導入にあたって
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「日本の鉄道車両検査」の記事における「導入にあたって」の解説
JR東日本では1993年(平成5年)初頭より、従来の車両の概念を大幅に変える「新系列車両」として209系の量産新製を開始した。同系列はトータルライフサイクルコストの低減と車両の大幅な軽量化による省エネルギー化、さらには部品毎に寿命を考慮して最適なメンテナンスができる設計を採用した。 同系列の走行機器には三相誘導電動機を使用したVVVFインバータ制御、補助電源にはSIVの採用など電子機器を導入することで有接点機器と損耗部品の減少を図り、台車には構造の簡素化や損耗部品を減少させたボルスタレス台車を採用している。特に車両の状態監視には多機能型モニタ装置を導入することでメンテナンス作業量の大幅な削減を可能としている。これらの技術は、将来的に従来の検査体系を大幅に簡略化した「新保全体系」を導入することを考慮して設計したものである。 その後、実際に新保全体系を実施にあたっては、このような検査体系の実施に前例がないため、事前に209系2編成(走行距離約120万 キロメートル・新製から約7.5年)に対して精密な解体検査を実施して経年による機器の状態や寿命の予測等の検証を行った。 検証の結果、各機器の適正な検査周期を割出す事ができたが、各機器に必要な検査周期は下記の通りバラバラであり、各検査時に全ての検査をすることは手間がかかり無駄であるため、検査を迎える各機器ごとにグループ化(検査の必要な機器だけ検査をする)することで検査効率を向上させる方式とした。 各機器の検査を必要とする寿命 車輪 120万 キロメートル (120万 キロメートル毎に検査を実施) 車軸軸受 180万 キロメートル(120万 キロメートル毎に検査を実施) 主電動機(軸受) 180万 キロメートル以上(120万 キロメートル毎に検査を実施) VVVF制御装置 240万 キロメートル(120万 キロメートル毎に検査を実施) 空制弁類 120万 キロメートル以上(120万 キロメートル毎に検査を実施) 車体屋根 240万 キロメートル(240万 キロメートル毎に検査を実施) 冷房装置 60万 キロメートル以上(60万 キロメートル毎に検査を実施) 60万 キロメートルの寿命の機器は指定保全で検査を、120万 キロメートルの寿命の機器は装置保全で、240万 キロメートルの寿命の機器は車体保全で検査を実施する。これは従来の検査体系(要部検査・走行距離60万 キロメートル又は4年以内、全般検査・走行距離240万 キロメートル以内又は8年以内)からの移行も考慮して走行距離60万 キロメートル毎に各検査周期を定めたものである 。 以降に述べる保全内容はJR東日本を基本として記載したものであり、同様の保全体系を実施している他社では一部異なる場合もある。
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JR東日本では、モニタリング保全体系の実現に向けて、車上での17機器、700項目、6000点のデータの蓄積と地上への送信が可能な状態監視に対応した車両としてE235系を導入した。E353系、GV-E400系、E7系は、データの蓄積のみ行う車両として導入したため、モニタリング保全体系の対象外である。
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