株主資本利益率とは?

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かぶ ぬししほん りえきりつ [10] [2]-[6] 【株主資本利益率】 〔return on equity〕


株主資本利益率(かぶぬししほんりえきりつ)

Return on Equity

株主資本対す企業利益率を言う。当期純利益を、前期当期株主資本平均値で割って算出する。資本に対し、どのくらい効率よく収益をあげたかが分かる

この数値が高いほど一株あたりの利益も高い、といえるROEでは企業経営効率分かる日本企業は、欧米比べる相対的にROEが低く、改善が必要だといわれている。外国人投資家は特にROE重要視することから、日本企業ROE目を向けるようになってきた。

アメリカ場合大手企業ではROE20%を超えている。また平均でも10%を超える。ところが日本企業は3%以下である。

(2000.08.13更新


ROE

【英】:return on equity

株主持ち分である株主資本が、どれだけ利益上げているのかを示す総合的指標。株主資本利益率。
計算式の利益には、当期純利益を用いるのが一般的である。

ROE

なお、ROEは以下のように分解することもできる。

ROE = (当期純利益÷売上高) × (売上高÷総資産) × (総資産÷株主資本
    = 売上高利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

株主資本資本金法定準備金剰余金などの合計であり、株主帰属する部分である。ROEは、成熟期に入った日本経済において、日本企業目標売上高至上主義から利益重視主義へと移行してきた流れの中で、また、株主重視経営浸透する中で、注目度高めている。欧米では早くから、企業経営効率判断する指標として重視されていた。

上記分解式からも分かるように、ROEを上げるためには、売上高当期利益率総資産回転率、あるいは財務レバレッジ向上させることが必要なことがわかる。
まず、売上高当期純利益率上げるためには、売上高あるいはそのほか収益維持しながらいろいろな費用削減していく、もしくは費用抑えながら売上げ増加させていく必要がある
総資産回転率上げるためには、現在の総資産を増やさずに積極的な販売戦略などによって売上高増加させる、あるいは現在の売上高維持しながら不要資産処分あるいは圧縮することによって総資産減少させることが必要になる。
財務レバレッジ上げるためには、負債増加させるか資本減少させればよい。
ただし、いずれの方法会社安定性を損なう危険性があるため、そのデメリット理解した上で慎重に対応すべきである

■ 関連語
指標分析総合分析ROA総資産回転率財務レバレッジ

■ おすすめ科目

株主資本利益率

【英】:Return On Equity

読み方】:カブヌシシホンリエキリツ

Return On EquityROE)ともいう。税引き純利益÷株主資本 (自己資本) で算出される経営指標

株主資本に対して何%のリターンがあるかを判断する指標で、昨今ではもっとも重要視されている経営指標のひとつ。

日本企業従来内部留保美徳とする傾向強かったが、過剰資本企業ではROEが低くなるため、不必要余剰資金抱え込むであれば配当増額自社株買いなどによって株主返還すべきという風潮強くなってきている。

株主資本利益率

別名:アール・オー・イーROE
【英】:Return on Equity

株主資本に対してどのくらい利益獲得されたかを示す、株主対す収益還元重点を置いたEVAと並ぶ経営指標株主資本対す投資効率計る

 ROE当期利益 ÷ 株主資本

EVAが額で表示されるのと対照に、ROEは率(パーセンテージ)で示される指標である。ROE株主資本圧縮する(自己資本比率下げる)ことで高められるという限界があり、近年ではEVA注目が集まる傾向にある。しかしROEには、公表された財務諸表から単純に算出できるという客観性容易性があり、事業将来リスク見積りをおこなうなど主観介入する余地のあるEVAに対して利点持っている

米国ではROE2030%以上が優良企業常識であるのに対し、日本大多数企業10%未満であり、日本企業利益水準の低さが端的に示されている。

その他、投資効率性をはかる指標としては、ROAReturn on Asset総資産利益率)やROIReturn on Investment投下資本利益率)などがあり、それぞれ活用目的に応じ使い分ける必要がある

 ROA利益 ÷ 総資産売上高利益率 × 総資産回転率

 ROI =(経常利益支払利息) ÷ (借入金社債発行額 + 株主資本

株主資本利益率(ROE)

株主資本自己資本)に対す純利益税引き利益)の割合
株主から預かった資本元にして、どの程度利益上げているかを示す指標です。英語の頭文字をとって、「ROE」とも呼ばれます。企業収益力を表す最も基礎的指標であるとともに株主からみれば、企業への投資採算性測るためのきわめて重要なモノサシ言えます。ただし、株主資本利益率は株主資本小さ企業ほど高くなる傾向ありますし、土地売却益など本業以外の要因で高くなります。また、いくら株主資本利益率が高いからといっても、今後成長性に乏し企業では投資対象として魅力がありません。これらの点に注意しながら投資判断材料として活用することが大切です。

株主資本利益率 ROE

別名:ROE
【英】return on equity

ROE当期純利益÷株主資本

株主持分である株主資本がどの程度利益に結びついているのかを示す総合的財務指標である。

株主資本の内、資本金法定準備金株主持分であるが、新株予約権及び少数株主持分は含まれない。

ROE次のように分解することが出来る。

ROE=(当期純利益÷売上高)×(売上高÷総資産)×(総資産÷自己資本)=売上高純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ収益性×効率性×安全性

・よって、ROEの式からROE改善策には以下のようなものが挙げられる。

売上高純利益率改善売上高一定の場合費用削減利益増やす
総資産回転率改善: 総資産一定の場合MKT戦略改善売上高増やす
財務レバレッジ改善負債増やす資本を減らす。  など

・但し、負債比率高めることでROEを容易に改善することが可能であるが、財務リスクが高まるデメリット借金による経営)には留意なければならない

米国においては企業収益性判断に、ROE広く活用されており、株式投資の重要な指標一つとして用いられている。近年日本においても投資判断基準として重要視されている。


自己資本利益率

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/07/26 16:33 UTC 版)

(株主資本利益率 から転送)

自己資本利益率(じこしほんりえきりつ、return on equity)は、収益性分析で用いられる株価指標の一つであって、株主資本(払込資本金と内部留保との和)に対する当期純利益の比率である。




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