adjustment
別表記：アジャストメント
「adjustment」とは、調整・調節・加減・修正・精算・調停といったことを意味する英語表現である。
「ə」は、口を少し開け、弱くあいまいに「ア」と言う。「dʒ」は、唇を前に突き出し、息だけで「ヂュ」と発音する。「ʌ」は、口を中くらい開け、日本語の「ア」とほぼ同じように短く「ア」と言う。「s」は、舌先を前歯の裏の歯茎に近づけ、その隙間から息を出して「ス」と発音する。「t」は、舌先を前歯の裏の歯茎につけて息を止めた状態から、勢いよく息を破裂させるようにして「トゥ」という音を出す。「m」は、唇を閉じて口から息が出るのを止め、鼻に抜けるように「ム」という声を出す。ここで再び「ə」を発音する。「n」は、舌先を前歯の裏の歯茎につけて息が口から出るのを止め、鼻に抜けるように「ン」という音を出す。最後に再び「t」を発音する。
「make adjustment」は、直訳すると「調整を作る」となるが、転じて「調整する」という意味をもつ。用例には、「They will make adjustments of cost differences(彼らは原価差額の調整をするだろう)」などがある。
「fare adjustment」は、「切符精算所」「乗継清算」「運賃精算」といった意味をもつ。用例には、「There is an automatic fare adjustment machine over there(あちらに自動乗継精算機があります)」「She had to use fare adjustment machine(彼女は乗り越し精算機を使わねばならなかった)」などがある。
「under adjustment」は、「調整中」「調整しているところ」といった意味をもつ。用例には、「Schedule under adjustment(スケジュール調整中)」などがある。
「a fine adjustment」は、「微調整」という意味をもつ。
「the Labor Relations Adjustment Act」は、「労働関係調整法」という意味をもつ。
「adjustment of rice-fields」は、「耕地整理」という意味をもつ。
「year-end adjustment」は、会計用語として、「決算整理仕訳」という意味をもつことがある。
「financial adjustment」は、「財産整理」という意味をもつ。用例には、「They will make a financial adjustment(彼らは財産整理を行うだろう)」などがある。
「adjustment account」は、会計用語として、「照合勘定」という意味をもつことがある。
「adjustment」とは、調整・調節・加減・修正・精算・調停といったことを意味する英語表現である。
「adjustment」とは・「adjustment」の意味
「adjustment」は、名詞として用いられ、「調整」「調節」「加減」「修正」「調停」といった意味をもつ。会計関係の文脈で用いられる場合は、「調整」から転じて「精算」という意味をもつことがある。動詞「adjust」の名詞形である。「adjustment」の発音・読み方
「adjustment」の発音記号は、「ədʒʌ'stmənt」である。カタカナで表記すると「アジャストメント」となる。実際に発音する際は、「アヂャストゥマァントゥ」のようになる。「ə」は、口を少し開け、弱くあいまいに「ア」と言う。「dʒ」は、唇を前に突き出し、息だけで「ヂュ」と発音する。「ʌ」は、口を中くらい開け、日本語の「ア」とほぼ同じように短く「ア」と言う。「s」は、舌先を前歯の裏の歯茎に近づけ、その隙間から息を出して「ス」と発音する。「t」は、舌先を前歯の裏の歯茎につけて息を止めた状態から、勢いよく息を破裂させるようにして「トゥ」という音を出す。「m」は、唇を閉じて口から息が出るのを止め、鼻に抜けるように「ム」という声を出す。ここで再び「ə」を発音する。「n」は、舌先を前歯の裏の歯茎につけて息が口から出るのを止め、鼻に抜けるように「ン」という音を出す。最後に再び「t」を発音する。
「adjustment」の語源・由来
「adjustment」の原義は、正しい状態に整えること」である。印欧語系で「長い時間」という意味をもつ「hoyu」がラテン語で「法律」という意味をもつ「ius」となり、形容詞化する語尾が付属したことで、ラテン語で「正しい」という意味をもつ「iustus」となった。これが中期フランス語で「正しい」という意味をもつ「juste」へと変化し、「～へ」という意味をもつ「ad-」が付属したことで、中期フランス語で「調整する」という意味をもつ「adjuster」となった。これが英語で「調整する」という意味をもつ「adjust」へと変化し、「こと」という意味をもつ「-ment」が付属したことで、英語で「adjustment」という表現が用いられるようになった。「adjustment」と「adjust」の違い
「adjustment」と「adjust」は、同じニュアンスの意味をもつが、品詞が異なる。「adjustment」は名詞であり、「adjust」は動詞である。「adjustment」を含む英熟語・英語表現
「make adjustment」とは
「make adjustment」は、直訳すると「調整を作る」となるが、転じて「調整する」という意味をもつ。用例には、「They will make adjustments of cost differences(彼らは原価差額の調整をするだろう)」などがある。
「fare adjustment」とは
「fare adjustment」は、「切符精算所」「乗継清算」「運賃精算」といった意味をもつ。用例には、「There is an automatic fare adjustment machine over there(あちらに自動乗継精算機があります)」「She had to use fare adjustment machine(彼女は乗り越し精算機を使わねばならなかった)」などがある。
「under adjustment」とは
「under adjustment」は、「調整中」「調整しているところ」といった意味をもつ。用例には、「Schedule under adjustment(スケジュール調整中)」などがある。
「a fine adjustment」とは
「a fine adjustment」は、「微調整」という意味をもつ。
「the Labor Relations Adjustment Act」とは
「the Labor Relations Adjustment Act」は、「労働関係調整法」という意味をもつ。
「adjustment of rice-fields」とは
「adjustment of rice-fields」は、「耕地整理」という意味をもつ。
「year-end adjustment」とは
「year-end adjustment」は、会計用語として、「決算整理仕訳」という意味をもつことがある。
「financial adjustment」とは
「financial adjustment」は、「財産整理」という意味をもつ。用例には、「They will make a financial adjustment(彼らは財産整理を行うだろう)」などがある。
「adjustment account」とは
「adjustment account」は、会計用語として、「照合勘定」という意味をもつことがある。
「adjustment」の使い方・例文
「adjustment」を用いた例文には、「This machine is easy of adjustment(この機械は調整しやすい)」「She asked business clients for an adjustment of the delivery date(彼女は取引先に納入日の調整をお願いした)」「I got a small tax refund after the year‐end adjustment(年末調整で税金が少し戻ってきた)」「Please give me ten minutes to finish the last adjustments(最後の調整を完了するために10分時間をください)」などがある。
苦情処理
【英】adjustment，compliant
企業に対する消費者の苦情申立てを適切に処理することで、紛争が生じた場合には話合いで解決することをいう。この苦情処理は、消費者の交渉能力の不足などが問題となるために消費者運動の主要な課題のひとつとなってきたが、昭和43年に「消費者保護基本法」が制定されたほか各自治体でも消費者保護条例が制定されつつあり、それに基づいた苦情処理の窓口が公的機関によって整備されてきている。また、民間企業においても苦情処理に積極的に取り組むところが増加してきている。苦情は消費者の要望でもあるから、個々のケースについて適切に処理するだけではなく、それらを日常的な業務の中に反映させることが重要となってくる。たったひとつの苦情処理の失敗によって大きなイメージダウンとなるケースもあれば、逆に処理のしかたによっては大きな社会的信用を得るケースもあり、それだけ苦情処理は企業活動において重要なものであるといえる。
企業に対する消費者の苦情申立てを適切に処理することで、紛争が生じた場合には話合いで解決することをいう。この苦情処理は、消費者の交渉能力の不足などが問題となるために消費者運動の主要な課題のひとつとなってきたが、昭和43年に「消費者保護基本法」が制定されたほか各自治体でも消費者保護条例が制定されつつあり、それに基づいた苦情処理の窓口が公的機関によって整備されてきている。また、民間企業においても苦情処理に積極的に取り組むところが増加してきている。苦情は消費者の要望でもあるから、個々のケースについて適切に処理するだけではなく、それらを日常的な業務の中に反映させることが重要となってくる。たったひとつの苦情処理の失敗によって大きなイメージダウンとなるケースもあれば、逆に処理のしかたによっては大きな社会的信用を得るケースもあり、それだけ苦情処理は企業活動において重要なものであるといえる。
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