シンクライアント

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シンクライアント

　シンクライアントとは、ユーザー（クライアント）が操作するパソコンには入力や表示など必要最小限の機能しか持たせず、パソコンとネットワークでつながれたサーバで情報処理を実行し、ユーザーのパソコンに画像情報などを送信する情報処理環境のことをいいます。シンクライアントのシンは、ｔｈｉｎの「薄い」や「細い」を意味します。デスクトップを含めユーザーが使用する情報処理環境をサーバに保存しておくため、サーバにアクセスできる環境さえあれば、ユーザーはどこにいても職場と同じような作業環境を再現できることになります。
　システム的には「ネット上に保存されたデータなどにアクセスして様々な作業をこなす」クラウド・コンピューティングというサービスに似ています。クラウドの場合は一般のパソコンやスマートフォンなどの端末でサーバにアクセスしますが、シンクライアントでは前述のように機能を絞った専用の端末を使うことが多いようです。また、サーバ側をクラウド、端末をシンクライアントとする見方もあります。ただ、いずれも本格的なサービスが始まったばかりで、きちんとした定義がなされているわけではありません。
　日本でも新型インフルエンザが流行期に入り、従業員の自宅待機などにより業務が停滞するのを防ぐ手段として注目を集め、ＮＥＣや日立、富士通、ＮＴＴコミュニケーションズなど情報通信業界からシンクライアント専用端末・ミドルウェアなど各種サービスの発売が相次いでいます。
　世の中でシンクライアントという用語が使われ始めたのは１９９６年のことです。オラクル社がNC（ネットワーク・コンピューター）という呼称で新しい端末のコンセプトモデルを発表したことが端緒になりました。当時のパソコンは機能が豊富で今より高価でしたから、その対抗製品として専用端末は最小限の機能に絞り込み、低価格を前面に打ち出すことで普及を図りました。ところが専用端末の発表と相前後してパソコンの価格が急落、「安さ」のメリットは相対的に薄れてしまいました。
　しかし２００４年頃から個人情報の流出や不正使用が多発するようになり、多くの社員が使用するパソコンに顧客データなど重要情報が保存されている状態はセキュリティ対策の面から望ましくないとの考え方が広がり始めました。こうして端末に最小限の情報しか持たせないシンクライアントが再び脚光を浴びるようになります。
　今年は新型インフルエンザの流行により、新たな追い風が吹き始めました。企業は社内感染の拡大を防止するため、感染した従業員や感染した家族を持つ従業員を自宅療養や自宅待機させなければなりませんが、事前に対策を講じておかないと業務が停滞したり、設計部門の責任者などが自宅待機を余儀なくされた場合などは業務が停止したりする恐れがあります。シンクライアントは万が一、従業員が出社できない状態になっても、自宅にいながら、あたかも職場にいるような作業環境を実現でき、不測の事態に対処することを可能にします。
　自宅療養の期間は、感染が判明してから７日間もしくは解熱後２日間というところが多いようです。ただ企業のなかには従業員本人だけでなく、その家族が感染した場合も従業員に自宅待機を求めているところが少なくありません。家族が次々と感染するケースでは、長期にわたり自宅待機を余儀なくされます。
　シンクライアントが威力を発揮するのは、新型インフルエンザが弱毒性から強毒性に変異した時でしょう。国内外でタミフルに耐性を持ったウィルスの存在が確認されています。企業は従業員が長期にわたり自宅待機する事態を想定して対策を講じておく必要があります。新型インフルエンザの流行を受け、緊急時事業継続計画（ＢＣＰ）を策定する企業が増えていますが、シンクライアントは強力な後ろ盾になりそうです。
　ただし、シンクライアントを有効活用するには、企業が従業員に在宅勤務を命じてもよい条件を、労務規定などで、ある程度、ルール化しておくべきでしょう。シンクライアントの作業環境が整備されているからといって、上司が病気休暇や特別休暇をとっている部下に在宅勤務をさせることは法令順守の面から好ましくありませんし、職場の士気を下げてしまうかもしれません。自宅待機と対応を分けて考える必要がありそうです。

（掲載日：2009/10/25）