花火
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花火の事故
花火の事故としては、花火工場における製造過程での事故と花火大会における実演時の事故とに大きく分けられる。花火大会における事故は、花火の危険性だけでなく、群集事故など多くの観客が集まるために起こりうる事故を防ぐために事前にさまざまな予防措置が運営側によって施されるようになっているが、まだまだ防ぎ切れていない。また、家庭で行なわれる花火でも、火薬の危険性を十分認識していない児童が遊戯の主体であるため、取り扱い時の不注意や、ふざけて人、動物、物に向けるなど危険な行為を行なう[58]ことによって、事故を起こしがちである。また、遊戯後の火の不始末による火災の危険性もある。
家庭、公園等の個人で花火をする時は、バケツなどに水を汲むなどしていつでも消火できる環境にして遊び、燃え尽きた後の花火はきちんと水で消火を行い、十分に鎮火したことを確認したあと処理すること。また、小さい子供だけ等の成人した管理者が不在ので花火をするのは避けること。不発の花火（特に打ち上げ花火のものは「黒玉」と呼称される）には再発火や爆発の危険があり、水に漬けるなどの処置が必要となるので放置、管理を行う。
従来から花火の事故は多くあったが、統計が残っているのは1950年代ごろからである。1950年代から1960年代にかけては花火工場の爆発事故が多く、毎年10人以上の死者が出ていた時代もあった。多くは花火工場が爆発し従業員が死亡するというものだったが、近隣の建造物や一般人の生命に危害を及ぼしたものもあり、これらの事故により花火製造に関する規制は徐々に厳しくなった。ただし、安全な種類の火薬を用い、保管量を守れば、そのような事故の大部分は防げたはずだという主張もある。
花火が直接の原因の事故
玩具問屋爆発事故- 1955年8月1日午後1時頃
- 東京都墨田区厩橋で、おもちゃ花火を扱う卸問屋の経営する花火工場が爆発。死者18人。
- 東京宝塚劇場火災
- 1958年2月1日16時15分
- 無許可で演出のために使われた花火が引火。劇団員3人が死亡。以後劇場での花火の使用に厳しい規制がかけられる。特に東京都では全面禁止となった（1985年に一部規制緩和）。
- 上郷村花火工場爆発事故
- 1959年5月29日午後2時25分頃
- 長野県下伊那郡上郷村（現・飯田市）で死者7人を出した事故。花火工場に近接した小学校校庭で体操をしていた小学6年女子児童1人が爆風で死亡。花火製造への規制が強化される一因となる。
- 岩槻花火工場爆発事故
- 1969年（昭和44年）12月1日午後9時頃
- 埼玉県岩槻市美幸町にあった信号弾、花火を製造する工場で爆発事故が発生。2人死亡、8人が重軽傷。同社は1960年にも2人が死亡する爆発事故を起こしていた[59]。
- 横浜花火大会爆発事故
- 1989年8月2日
- 山下公園前海上の台船で打ち上げていた花火の火が、他の打ち上げ前の花火に引火し花火玉325個が爆発。花火師2人が焼死、負傷者7人（神奈川新聞花火大会）。
- 茨城県守谷町花火工場爆発事故
- 1992年6月16日
- 煙火製造工場内倉庫、薬品庫で爆発が発生、工場内で3人死亡、負傷者58人。
エンスヘデ花火保管倉庫爆発事故- 2000年5月13日
- オランダのエンスヘデにあった花火保管倉庫に保管されていた100tの中国製花火が爆発し、街にオランダ史上第二次世界大戦以来と言われる壊滅的被害を与えた。20人以上が死亡、900人以上負傷、1,000人が住居を失った。原因は、倉庫の所有者による放火だと考えられている。被害総額8,900万ドル[60]。
- 北海道の女児死亡事故
- 2002年8月14日
- 第53回勝毎花火大会で、二尺玉花火の破片 (3.4kg) が観客席に落下、小学3年生が直撃を受けて死亡。この事故を受けて、北海道は安全距離基準を改定した。
- 鹿児島県南国花火製造所爆発事故
- 2003年4月11日
- 煙火製造工場内の配合所、火薬類一時置場を含む複数箇所で爆発が発生、10人死亡。この事故により法令が改正され、雷薬などの配合工程において導電性のある器具の使用義務が定められたほか、この工程における停滞量・人数が従来より縮小され、原材料に使われる金属の保管場所は危険区域外へ設置しなければならなくなった。
中国赤峰市での爆発事故- 2012年1月10日
- 中国内モンゴル自治区赤峰市元宝山区で、野外販売中の花火に実演として点火したところ、売り物に引火し爆発した。5人が死亡、8人が負傷[61]。
- 中国杭州市での爆発事故
- 2012年10月13日
- 中国浙江省杭州市での第14回西湖国際博覧会開幕イベントの花火大会で、花火が暴発し、観客100人以上が負傷した（報道時点で死者はなし）[62]。
アメリカ合衆国での暴発事故- 2012年7月4日
- アメリカ合衆国サンディエゴの独立記念日花火大会で、コンピュータのプログラムミスにより、2万発を17分かけて打ち上げるはずが15秒で全て打ち上げてしまった。死者・負傷者はなし。
ナイジェリアでの爆発事故- 2012年12月26日
- ナイジェリア最大の都市ラゴスの人口密集地にある花火保管庫で大規模な火災と爆発が起こった。少なくとも1人が死亡、30人が負傷した[63]。
インドネシア、ジャカルタ花火工場爆発事故- 2017年10月26日
- ジャカルタ近郊の花火工場で爆発、死亡47人以上、負傷34人以上[64]。
- 静岡県浜松市花火工場爆発事故
- 2018年6月28日
- 浜松市の煙火製造工場で爆発が発生、従業員ら2人死亡[65]。
トルコ、サカリヤ県花火工場爆発事故- 2020年6月16日
- トルコ、サカリヤ県の花火製造工場でコロナ禍で売れ残っていた大量の花火が爆発、死亡・行方不明7人、重軽傷108人[66]。
タミル・ナードゥ州ヴィルドゥナガル県の爆竹工場爆発事故- 2021年2月12日
- インド、タミル・ナードゥ州ヴィルドゥナガル県で違法操業をしていた爆竹工場で爆発。少なくとも19人が死亡、数十人が負傷[67]。
ナラーティワート県の花火倉庫爆発事故- 2023年7月29日
- タイ王国ナラーティワート県の花火倉庫で溶接中の火花が花火に引火。爆発が発生して子供を含む10人以上が死亡、100人以上が負傷。家屋100軒以上が損壊[68]。
花火大会での群集事故
- 両国橋落下事故
- 1879年8月10日
- 両国川開きの際、車の通る間だけ空いているほど混み合う見物人により、両国橋欄干が崩れ、見物人たちが川に転落、花火は途中中止となる。死傷者数十人に上る惨事となった[69]。
- 萬代橋事件
- 1948年8月23日
- 「新潟まつり」の前身にあたる「川開き」の花火大会の際、打ち上がり始めたスターマインを見ようと、観衆が一斉に萬代橋下流側の欄干に殺到し欄干が落下、約100人の観衆が信濃川に転落。死者11人、重軽傷者29人。これ以降、花火大会の際には萬代橋を含む信濃川に架かる橋梁上での立ち止まっての花火見物は禁止されている。
- 明石花火大会歩道橋事故
- 2001年7月21日
- 花火大会の観客が歩道橋で群集雪崩を起こし、死者11人・負傷者247人の大惨事に。警察・自治体の警備や対応の不備が浮き彫りになる（大蔵海岸#事故も参照のこと）。
- ケララ州ヒンドゥー教寺院爆発事故
- 2016年4月10日
- インド、ケララ州のヒンドゥー教寺院で行われた花火大会で、打ち上げた花火が保管場所に落下して爆発。数千人の群衆がパニック状態に陥ったことで100人超が死亡、200人超が重軽傷を負った。花火大会は地元当局が不許可としたにもかかわらず強行されたものであった[70]。
花火大会周囲の不注意による事故
賠償事例
注釈
- ^ 火薬類取締法、および火薬類取締法施行規則では「がん具煙火」と表記する。
- ^ 火薬類取締法施行規則で、広義のおもちゃ花火である「緊急保安炎筒」（発炎筒）、「模型ロケットに用いられる噴射推進器」、「内容物盗用防止装置付きかばんに用いられる発煙火工品」は、これより多量の火薬使用が認められている。最も火薬を使えるのは、発炎筒の150グラムである。
- ^ たとえばJR東海では、旅客営業規則にて列車に持ち込めない危険品を定めており、適用除外の物品に「がん具煙火、競技用紙雷管及びその他のがん具用軽火工品で、容器・荷造ともの重量が1キログラム以内のもの。」とあり、これを上回る量は持ち込めない[13]。他の鉄道事業者でも類似する規則をそれぞれ定めている。バスの場合は、旅客自動車運送事業運輸規則により100グラムを超える量の持ち込みを禁じている[14]。
- ^ “打ち上がって、花が開き、それが落ちていくまで「たーーーまやーーー」と声を出し続けるのが本寸法だと言い伝えられている。享保18年（1733年）の両国での花火大会はわずか二十発程度だったという”[33]。
出典
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- ^ 400年も形を変えずに残って来たスボ手牡丹の歴史も、うちが作るのをやめたら途絶えてしまう。 | ヒトコト・モノコト
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