知識人
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知識人（ちしきじん、英: intellectual）は、 高い知識や教養を持つ人 のこと[1]。インテリや有識者（ゆうしきしゃ）とも呼ばれる。
概説
フランスでは、19世紀末のドレフュス事件の際、モーリス・バレスやフェルディナン・ブリュヌティエールによって用いられたのをきっかけに、知識人（仏: intellectuel）という語句が、広く知られるようになったと言われている。バレスやブリュヌティエールは反ドレフュス派であり、エミール・ゾラ、オクターヴ・ミルボー、アナトール・フランスなどドレフュス擁護の論陣を張った文人たちに対して、彼らが地政学や軍事的問題といった方面には疎いにもかかわらず無闇にドレフュスを擁護していると非難して、彼らに対して知識人という言葉を投げつけた。
したがって、このとき知識人とは軽蔑的意味をもっており、抽象的思考をするあまり現実感覚を見失って、ろくに知りもしない話題に安易に口を出すといったニュアンスを帯びていた。あるいは知識はあっても知恵はないという侮蔑、へりくだりをも意味していたのかもしれない。
これとはまったく逆の方向から知識人について論じたのがジュリアン・バンダである。バンダは著書『教養人の裏切り (Trahisons des clercs) 』（邦題『知識人の裏切り』）において、真理や正義といった普遍的価値の代弁者たるべき知識人が、政治的な議論に熱中するあまり、本質を見失っていると論じている。
しかし、その後この語句が広まるにつれ、否定的意味よりも肯定的意味が強調されるようになり、狭い専門性に閉じこもることなく、公共的議論に積極的に参入していく人たちについて用いられるようになっていった。
アメリカ合衆国の社会学者チャールズ・ライト・ミルズが著書『社会学的想像力』で行った大学人に対する批判もこのような知識人論の一種であると考えられる。すなわちミルズは、大学人たちが専門性に特化するあまり公共的議論に参加する能力を失いつつあることを警告し、この点ではジャーナリストのほうが知識人的であるとしたのである。
フランスの哲学者ジャン＝ポール・サルトルは、知識人の大きな役割を社会参加に置き、フランス共産党に入党して（その後離党）、様々な政治的出来事に対して発言を行った。
今日このような意味での知識人の代表的存在といえるのがノーム・チョムスキーである。チョムスキーの発言は大きな政治的影響力をもつようになっている。しかし、チョムスキー自身は知識人の役割が一人歩きすることに対して警戒しており、いわゆる知識人の発言とされるものはほとんどの場合支配的イデオロギーを擁護する役割しか果たさないと述べている。
……知識人を自認する事によつて、専門の職能人としての怠慢をごまかし、その資格からの転落を防がうとしてゐる知識人が余りに多過ぎはしないでせうか。といふより、くどい様ですが、さういふ人々を知識人と呼ぶと定義すべき実情です。例は幾らでもあります。知識人が職業化した時、平和屋になり、テレビ・タレント化して行くのです。これもくどい様ですが、さうして知識人が職業化すれば、それが職業である以上、危機を食ひ物にする利己心に支配されざるを得ず、大義名分と利己心との混同といふ自己欺瞞に追ひ込まれて行くのは必然と言へませう — 「知識人とは何か」『福田恆存全集』6
脚注
参考文献
- 西部邁『知識人の生態』PHP新書、1996年 ISBN 9784569553658
- 茂木健一郎『思考の補助線』
- 竹内, 洋『メディアと知識人 - 清水幾太郎の覇権と忘却』中央公論新社、2012年。ISBN 978-4120044052。
関連項目
外部リンク
識者
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「日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約」の記事における「識者」の解説
時事通信社解説委員の田崎史郎は、2017年2月10日に行われた日米首脳会談のニュースに触れ、中国が領有権を主張する尖閣諸島を巡っては、安倍晋三首相が首脳会談後の記者会見で、日米安保条約5条の適用対象であると首脳間で確認したと説明した。トランプ氏が会談でどのように発言したかは不明だが、共同声明に「日米安保条約第５条が尖閣諸島に適用される」と明記したことに対して、日本の防衛において日米安保は無くてはならない条約。日米関係に隙間を空けてはならないと答えた。 評論家の大井篤は1960年（昭和35年）の条約改定に当たり、日米安全保障条約の持つ抑止効果を積極的に追求するべきであると結論付けた。 元外務省局長の孫崎享は、日米安保は日本の利益を守るためにあるのではなく、存在意義は全く無いと述べている。また孫崎は、集団的自衛権についてアメリカが日本を戦闘に巻き込むのが狙いと述べている。
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