株式会社メディアファイブ
弊社は現代人と現代社会の問題を解決し、より人間性豊かな個人と社会を実現するために、パソコンソフトとシステムの企画、開発、販売を展開しています。生涯各期の学習にあわせたコンテンツを作成することで、各個人の成長と、それによって築かれる豊かな社会を目指し、生涯学習システムのご提案を続けています。
就学前のお子様の知育から受験勉強までをフォローする学習ソフト、資格取得を応援する資格ソフト、海外旅行からビジネスにおける利用まで幅広く対応できる語学ソフトなど、取扱い分野は多岐にわたります。
| 事業区分 | ： | ソフトウェア eラーニング インターネットサービス |
|---|---|---|
| 代表者名 | ： | 北畠謙太郎 |
| 本社所在地 | ： |
埼玉県 さいたま市 浦和区高砂1-2-1エイペックスタワー浦和オフィス西館3F |
| 企業URL | ： | http://japan.zdnet.com/company/20169630/ |
| 設立年月日 | ： | 1993年11月01日 |
| 上場区分 | ： | 非上場 |
| 従業員数 | ： | 17名 |
| 決算期 | ： | 3月 |
| 資本金 | ： | 97,000,000 円 |
| 売上高 | ： | 97,000,000 円 |
| 経常利益 | ： | 6,800,000 円 |
※「ZDNet Japan 企業情報」に関するお問い合わせはこちら
メディア・ファイブ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/11 10:03 UTC 版)
 | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 (2019年11月) |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒330-0064 埼玉県さいたま市浦和区岸町5丁目14-9 |
| 設立 | 1993年11月25日 |
| 業種 | IT関連 |
| 法人番号 | 9030001008329 |
| 事業内容 | コンピュータソフトウエアの開発・販売・書籍の出版・デザイン・経営コンサルティング・広告代理業・ネットワークサービス・システム受託開発 |
| 代表者 | 代表取締役社長 北畠謙太郎 |
| 資本金 | 9,700万円 |
| 決算期 | 3月31日 |
| 外部リンク | www.media-5.co.jp |
株式会社メディア・ファイブ（英: media5 Corporation.）は、埼玉県さいたま市浦和区に本社を置く、教育ソフトウェアメーカー。
沿革
- 1992年6月 - 埼玉県浦和市に教育ソフトウェア開発を目的としてメディア・ファイブを創業。
- 1993年11月 - 株式会社メディア・ファイブを設立。
- 1995年11月 - エデュカートリッジシステムで特許申請/商標登録。
- 1996年1月 - メディアファイブネットワークサービス開始。
- 1999年12月 - 小・中学生向け学習ソフト｢ELSA STEP シリーズ｣(全10タイトル)発売。
- 2002年1月 - 通信教育サービス事業開始。
- 2004年12月 - 「media5 Premier 資格試験サクセスシリーズ」発売。
- 2006年4月 - ナレッジマネジメント統合システム（後の統合経営システムグループウェア「則天」）が総務省所管の独立行政法人情報通信研究機構により通信・放送新規事業助成金プロジェクトに認定される。
- 2008年4月 - iモードメニューサイトコンテンツ『学びのたね』配信スタート。
主なソフトウェア
外部リンク
 | この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |
メディアファイブ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/12/02 10:05 UTC 版)
 メディアファイブ本社のある薬院ビジネスガーデン | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | M5、エムゴ |
| 本社所在地 |
日本 〒810-0022 福岡県福岡市中央区薬院一丁目1番1号 薬院ビジネスガーデン6階 |
| 設立 | 1996年6月14日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 1290001018160 |
| 事業内容 | SES事業、SI事業、中小企業のIT支援サービス、無料のプログラミング研修など。 |
| 代表者 | 代表取締役会長 上野英理也、代表取締役社長 河野活 |
| 資本金 | 198,925千円（2023年5月31日現在） |
| 売上高 | 1,645百万円（2023年5月期） |
| 従業員数 | 237名（2023年5月31日現在） |
| 支店舗数 | 1 |
| 決算期 | 5月31日 |
| 会計監査人 | 三優監査法人 |
| 主要株主 | 上野英理也（23.54％）、株式会社開心社（6.27％）、など。 |
| 関係する人物 | 創業者 上野英理也 |
| 外部リンク |
www |
メディアファイブ株式会社（英：Media Five Co.）は、福岡県福岡市中央区に本社を置く、東京を中心とした首都圏や福岡市を中心とした福岡都市圏で営業活動するIT企業。福岡証券取引所（Q-Board）の上場銘柄のひとつ（証券コード：3824）。
主要事業
SES事業
自社のシステムエンジニアを他社に人材提供する事業（SES）。
SI事業
ソフトウェアなどの情報システムを受託開発する事業（システムインテグレーター）。
「オフィスドクター」運営
情報システム部門が担当するIT・OA関連業務を、月額サービスとして外部委託できる事業（ITアウトソーシング）。
「アキバ・テックドリーム・アカデミー」運営
正社員登用を前提にした未経験者向けの無料プログラミングスクール事業（旧称：ITプロ育成スクール）。
組織体制
2024年12月1日現在
- 監査役会・取締役会
- 内部監査室
- ITエンジニア首都圏本部
- ITエンジニア福岡都市圏本部
- ITソリューション本部
- 営業本部
- 管理本部
役員
2024年8月28日現在
- 代表取締役会長：上野 英理也
- 代表取締役社長：河野 活
- 取締役：岡 崇史
- 取締役：桝本 美穂
- 監査役：金堂 義宰
- 監査役：立石 浩将
- 監査役：南谷 博子
売上高
2024年5月31日現在
- 1,729百万円（2024年5月期）
- 1,645百万円（2023年5月期）
- 1,630百万円（2022年5月期）
- 1,373百万円（2021年5月期）
- 1,409百万円（2020年5月期）
事業所
福岡本社
〒810-0022 福岡県福岡市中央区薬院一丁目1番1号 薬院ビジネスガーデン 6階
東京支店
〒101-0021 東京都千代田区外神田3丁目2-12. Box'R AKIBA 6階
アキバ・テックドリーム・アカデミー 秋葉原本校
〒101-0021 東京都千代田区外神田3丁目2-12. Box'R AKIBA 7階
メディアファイブ保育園 薬院
（企業主導型保育園）
〒810-0022 福岡県福岡市中央区薬院一丁目1番1号 薬院ビジネスガーデン1階
沿革
| 年月 | 主な出来事 | |
|---|---|---|
| 1996年（平成8年） | ||
| 6月 | 福岡県福岡市東区西戸崎において、ソフトウェアの開発受託（SI事業）を目的として有限会社メディアファイブを設立。 | |
| 1997年（平成9年） | ||
| 8月 | メディアファイブ株式会社に組織変更。 | |
| 2000年（平成12年） | ||
| 12月 | 福岡本社を福岡県福岡市中央区天神へ移転。
一般労働者派遣事業許可を取得（許可・指定番号：派40－01－0197）。[1] ITエンジニアの提供（SES事業）を開始。 | |
| 2001年（平成13年） | ||
| 1月 | ITエンジニア育成研修（現：テックドリーム）を開始。 | |
| 2004年（平成16年） | ||
| 3月 | ネットワークセキュリティ製品のサポート窓口業務受託、サーバの提供及び保守・運用サービスを開始。 | |
| 2006年（平成18年） | ||
| 10月 | 福岡証券取引所Q-Board市場へ株式上場（証券コード：3824）。[2] | |
| 2007年（平成19年） | ||
| 5月 | プライバシーマーク付与認定を取得（登録番号：第18820138号）。[3] | |
| 11月 | 東京営業所を東京都千代田区麹町に新設。 | |
| 2010年（平成22年） | ||
| 9月 | オフィス巡回型エンジニアリングサービス「Bakoon!!」を開始（現：オフィスドクター）。 | |
| 10月 | 福岡本社を福岡県福岡市中央区薬院へ移転。[4] | |
| 11月 | 東京営業所を東京都港区東新橋へ移転。[5] | |
| 12月 | SI事業部（現：ITソリューション本部）において「ISO/IEC 27001:2013」認証を取得（登録番号：IA100814）。 | |
| 2011年（平成23年） | ||
| 7月 | 株式会社匠工房の株式を取得し子会社化。[6] | |
| 2017年（平成24年） | ||
| 5月 | 「メディアファイブ保育園 薬院」を開園。[7] | |
| 2020年（平成29年） | ||
| 12月 | 東京営業所を東京都中央区銀座へ移転。[8] | |
| 2022年（令和4年） | ||
| 2月 | オフィスドクターが、内閣府を中心に官民一体で進める『地方創生テレワーク推進運動』に参加。[9] | |
| 4月 | オフィスドクターが、経済産業省の『スマートSMEサポーター』認定を取得。[10] | |
| 8月 | 取締役の河野活が代表取締役社長に昇格。創業者であり前社長の上野英理也は代表権のある会長に就任。[11][12][13] | |
| 2023年（令和5年） | ||
| 6月 | 東京営業所を東京支店へ変更。 | |
| 2024年（令和6年） | ||
| 3月 | 東京支店を東京都千代田区外神田へ移転。
テックドリーム東京校を秋葉原へ移転、「アキバ・テックドリーム・アカデミー」として開校。[14] |
|
| 12月 | 株式会社匠工房の株式を譲渡し非子会社化[15]。 | |
脚注
- ^ “人材サービス総合サイト - 労働者派遣事業詳細”. jinzai.hellowork.mhlw.go.jp. 2022年9月14日閲覧。
- ^ “上場会社検索 | 上場会社情報 | 福岡証券取引所”. www.fse.or.jp. 2022年9月14日閲覧。
- ^ “プライバシーマーク付与事業者検索”. entity-search.jipdec.or.jp. 2022年9月14日閲覧。
- ^ gekinavi. “メディアファイブ 本社移転｜Net-IB｜九州企業特報”. NetIB-NEWS. 2022年9月14日閲覧。
- ^ “１１月上旬、東京営業所を新橋駅南側に拡張移転 メディアファイブ ７倍の広さに | ふくおか経済”. ふくおか経済 | ふくおか経済 (2010年10月18日). 2022年9月14日閲覧。
- ^ “テナント賃貸建設設計業の匠工房を子会社化 メディアファイブ ＩＴ保守サービス強化を目的に | ふくおか経済”. ふくおか経済 | ふくおか経済 (2011年8月1日). 2022年9月14日閲覧。
- ^ “薬院ビジネスガーデン内に企業主導型保育園 メディアファイブ 定員１９人 | ふくおか経済”. ふくおか経済 | ふくおか経済 (2017年5月1日). 2022年9月14日閲覧。
- ^ “東京営業所を銀座５丁目に移転 メディアファイブ | ふくおか経済”. ふくおか経済 | ふくおか経済 (2021年3月25日). 2022年9月14日閲覧。
- ^ “メディアファイブ株式会社 | 地方創生テレワーク”. www.chisou.go.jp. 2022年9月14日閲覧。
- ^ “トップページ”. 認定情報処理支援機関（スマートSMEサポーター）制度. 2022年9月14日閲覧。
- ^ 【日本経済新聞】（新社長）メディアファイブ 河野活氏
- ^ “新社長に河野活取締役管理本部長 メディアファイブ | ふくおか経済”. ふくおか経済 | ふくおか経済 (2022年9月4日). 2022年9月15日閲覧。
- ^ “メディアファイブの新社長に河野氏昇格 創業者上野氏は会長に”. 西日本新聞me. 2022年9月15日閲覧。
- ^ “「アキバ・テックドリーム・アカデミー」を東京・秋葉原に開校 |”. gamebiz（ゲームビズ） | gamebiz（ゲームビズ） (2024年1月11日). 2024年3月18日閲覧。
- ^ https://news.goo.ne.jp/article/maonline/business/maonline-20241122a.html
外部リンク
コーポレートサイト
サービスサイト
X（Twitter）アカウント
TikTokアカウント
Instagramアカウント
Facebookページ
YOUTUBEチャンネル
関連リンク
固有名詞の分類
| 日本の情報・通信業 |
日立システムアンドサービス 日本NCR メディアファイブ 富士通エフ・アイ・ピー NRIネットワークコミュニケーションズ |
| 日本の情報・通信業 |
日立システムアンドサービス 日本NCR メディアファイブ 富士通エフ・アイ・ピー NRIネットワークコミュニケーションズ |
| 福岡市の企業 |
九州急行バス JR九州リテール メディアファイブ 西鉄ストア アソウ・ヒューマニーセンターグループ |
| さいたま市の企業 |
サイサン 北辰図書 メディア・ファイブ 秀文社 毎日興業 |
- メディア・ファイブのページへのリンク
