砂利の資源

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砂利の資源

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/09 00:28 UTC 版)

「砂利」の記事における「砂利の資源」の解説

砂利採掘自体は川の氾濫による水害予防のために日本でも古くから行なわれていたが、幕末に開港すると、外国船の安定した航行のため船底にしく「船足（ふなあし）砂利」として活発化し、横浜では明治３年（1870年）に玉川砂利会社が設立され、横浜―新橋間の鉄道建設にも使われた。 日本における砂利の利用は、関東地震頃から本格化したとされている。当時は、大消費地に近い都市近くの多摩川や荒川などの大河川で川砂利が盛んに採取された。当時砂利の運搬をするために各地に小さな鉄道会社が設立され、それが後の東急電鉄、相模鉄道などの大手私鉄の母体となったものも少なくない。その後、砂利の需要が飛躍的に増えるのが高度経済成長前の建設ラッシュの頃である。それまでほぼ全量を賄ってきた川砂利は、河川護岸の浮き上がりや橋梁基礎の洗堀などさまざまな問題が表れるようになると徐々に採取の規制がされるようになり、1960年代末までには主要な河川で採取が原則禁止されることとなった。それでも増加する砂利需要に応えるため、川砂利に代わって砕石や陸砂利、海砂利の割合が多くを占めるようになった。特に砕石は、全需要の50%を超える供給源となったが、運搬に使われるダンプトラックの過載積や、騒音・振動・排気ガスの問題が顕在化されるようになり、道路交通法が改正されることとなった。海砂利は、砕石に適した岩石が少ない瀬戸内海沿岸や九州北部で盛んに行われたが、採取によって漁場が荒れるなどの漁業への影響が発生したことなどから徐々に規制が進み、瀬戸内海では全面規制も検討されている。1990年代の平成不況以降は砂利需要の伸びは落ち着いてはいるが、国内での骨材供給は自然保護意識の高まりや郊外の都市化の進展など砕石採取に適した場所の減少や、川砂利、海砂利の採取規制によって供給に不安が見られるようになった。そこで、中国から川砂利が輸入されるようになったものの、中国では中国内の需要の増加などにより2007年（平成19年）3月より、砂の全面輸出禁止となった。 現在では、ダムや堰に堆積した砂利を活用することが行われている。また、河川への堆積土砂が進んだため、川砂利採取の規制緩和も進んでいる。 今後21世紀半ばにかけては、高度成長期に建設された構造物の耐用年数を迎え解体されるものが増えてくると予測されており、それらを再生砂利として有効活用し、需要を満たしていくことが考えられており、品質を向上させたり再生処理コストの削減を研究する動きが進んでいる。