用語の特殊性

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用語の特殊性

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/04 12:33 UTC 版)

「プロレス」の記事における「用語の特殊性」の解説

詳細は「プロレス用語一覧」を参照 日本のプロレスにおいては企業経営で用いられる言葉を他の表現に言い換えることが多い。以下はその代表例。また日本のプロレスのビジネスモデルの基盤を成立させた力道山が相撲取り出身だったため隠語は相撲と共通するものが多い。 プロレスに由来するいくつかの用語については、1990年代にThe Rock（ドウェイン・ジョンソン）とスマックダウン（SmackDown）によって普及したこの「smackdown」という用語は2007年からメリアム＝ウェブスター辞書にも掲載される。 団体 プロレスラーあるいは他のスタッフと契約して興行を行う一般では興行会社と呼ばれるものをプロレスではこう称する。規模によってメジャー団体とインディー団体に分類される（詳細は後述）。 プロレスラーが所属せず興行ごとに要員を契約する会社をプロモーションと呼ぶ場合がある。道場（練習施設）を自社保有していれば団体と呼べると指摘されることもあるが、厳密に団体、プロモーションを分ける基準は無い。そのため、数人程度の所属プロレスラーとフロントのみで練習は他団体の道場やジムで行っている興行会社であっても「団体」を自称する興行会社も多い。 興行を行わないもしくは年間興行数が非常に少なく自社の保有する練習施設を利用しての所属選手育成および他団体派遣を中心行う会社（フリーのプロレスラーの所属事務所 もこれに含まれる）は「事務所」、「オフィス」、「道場」、「ジム」などと称する場合もあり、これらも「団体」を自称していることもある。逆にこれらに所属する選手は「フリー」として扱われる場合も多い。 しかし、団体＝組織を表すのでは無いため、所属選手が1人でも団体を名乗ることが出来る。 メジャー団体、インディー団体 プロレス団体はメジャー団体ないしはインディー団体と表現される場合がある。規模の大きさに依存する概念である（詳しくは「インディーズ」を参照）。海外の場合WWEは株式上場しているが、現在のところ日本では上場している団体は無い（2015年7月に新日本プロレスが3年から5年後の株式上場を目指すことを表明している。それ以前にも2006年9月に大阪プロレスが株式を公開して将来的に上場するという予定を発表していた）。 インディー団体は運営規模から、総じて地域密着型団体が多くプロレスラーもメジャー団体に比べて小柄なプロレスラーが多い。 規模や旗揚げの経緯からメジャーにもインディーにも括りきれないプロレス団体は「準メジャー」、「ボーダー」と表現されることもある。 メジャー団体とインディー団体の区分の基準には団体規模以外にも以下のものを提唱する人間が一部いる。地上波テレビ中継の有無 全国規模の巡業 プロレス団体または関連会社が管理する道場（寮とリング他練習用具が一体となった施設）の有無 かつては小規模団体は自前でリングを持たないため、練習は他団体の施設を空き時間に借り興行ではリング屋から賃貸することが多かったが近年は小規模団体でも練習設備が充実しているプロレス団体が多いことから現在この条件を用いることはほとんどない。 一部マスコミでは新日本プロレス、全日本プロレスを「2大メジャー団体」、これにプロレスリング・ノアを加えて「3大メジャー団体」と呼称している。プロレスリングZERO-ONE（現：プロレスリングZERO1）が大規模に活動していた時期にはこれを加えて「4大メジャー団体」などと呼称していたが、プロレスリングZERO1-MAXに改称して以降は活動規模を大幅に縮小したため、上述の準メジャー団体、長州力など一部のプロレスラーからはインディー団体として扱われている。また、DRAGONGATE（旧：闘龍門JAPAN）はインディー団体発ながら興行規模においてメジャー団体に匹敵、あるいは凌駕しておりメジャー団体の一角に数える向きもある。他にDDTプロレスリングも同じくインディー団体発だが今日ではメディアによってはメジャー団体として扱われることもある。さらに大日本プロレスも既にインディーのカテゴリーではないという意見もある。一方で全日本とノアが地上波放送を失い選手層が薄くなったことなどもあり、2013年現在では新日本プロレスを唯一のメジャー団体とする見方もある。 女子プロレスにおいては、全日本女子プロレスが絶対的なメジャー団体として存在していたがすでに解散した。全日本女子プロレスの解散後は女子プロレス界の縮小及びプロレス団体の細分化が進んでおり、女子プロレス団体すべて足しても男子インディー1団体のシェアにも勝てないと言われる。