植田謙吉
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| 植田 謙吉 | |
|---|---|
 | |
| 生誕 |
1875年3月8日 日本、大阪府 |
| 死没 | 1962年9月11日（87歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1898年 - 1939年 |
| 最終階級 |
 陸軍大将 |
| 除隊後 |
戦友団体連合会会長 日本郷友連盟会長 |
経歴
大阪府南河内郡狭山村（現：大阪狭山市）出身[2]。陸軍軍吏、植田謙八の二男として生れる。北野中学校、東京高等商業学校（現一橋大学）を経て、1898年（明治31年）11月、陸軍士官学校（10期）を卒業し、翌年6月、騎兵少尉任官。陸士生徒隊附、騎兵監部員などを経て、1909年（明治42年）12月、陸軍大学校（21期）を卒業。第18師団参謀、第16師団参謀、陸軍省軍務局課員、参謀本部附（欧州出張）などを歴任。シベリア出兵に際しては、浦塩派遣軍参謀として出征した。
教育総監部附、騎兵第1連隊長などを経て、1923年（大正12年）8月、陸軍少将に進級。航空部附、騎兵第3旅団長、軍馬補充部本部長などを歴任し、1928年（昭和3年）8月、陸軍中将に進級した。支那駐屯軍司令官を務めた後、第9師団長在任中、第一次上海事変により出動。停戦交渉中の1932年（昭和7年）4月29日、上海天長節爆弾事件により左脚を失った。この後、6月4日に大阪に凱旋し、担架に乗せられて上陸したが、このときの模様については、フランスから来た女性ジャーナリスト、アンドレ・ヴィオリスの『1932年の大日本帝国』で描写されている[3]。
参謀本部付、参謀次長、朝鮮軍司令官などを歴任。1934年（昭和9年）11月、陸軍大将に進み、軍事参議官を務めた後、関東軍司令官兼駐満大使となり、在任中にノモンハン事件が発生。停戦後にその責めを負うかたちで1939年（昭和14年）12月に予備役編入となった。
戦後公職追放となり[4]、1952年の追放解除後[5]は戦友団体連合会会長、日本郷友連盟会長を務めた。
年譜
- 1898年（明治31年）11月 - 陸士卒業
- 1899年（明治32年）6月27日 - 少尉、騎兵第12連隊附[6]
- 1901年（明治34年）11月3日 - 陸軍騎兵中尉
- 1904年（明治37年）8月2日 - 陸軍騎兵大尉
- 1906年（明治39年）11月22日 - 陸軍大学校入校
- 1909年（明治42年）12月3日 - 同校卒業
- 1911年（明治44年）4月22日 - 陸軍騎兵少佐
- 1916年（大正5年）5月2日 - 陸軍騎兵中佐
- 1918年（大正7年）12月27日 - 浦塩派遣軍参謀
- 1919年（大正8年）
- 1922年（大正11年）11月6日 - 教育総監部附
- 1923年（大正12年）
- 1924年（大正13年）2月4日 - 騎兵第3旅団長
- 1925年（大正14年）5月1日 - 馬政長官
- 1926年（大正15年）3月2日 - 軍馬補充部本部長
- 1928年（昭和3年）8月10日 - 中将
- 1929年（昭和4年）3月16日 - 支那駐屯軍司令官
- 1930年（昭和5年）12月22日 - 第9師団長
- 1933年（昭和8年）6月19日 - 参謀次長
- 1934年（昭和9年）
- 1935年（昭和10年）12月2日 - 軍事参議官
- 1936年（昭和11年）3月6日 - 関東軍司令官兼満洲国駐箚特命全権大使
- 1939年（昭和14年）
- 1955年（昭和30年）6月 - 日本戦友団体連合会会長（～昭和32年5月）
- 1956年（昭和31年）5月 - 日本郷友連盟会長（改称）
栄典
- 位階
- 1902年（明治35年）2月20日 - 従七位[7]
- 1923年（大正12年）11月20日 - 正五位
- 1928年（昭和3年）9月1日 - 従四位[8]
- 1931年（昭和6年）1月16日 - 正四位[9]
- 勲章等
- 外国勲章佩用允許
- 1934年（昭和9年）5月9日 - 満州帝国：勲一位景雲章[11]
- 1937年（昭和12年）12月1日 - 満州帝国：勲一位龍光大綬章[12]
- 大勲位蘭花大綬章 ：1941年（昭和16年）12月9日[1]
2等聖スタニスラウス勲章（en）
銀星附クロア・ド・ゲール勲章（en）
聖マイケル・聖ジョージ勲章コンパニオン
レジオンドヌール勲章オフィシエ- 4等文虎勲章
- 建国神廟創建記念章：1941年（昭和16年）12月9日[1]
- 満洲国国境事変従軍記章：1944年（昭和19年）5月1日[13]
- ^ a b c 『官報』1941年12月15日 敍任及辭令
- ^ 『考古の巨星: 末永雅雄と橿原考古学研究所』向谷進、文藝春秋、1994, p16
- ^ アンドレ・ヴィオリス著『1932年の大日本帝国』、大橋尚泰訳、草思社、2020年、p.221
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、185頁。NDLJP:1276156。
- ^ 『朝日新聞』1952年3月19日夕刊一面
- ^ 『陸軍現役将校列次名簿』（明治33年） 211頁
- ^ 『官報』第5587号「叙任及辞令」1902年2月21日。
- ^ 『官報』第535号「叙任及辞令」1928年10月5日。
- ^ 『官報』第1225号「叙任及辞令」1931年1月31日。
- ^ 中野文庫 旧・勲一等瑞宝章受章者一覧
- ^ 『官報』第3037号・付録「辞令二」1937年2月19日。
- ^ 『官報』第3395号「叙任及辞令」1938年5月2日。
- ^ 「佐藤徳外十六名外国勲章記章受領及佩用允許の件」 アジア歴史資料センター Ref.A10113504000
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