シー・アイ・シー

デジタル大辞泉

シー‐アイ‐シー【CIC】

読み方：しーあいしー

《counter intelligence corps》対諜報部隊。相手の諜報活動・工作活動を妨害するための部隊。

シー‐アイ‐シー【CIC】

読み方：しーあいしー

《combat information center》戦闘情報中枢。軍艦の頭脳にあたる部分。

シー‐アイ‐シー【CIC】

読み方：しーあいしー

《China Investment Corporation》⇒中国投資有限責任公司

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シー・アイ・シー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/26 10:08 UTC 版)

シー・アイ・シー

• 割賦販売法および貸金業法に基づく指定信用情報機関。信用情報#シー・アイ・シーを参照。
• ヤマダ電機の子会社で、廃棄家電の処理、リユース商品の整備・再販を行う会社。
• 東京都台東区にあるシロアリなど有害生物駆除業者。

関連項目

• CIC

CIC

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/06/19 00:18 UTC 版)

CIC

• シネマ・インターナショナル・コーポレーション（英語: Cinema International Corporation） - アメリカ合衆国の映画配給会社。現在のユナイテッド・インターナショナル・ピクチャーズ。
• 戦闘指揮所（英語: Combat Information Center）
• アメリカ陸軍防諜部隊。アメリカ陸軍情報部も参照。
• 富山ステーションフロントCiC - 富山県富山市にあるファッションビル。
• 通信情報制御監視装置 - 列車無線電話や旅客案内情報処理装置などの、各種設備の監視・制御を一元的に管理するシステム。
• 中国投資有限責任公司
• 株式会社シー・アイ・シー（英語: Credit Information Center CORP.） - 割賦販売法・貸金業法指定信用情報機関。日本の指定信用情報機関の一つ。略称として「CIC」を用いる。

関連項目

• シー・アイ・シー

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シー・アイ・シー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/19 03:35 UTC 版)

「信用情報」の記事における「シー・アイ・シー」の解説

株式会社シー・アイ・シー（英語: CREDIT INFORMATION CENTER CORP.、略称「CIC」）は、1984年（昭和59年）に（社）日本割賦協会（現：日本クレジット協会）と（株）日本信用情報センター、（社）全国信販協会の信用情報機関を一本化して設立された。本人の申し出により、自分の信用情報を確認することができる。各クレジットカード発行企業（含む信販会社）と、信用保証会社、自動車や機械等のローン・リース会社、移動体通信事業者、小売店などと、一部の消費者金融会社・銀行・労働金庫・農林中央金庫など、943社が加盟している。 2018年（平成30年）5月20日時点で、7億1,803万件の信用情報を保有している。また、現在の規定で成約状態である場合は、原則月1回の更新が会員各社に義務付けられたため、ここから得られる信用情報は、精度が高いとされる。 申込情報・照会情報・異動情報（CRIN情報）以外、与信対象者の成約・解約など平時の信用情報は、他社照会時は該当会社名が分からないようになっている。 また、流通業・信販・クレジットカード業のために設立された情報機関であるため、銀行等金融機関は加盟不可としていたが、2008年頃に方向転換し、保証会社を伴わずに住宅ローンなどの直接融資を提供する預金取扱金融機関（ソニー銀行・イオン銀行など）が加盟するようになる。 その後、2010年（平成22年）の改正割賦販売法の施行により、銀行本体で発行を行うクレジットカード（三菱UFJ-VISA等）の支払見込可能額調査において、相互に情報共有を行う必要が生じたため、クレジットカードなど商品を限定してCICに登録を行うようになった。また、消費者金融専業会社の加盟については、1999年（平成11年）頃の三洋信販から加盟が始まっている。 開示方法はCICの窓口（全国に7箇所、東京都新宿区・札幌市・仙台市・名古屋市・大阪市・岡山市・福岡市）に赴いての開示で、窓口開示手数料は税込500円である。郵送による開示は、郵便局の定額小為替証書1000円分（発行手数料100円で計1100円）を開示申請書に同封して郵送で送付する。インターネットを使ったオンライン開示は、開示手数料1,000円（クレジットカード決済のみ）と、3種類の信用情報開示方法がある。 しかし、インターネット開示は注意点として、受付番号を取得する際に「開示するクレジット情報は、それを申し込んだ電話番号で、指定されたナビダイヤルにかけること」になっているので、電話番号が申し込んだ当時の電話番号と異なっていたり、申し込んだ電話番号が複数ある場合は、インターネット開示は使用できない。受付番号を取得する電話番号が「0570のナビダイヤル」になっているので、携帯電話会社各社の音声通話定額制による無料通話の対象にならない点も注意が必要である。また、手数料の支払い方法が「指定ブランドのクレジットカードもしくはデビットカード（JCB・イオン銀行）」に限定されており、利用するためには事前にこれらのカードを取得する必要がある。これらの条件を満たせない場合は上述の郵送開示を利用することになる。スマートフォン・パーソナルコンピュータでの画面上で、即日開示される。