日本でのチャンネルの変更
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/11 14:36 UTC 版)
「IEEE 802.11」の記事における「日本でのチャンネルの変更」の解説
IEEE 802.11aに使用されているチャネルの中心周波数に関しては、従来より日本国内において使用されてきたものから、国際的に標準なものへと変更された。変更に際しては、混乱を避けるため、電子機器業界が中心となって識別をしやすくするための記号が制定された。 J - 旧来の日本国内規格 W - 国際標準準拠規格 数字 - 中心周波数（例：“53”は中心周波数が5.3 GHz） 制度改正から2008年（平成20年）5月ごろまでは、経過措置として“J52”（5.15 - 5.25 GHzにおけるチャネル配置）、“W52”並びに“W53”（5.15 - 5.35 GHzにおけるチャネル配置）の3つの規格の併存が認められ、チャネル変更に対応した無線LAN機器も順次発売され普及し始めている。しかし、規格に対応していても接続できないという事態がおこりうるので注意が必要となっている。 PCカードなどのクライアント側はすべての周波数 (J52, W52, W53) に対応できることになっていたが、無線ブロードバンドルータやアクセスポイントなど親機側では、新たにJ52対応の機器を販売することができなくなった。また、旧規格であるJ52にしか対応していない機器の一部では、ファームウェアを書きかえることで、W52に対応させる方法が取られた。ただし、メーカーによっては古い商品でのW52・W53対応のファームウェアを出さず、そのため、J52に対応していない機器とはそのようなアクセスポイントは通信できない。 W52・W53を利用する場合、チャネルが異なっていれば干渉はない（使用チャネルは4チャネル刻みで指定する）。したがって、最大8個のチャネルが利用可能になり、設置計画の自由度が高くなった（11b/gは最大3個）。 使用できるチャネル増加に伴い、同フロアに複数設置できる11aは、企業用途に向いていると思われていた。しかし、増加チャネル部分 (W53) はDFS（Dynamic Frequency Selection: 動的電波周波数選択）により気象レーダーとの干渉を避けることが義務付けられており（干渉を検出した場合に回避動作を行う）、場合によっては通信の途絶等が起こり得るため、品質や連続稼動性を要求される企業用途では不向きとされている[誰によって?]（W52では同様の動作は必須になっていない）。 2007年（平成19年）1月の総務省省令改正により、"W56" (5.47 - 5.725 GHz) が使用可能になった。これによりチャネル数が8から19に大幅に増加した。W56であれば、免許が無くとも屋外で使用する事が出来る。ただし、W56も気象レーダーが使う帯域である為、W53と同等の制約がある。 経過措置が終了した2008年（平成20年）6月以降は、新たに発売されるクライアント機器も“J52”への対応が禁じられ、“W5x”の国際標準準拠規格のみの対応となった。それ以前に発売され現在も販売が継続されている商品はこの限りでない。 2019年7月11日に改正総務省省令が公布され、W56に144chが追加となった。これにより140 + 144chのHT40/VHT40（40 MHz幅）、132 + 136 + 140 + 144chのVHT80（80 MHz幅）などの利用が可能となった。 802.11aのチャンネル期間タイプチャンネル屋外気象レーダーとの干渉による運用制限2005年5月までJ52 34, 38, 42, 46 無し 2005年5月以降W52 36, 40, 44, 48 無し W53 52, 56, 60, 64 有り 2007年1月31日以降W52 36, 40, 44, 48 無し W53 52, 56, 60, 64 有り W56 100, 104, 108, ... , 140 有り 2019年7月11日以降W52 36, 40, 44, 48 無し W53 52, 56, 60, 64 有り W56 100, 104, 108, ... , 144 有り
※この「日本でのチャンネルの変更」の解説は、「IEEE 802.11」の解説の一部です。
「日本でのチャンネルの変更」を含む「IEEE 802.11」の記事については、「IEEE 802.11」の概要を参照ください。
- 日本でのチャンネルの変更のページへのリンク
