000 
    • 『「砕氷艦に関する件」、密大日記 第6冊 共8冊 昭和11年(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C01004216400 
    • 「表題は「特殊輸送船」だが書類表記は「特種輸送船」」『「特殊輸送船見学の件」、密大日記 第6冊 共8冊 昭和11年(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C01004216900 
    • 『「特種輸送船準備に関する件」、支受大日記(密)其39 昭和13年自8月6日至8月9日(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C04120477800 
    • 『「昭和18年度陸軍兵器行政本部研究計画第1部修正事項 昭和18年10月1日」、兵站総監部会同研究に関する綴 森川史料 昭和16年/中央-軍事行政軍需動員-679(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C13120910900 
    • 『「特種船舶要望事項に関する件」、陸支受大日記(密)第48号 昭和14年自7月20日至7月26日(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C04121225100 
    • 「第2684號船 M甲2型戰標船(摂津丸)」『「要目表(船体部)」、特殊船図面(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C14020234800 
    • 『「基礎設計図(1万t)艤装図」、特殊船、神州丸、竜城図面(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C14020236000 
    • 『「船尾吃水設計図」、特殊船、神州丸、竜城図面(防衛省防衛研究所)』。JACAR:C14020236100 

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外部リンク





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