上中里とは? わかりやすく解説

上中里

読み方:カミナカザト(kaminakazato)

所在 東京都北区

地名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

上中里

読み方:カミナカザト(kaminakazato)

所在 東京都(JR京浜東北線)

駅名辞典では2006年8月時点の情報を掲載しています。

〒114-0016  東京都北区上中里

上中里

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/25 13:26 UTC 版)

日本 > 東京都 > 北区 > 上中里
上中里
町丁
攻坂
北緯35度44分47秒 東経139度45分06秒 / 北緯35.746314度 東経139.751753度 / 35.746314; 139.751753
座標位置:JR東日本尾久車両センター付近
日本
都道府県  東京
特別区 北区
地区 滝野川地区
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 6,587 人
 世帯数 3,787 世帯
面積[2]
  0.591770127 km²
人口密度 11131.01 人/km²
郵便番号 114-0016[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 練馬
ウィキポータル 日本の町・字
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上中里(かみなかざと)は、東京都北区町名。現行行政地名は上中里一丁目から上中里三丁目。全域が住居表示実施済み区域である。

地理

東京都北区の南東部に位置し、滝野川地区内に当たる。東は東田端、南は中里および西ケ原、西は西ケ原および栄町、北は堀船および昭和町、わずかに荒川区西尾久と接する。

町内の中央を南西から北東に向かってJR東日本京浜東北線(路線名称は東北本線)、湘南新宿ライン(路線名称は山手貨物線)、東北新幹線が、北東辺には東北本線の尾久支線が、さらに北西辺には都電荒川線線路が走っており、京浜東北線・尾久支線・都電荒川線それぞれ1駅ずつが町内に存在する。

京浜東北線の電車が走る線路を境にして南側の一丁目は武蔵野台地に属する高台であり、一方北側の2丁目 - 3丁目は隅田川沿いの低地に当たる、下町に分類される地域である。この間を結んでいる、瀧野川女子学園前からJR上中里駅前を通り、左に湾曲しながら平塚神社脇に上っていく坂は、蝉坂[5]あるいは攻坂[6]と呼ばれる。坂下に当たる二丁目・三丁目はいずれも住宅工場が混在する地域であるが、北東部の大部分はJR東日本尾久車両センターの敷地となっている。尾久車両センターの北西にある梶原踏切は開かずの踏切で死亡事故が何度か発生していた[7][8]。そのため、地元から従来の跨線橋を改築して欲しいとの要望が上がり、1998年(平成10年)9月2日に日本国内では初めて屋根およびエレベーター両方が設置された跨線橋「上中里さわやか橋」として開通した[7][8]

地価

住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、中里1-26-10の地点で70万4000円/m2となっている[9]

歴史

1889年明治22年)の町村制施行時点における北豊島郡滝野川村(1913年に町制施行し滝野川町へ)大字上中里が現在の上中里一 - 三丁目の由来である。滝野川町は1932年昭和7年)に東京市へ編入され滝野川区へ移行し、大字上中里は上中里町となる。1947年(昭和22年)に滝野川区は王子区と合併し北区が成立。その後1953年(昭和28年)に町名整理により上中里町の一部が上中里一丁目・二丁目となった。

1965年に住居表示が実施され、上中里一丁目・二丁目をそのまま継承し改めて上中里一丁目・二丁目が成立、1966年には上中里町の残部にも住居表示が行われ上中里三丁目が成立。上中里町は廃止された。

沿革

  • 1965年(昭和40年)7月1日 - 住居表示の実施により上中里一丁目・二丁目が成立。
  • 1966年(昭和41年)2月1日 - 住居表示の実施により上中里三丁目が成立。

町名の変遷

実施後 実施年月日 実施前
上中里一丁目 1965年(昭和40年)7月1日 上中里一丁目
上中里二丁目 上中里二丁目
上中里三丁目 1966年(昭和41年)2月1日 上中里町

地名の由来

世帯数と人口

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
上中里一丁目 1,450世帯 2,766人
上中里二丁目 1,634世帯 2,570人
上中里三丁目 703世帯 1,251人
3,787世帯 6,587人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[10]
7,176
2000年(平成12年)[11]
6,859
2005年(平成17年)[12]
6,751
2010年(平成22年)[13]
6,578
2015年(平成27年)[14]
6,532
2020年(令和2年)[15]
6,654

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[10]
3,157
2000年(平成12年)[11]
3,171
2005年(平成17年)[12]
3,230
2010年(平成22年)[13]
3,271
2015年(平成27年)[14]
3,395
2020年(令和2年)[15]
3,565

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年10月時点)[16][17]

丁目 番地 小学校 中学校
上中里一丁目 全域 北区立滝野川小学校 北区立飛鳥中学校
上中里二丁目 全域 北区立滝野川第五小学校 北区立堀船中学校
上中里三丁目 全域

交通

車坂跨線橋

鉄道

道路

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]

丁目 事業所数 従業員数
上中里一丁目 67事業所 569人
上中里二丁目 84事業所 1,164人
上中里三丁目 63事業所 333人
214事業所 2,066人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[19]
227
2021年(令和3年)[18]
214

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[19]
2,431
2021年(令和3年)[18]
2,066

施設

その他

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月2日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 上中里の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 蝉坂 - 北区の歴史と文化財 Archived 2014年8月26日, at the Wayback Machine.
  6. ^ 『北区の自然と傳説(35)‐攻坂』1975年8月17日、「北区新聞」所収
  7. ^ a b 吉田 明雄「尾久客車区が一望できるエレベーター付きの跨線橋」『RAILFAN』第552号、鉄道友の会、1998年12月1日、22頁。 
  8. ^ a b 「上中里の歩行跨線橋が完成 全国初のエレベーターと屋根兼備」『読売新聞読売新聞社、1998年9月3日、東京朝刊、30面。
  9. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  10. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  16. ^ 小学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  17. ^ 中学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  18. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  19. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  20. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

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