株主資本利益率とは? わかりやすく解説

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かぶぬししほん‐りえきりつ【株主資本利益率】

読み方:かぶぬししほんりえきりつ

アール‐オー‐イーROE


株主資本利益率(かぶぬししほんりえきりつ)

Return on Equity

株主資本対す企業利益率を言う。当期純利益を、前期当期株主資本平均値割って算出する資本対しどのくらい効率よく収益をあげたかが分かる

この数値が高いほど一株あたりの利益も高い、といえるROEでは企業経営効率分かる日本企業は、欧米比べる相対的にROE低く改善必要だといわれている。外国人投資家は特にROE重要視することから、日本企業ROE目を向けるようになってきた。

アメリカの場合大手企業ではROE20%超えている。また平均でも10%超える。ところが日本企業は3%以下である。

(2000.08.13更新


株主資本利益率


株主資本利益率(ROE)

株主資本自己資本)に対す純利益税引き利益)の割合
株主から預かった資本元にして、どの程度利益上げているかを示す指標です。英語の頭文字をとって、「ROE」とも呼ばれます企業収益力を表す最も基礎的な指標であるとともに株主からみれば、企業への投資採算性測るためのきわめて重要なモノサシと言えます。ただし、株主資本利益率は株主資本小さ企業ほど高くなる傾向ありますし、土地売却益など本業以外の要因高くなりますまた、いくら株主資本利益率が高いからといっても、今後成長性乏し企業では投資対象として魅力がありません。これらの点に注意しながら、投資判断材料として活用することが大切です。

株主資本利益率 ROE


自己資本利益率

(株主資本利益率 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/07/11 04:54 UTC 版)

株式に関係する変数の関係

自己資本利益率じこしほんりえきりつ: return on equity)は、収益性分析で用いられる株価指標の一つであって、自己資本(株主資本〈払込資本金と内部留保との和〉)に対する当期純利益の比率である。

頭字語ROEは、日本国内でも用いられている。かつては株主資本利益率かぶぬししほんりえきりつとも呼ばれていたが、日本では2006年5月の会社法制定とこれに前後する会計基準の改正において、「株主資本」と「自己資本」とが異なる値として明確に定義されたことで、現在では「自己資本利益率」が正確な呼称として位置づけられる。

自己資本利益率は、一年間の企業活動を通じて「株主の投資額に比してどれだけ効率的に利益を獲得したか」を判断するのに用いられる。ROEは、その値が高いほど、自己資本を効率的に活用して利益を上げていると判断される。

なお、自己資本利益率の派生用語として、自己資本営業利益率や自己資本経常利益率があり、パーセンテージの値となるため、前者は営業利益 ÷ 自己資本 × 100 [%]、後者は経常利益 ÷ 自己資本 × 100 [%] で求められる。

概要

ある企業が、一年間の企業活動を通じて、「株主の投資額に比してどれだけ効率的に利益を獲得したか」、を判断するのに用いられる指標で、当期純利益を、前期及び当期の自己資本の平均値で除したものである。なお、分子として経常利益を使用する場合もある。

自己資本利益率 (ROE) = 当期純利益 ÷ 自己資本

一株当たり当期純利益 (EPS)と一株当たり純資産額 (BPS)を用いても表現可能で、その場合は以下のような数式になる。 

自己資本利益率 (ROE) = 一株当たり当期純利益 (EPS) ÷ 一株当たり純資産 (BPS)

※自己資本について会社四季報では「株主持分」と表記されているので注意。

自己資本利益率の分析手法

デュポン分析英語版によれば、自己資本利益率は、売上高当期純利益率と総資産回転率財務レバレッジの積へと分解される。 これらの指標の関係を数式とすると、以下の通りである。

ROE =当期純利益/自己資本
=当期純利益/売上高 × 売上高/総資産 × 総資産/自己資本
=売上高利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高利益率は企業の収益性を、総資産回転率は効率性を、財務レバレッジは財務的な安定性を表す。なお、数式から分るように、財務レバレッジは自己資本比率逆数である。

自己資本利益率を向上させる手段

上述のように、自己資本利益率は売上高当期純利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積として表される。よって、これらの数値を向上させることで、自己資本利益率の向上を図ることができる。具体的な手法は、以下の通りである。

  • 売上高利益率を向上させる … 利益率の高い製品を開発する
  • 総資産回転率を向上させる … 売上高を伸ばす、または遊休資産を売却する
  • 財務レバレッジを向上させる … 負債の利用割合を上げて、株主へのリターンを増加させる

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