大同電力への道筋
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/07 23:35 UTC 版)
1918年に串原仮発電所が完成し、引き続き賤母発電所が工事中、大桑発電所が準備工事中であったところ、名古屋電灯臨時建設部は卸売り専門の別会社として名古屋電灯本体は小売りに専念するのが有利であるとの見地から、1918年9月に新設された木曽電気製鉄（木曽電気興業）へと移された。建設期間が長くその間の環境変化も予想される大規模水力開発事業は、安定的な経営が期待される従来の名古屋電灯とは事業の性格が異なる、というのが分割の理由であった。ただ、社長の福澤が後年語るところによれば、名古屋市が名古屋電灯と結んでいた報償契約に基づいて将来的に名古屋電灯を買収する際、あわせて水利権も買収するのを防ぐための分離であったという。 木曽電気製鉄は、発足にあわせて名古屋電灯から木曽川筋大桑第一・同第二・読書・賤母・与川および矢作川筋串原の計6地点における水利権を継承するとともに、新規水利権の出願権もあわせて引き継いだ。名古屋電灯は臨時建設部を設置した1914年以降、木曽川における水利権を相次いで申請しており、その許可促進に向けた運動も木曽電気製鉄の仕事となったのである。水利権の申請は以下の8地点に及ぶ。出願時点ではいずれも水路式発電所の計画であったが、実際にはダム式・ダム水路式で竣工した場所もある。 1914年4月出願：落合水力・笠置水力 1914年8月出願：王滝川第一水力・同第二水力・西野川水力 1916年11月出願：大井水力・錦津水力 1917年12月出願：今渡水力 これら水利権申請中の発電所出力は合計10万キロワットに及び、大戦景気により電力需要が急増したとしても名古屋地方での需要に見合うものではなく、単独で消化できないのは明白であった。そこで深刻な供給不足に陥っていた関西地方への販売を目指し、まず関西の京阪電気鉄道との間で交渉をもち、1919年折半出資による大阪送電株式会社の設立計画を取りまとめた。同社が元となり大同電力が発足するのは前述の通りである。 大阪送電発足後の1920年3月、岐阜県内にある落合・大井・笠置・錦津・今渡の5地点に対する水利権許可が先行して下りた。そのまま1921年2月の大同電力発足を迎えたため、木曽電気興業の時代までに許可を得た水利権は、名古屋電灯引継ぎの6地点に上記5地点を加えた計11地点となった。この時点では未許可のままであった長野県側の3地点（王滝川第一・同第二・西野川各水力）についての水利権許可は、大同電力発足後1925年4月に下りている。これらの場所は大井発電所をはじめ大同電力の手によって順次開発されていくことになるが、一部に1939年（昭和14年）の大同電力解散まで手を着けらず計画のみで終わったものもある。
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