日本の公家社会における家門
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/22 14:17 UTC 版)
中世日本の公家社会における「家」においては経済的基盤である家領と並んで社会的基盤とも呼ぶべき家門が家の存立を支える重要な存在であった。 中世における家門とは、家督を有する当主とその管領（管理）のもとにある家業・家職・家記（日記）・家屋・寺院・道具及びその共有者である当主夫婦・親子を中心とした親族集団を指し、家門そのものも家督とともに継承される性質のものであった。 鎌倉時代前期までは、公家の子弟が分家することによって新たな「家」が生み出されることが行われてきたが、後期に入ると経済的理由などから分割が困難となり、既存の家領の継承を巡って嫡子と庶子の争いなど各種の訴訟が生じるようになった。 後醍醐天皇が建武の新政を開始すると、この問題を解消するために家門管領の権限を持つ家督の移動の際に、本来は関連性のない家領を家門の経営上必要不可欠なものと位置づけて、家領全体の安堵も合わせて行う方針を打ち出した。この方針は建武政権崩壊後に成立した北朝においても継承され、当主もしくは嫡男・猶子が家督の継承時や新たな治天の君の登場時などに家門と家領の一括安堵を受けることになり、結果的には当主の家督を含めた「家」そのものの安堵の役割を果たすことになった。これによって、公家社会においては家領の単独相続への移行と「家」そのものの安堵を行う権限を有した治天の君による公家支配の拡大につながった。 室町幕府第3代将軍となった足利義満は太政大臣に昇り、更に治天の君の持つ政治的権限を手中にして永徳期以後は自らの手で家門・家領一括安堵を行って公家社会を支配下に置いた。足利義満の死後には天皇が家門安堵の権限を回復するようになるが、その一方で軍事力を持たない公家社会においては室町幕府や守護大名の軍事力に依存しなければ家領の保全が不可能であったために、天皇が家門そのものを安堵し、将軍が家領の実質面での安堵を行うという共同体制が長く続くことになった。また、天皇の家門安堵を行う権能は戦国時代以後も存在しており、京都における天皇への奉仕（公事など）を怠る公家（地方下向者）を牽制する役目を有していた。
※この「日本の公家社会における家門」の解説は、「家門」の解説の一部です。
「日本の公家社会における家門」を含む「家門」の記事については、「家門」の概要を参照ください。
- 日本の公家社会における家門のページへのリンク
